この規格ページの目次
5
K5601-2-4 : 1999 (ISO 6744 : 1984)
リウム溶液又は溶媒として高沸点アルコールを用い,よりか(苛)酷な条件でけん化価を測定
することで調べることができる(ISO 3681参照)。
A.5 結果の表し方 無水フタル酸含有量は,次の式によって算出する。
m1 514.
Cp (1)
m0
及び
m2 611.
Cp (2)
m0
ここに, Cp : 無水フタル酸含有量(質量%)
m0 : 試料の質量 (g) [本体表の注(2)参照]
m1 : 室温で真空乾燥後の沈殿物(フタル酸カリウムモノエタノ
ール)の質量 (g)
m2 : 140℃で乾燥後の沈殿物(エタノールを含まないフタル酸カ
リウム)の質量 (g)
51.4 : フタル酸カリウムモノエタノールを無水フタル酸の質量に
換算する係数
61.1 : 無水フタル酸カリウムを無水フタル酸の質量に換算する係
数
備考1. 両式で算出した結果の差が絶対値で2%を超える場合,この附属書に規定した方法は,対象ア
ルキド樹脂には適当でない[本体表の注(3)参照]。
2. 無水フタル酸含有量は,樹脂分,又は樹脂溶液については溶液の不揮発分を基に算出する。
――――― [JIS K 5601-2-4 pdf 6] ―――――
6
K5601-2-4 : 1999 (ISO 6744 : 1984)
附属書B(規定) 不けん化物含有量の定量
B.1 試薬 分析には,分析試薬級の薬品及びJIS K 0557に規定するA2又はA3の水による。
B.1.1 ジエチルエーテル ハイドロキノン結晶1粒を加えた過酸化物を含まないもの(B.3.1に規定したジ
エチルエーテル法に用いる。)。
B.1.2 揮発油 沸点範囲3050℃のもの(B.3.2に規定する揮発油法に用いる。)。
備考 “石油エーテル30/50℃”として知られている。
B.1.3 水酸化カリウム 56g/L水溶液
B.1.4 アセトン
B.1.5 エタノール95% (V/V)
B.2 器具 通常の実験用器具
B.2.1 分液漏斗 容量250mL
B.2.2 蒸留装置 ロータリーエバポレータ又は水浴
B.2.3 乾燥器 約105℃を保持できるもの。
B.3 手順 試験は2回行う。
備考 ジエチルエーテル法 (B.3.1) を用いるとき,分離困難な乳化が起こることがある。このときに
は,乳化を防ぐため,エタノール,飽和塩化ナトリウム溶液,又は希鉱酸を加えてもよい。ま
た,ジエチルエーテル法に代え,揮発油法 (B.3.2) を用いることも役に立つかもしれない。
B.3.1 ジエチルエーテル法 A.4で得られたろ液から溶媒を真空蒸留するか,又は蒸発させる。残留物をエ
タノール (B.1.5) 25mLと水50mLで溶解し,分液漏斗 (B.2.1) に移す。容器を50mLのジエチルエーテル
(B.1.1) で洗い,洗液はすべて分液漏斗に入れる。
分液漏斗に栓をして振り,層を分離させる。下部の水の層を別々に第二の分液漏斗に流し出し,残りの
層は最初の分液漏斗に残しておく。水の層を更に2回,ジエチルエーテル50mLで抽出を続ける。エーテ
ル抽出液は,すべてを第一の分液漏斗に集め,水の層は附属書Cの脂肪酸定量のために保存する。
集めたエーテル抽出液を25mLずつの水で洗い液のpHが中性になるまで洗浄する。洗液は上記の水溶
液に加える。エーテルを不活性ガス下で蒸留装置又はロータリーエバポレータを使うか,安全に注意して
水浴を用いるか,いずれかの適切な装置 (B.2.2) を用いて蒸発させる。必要ならば,アセトン (B.1.4) を
加え上記と同様に蒸発させて水分を除く。
残留物は,乾燥器 (B.2.3) に入れ,約105℃で測定した質量の差が0.1%以下の恒量となるまで乾燥する。
残留物は1mgのけたまではかる (m3)。
B.3.2 揮発油法 A.4で得られたろ液から溶媒を真空蒸留又は蒸発させる。残留物を約100mLの水で分液
漏斗に移し,揮発油 (B.1.2) 50mLを加える。容器を揮発油50mLで洗い,洗液をすべて分液漏斗に集める。
分液漏斗に栓をして振り,層を分離させる。下部の水の層を別々の分液漏斗に流し出し,残りの層は始
めの分液漏斗に残しておく。水の層を更に2回,揮発油50mLで抽出を続ける。揮発油抽出液はすべてを
第一の分液漏斗に集め,水の層は附属書Cの脂肪酸定量のために保存する。
集めた揮発油抽出液にエタノール (B.1.5) 15mL,水15mL,水酸化カリウム溶液 (B.1.3) 0.5mLの混合液
――――― [JIS K 5601-2-4 pdf 7] ―――――
7
K5601-2-4 : 1999 (ISO 6744 : 1984)
を入れて振り,放置し分離後,下層の水相を排出する。揮発油抽出液を25mLずつの水で,洗液のpHが
中性になるまで洗浄する。洗浄水液は,すべて上記の水溶液に加える。揮発油を適切な装置 (B.2.2) で蒸
発させ,残留物はアセトン (B.1.4) を加え上記と同様,蒸発によって水分を除く。
残留物は,乾燥器 (B.2.3) に入れ,約105℃で測定した質量の差が0.1%以下の恒量になるまで乾燥する。
残留物は1mgのけたまではかる (m3)。
B.4 結果の表し方 不けん化物含有量は,次の式によって算出する。
m3
U 100 (3)
0
ここに, m0 : 試料の質量 (g)(B.4.1)
m3 : 残留物の質量 (g)
U : 不けん化物含有量(質量%)
備考 不けん化物含有量は,樹脂分,又は樹脂溶液については溶液の不揮発分を基に算出する。
――――― [JIS K 5601-2-4 pdf 8] ―――――
8
K5601-2-4 : 1999 (ISO 6744 : 1984)
附属書C(規定) 脂肪酸含有量の定量
C.1 試薬 分析には,分析試薬級の薬品及びJIS K 0557に規定するA2又はA3の水による。
C.1.1 ジエチルエーテル ハイドロキノン結晶1粒を加えた過酸化物を含まないもの。
C.1.2 アセトン
C.1.3 塩酸 HCL約73g/L
C.1.4 硝酸銀 約10g/L溶液
C.2 器具 通常の実験用器具
C.2.1 分液漏斗 容量250mL
C.2.2 蒸留装置 ロータリーエバポレータ又は水浴
C.2.3 乾燥器 約60℃を保持できるもの。
C.3 手順 試験は,2回行う。
不けん化物の定量をジエチルエーテル法で行った場合,B.3.1で得られた水溶液を分液漏斗 (C.2.1) に移
す。不けん化物の定量を揮発油法で行った場合,不けん化物の分離後に得られた水−アルコール溶液をア
ルカリ性洗液とともに,アルコールが完全になくなるまで蒸発させ,水を用いて分液漏斗 (C.2.1) に移す。
溶液を塩酸 (C.1.3) で酸性にし,ジエチルエーテル (C.1.1) 50mLずつで3回抽出する。
エーテル抽出物は,硝酸銀溶液 (C.1.4) で塩素イオンが検出されなくなるまで水で洗浄する。次にエー
テルを不活性ガス下で蒸留装置又はロータリーエバポレータを使うか,安全に注意して水浴を用いるか,
いずれかの適切な装置 (C.2.2) を用いて蒸発させる。必要ならば,アセトン (C.1.2) を加え上記と同様に
蒸発させて水分を除く。
残留物は,約60℃の乾燥器 (C.2.3) に入れ,測定した質量の差が0.1%以下の恒量となるまで乾燥する。
残留物は1mgのけたまではかる (m4)。
C.4 結果の表し方 脂肪酸含有量は,次の式によって算出する。
m4
F 100 (4)
0
ここに, F : 脂肪酸含有量(質量%)
m0 : 試料の質量 (g) (1.4.1)
m4 : 残留物の質量 (g)
備考 脂肪酸含有量は,樹脂分,又は樹脂溶液について,溶液の不揮発分を基に算出する。
――――― [JIS K 5601-2-4 pdf 9] ―――――
9
K5601-2-4 : 1999 (ISO 6744 : 1984)
塗料分野の国際整合化調査研究委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 増 子 昇 千葉工業大学
(委員) 西 出 徹 雄 通商産業省基礎産業局
大 嶋 清 治 工業技術院標準部
鴨志田 直 史 工業技術院標準部
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会
本 橋 健 司 建設省建築研究所
坪 田 実 職業能力開発大学校
武 井 昇 職業能力開発大学校
鈴 木 雅 洋 東京都立産業技術研究所
吉 田 豊 彦 社団法人色材協会
高 橋 孝 治 社団法人日本塗装工業会
青 木 茂 サンコウ電子研究所
福 島 稔 社団法人日本鋼橋塗装専門会
近 藤 照 夫 清水建設株式会社
(主査) 岩 井 弘 財団法人日本検査協会
堀 江 建 治 関西ペイント株式会社
山 田 俊 幸 神東塗料株式会社
中 東 昭 憲 神東塗料株式会社
住 田 光 正 大日本塗料株式会社
上 寺 孝 明 中国塗料株式会社
松 井 繁 武 株式会社トウぺ
更 谷 浩 日本特殊塗料株式会社
曽 我 元 昭 日本ペイント株式会社
大 澤 晃 日本油脂株式会社
高 橋 真 ロックペイント株式会社
長 尾 進 専門技術者
鈴 木 幹 夫 専門技術者
松 平 忠 志 松平技術士事務所
伊 藤 義 人 専門技術者
小 島 務 財団法人日本検査協会
常 田 和 義 大日本塗料株式会社
筒 井 晃 一 日本ペイント株式会社
(事務局) 内 田 幹 雄 社団法人日本塗料工業会
山 崎 不二雄 社団法人日本塗料工業会
文責 大澤 晃
JIS K 5601-2-4:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 6744:1984(IDT)
JIS K 5601-2-4:1999の国際規格 ICS 分類一覧
JIS K 5601-2-4:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK0557:1998
- 用水・排水の試験に用いる水
- JISK5600-2-1:2014
- 塗料一般試験方法―第2部:塗料の性状・安定性―第1節:色数(目視法)
- JISK5600-2-2:1999
- 塗料一般試験方法―第2部:塗料の性状・安定性―第2節:粘度
- JISK5601-1-2:2008
- 塗料成分試験方法―第1部:通則―第2節:加熱残分
- JISK5601-2-1:1999
- 塗料成分試験方法―第2部:溶剤可溶物中の成分分析―第1節:酸価(滴定法)