JIS K 7206:2016 プラスチック―熱可塑性プラスチック―ビカット軟化温度（ＶＳＴ）の求め方

                                                                     K 7206 : 2016 (ISO 306 : 2013)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 原理・・・・[2]
•  5 装置・・・・[3]
•  6 負荷装置の校正・・・・[5]
•  7 試験片・・・・[5]
•  8 状態調節・・・・[6]
•  9 手順・・・・[6]
•  10 精度・・・・[7]
•  11 試験報告書・・・・[7]
•  附属書A(参考)液体加熱槽及び直接接触加熱ユニットで得られたVST結果の比較・・・・[8]
•  附属書B(参考)液体加熱槽及び流動床で得られたVST結果の比較・・・・[9]
•  附属書C(参考)精度・・・・[11]
•  参考文献・・・・[14]

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――――― [JIS K 7206 pdf 1] ―――――

K 7206 : 2016 (ISO 306 : 2013)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本プラスチック
工業連盟(JPIF)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改
正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)であ
る。
  これによって,JIS K 7206:1999は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS K 7206 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              K 7206 : 2016
                                                                              (ISO 306 : 2013)

プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)の求め方

Plastics-Thermoplastic materials- Determination of Vicat softening temperature (VST)

序文

  この規格は,2013年に第5版として発行されたISO 306を基に,技術的内容及び構成を変更することな
く作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。

1 適用範囲

  この規格は,熱可塑性プラスチックのビカット軟化温度(VST)の求め方について,次の四つの方法を
規定する。
      − A50法 : 試験荷重10 N及び昇温速度50 ℃/h
      − B50法 : 試験荷重50 N及び昇温速度50 ℃/h
      − A120法  : 試験荷重10 N及び昇温速度120 ℃/h
      − B120法  : 試験荷重50 N及び昇温速度120 ℃/h
    注記1 対応国際規格では,昇温速度の単位として,K/hを用いているが,この規格では,利便性及
            び統一性から,℃/hを用いた。
  この試験方法は,熱可塑性プラスチックにだけ適用し,熱可塑性プラスチックが急速に軟化を開始する
温度の尺度を規定している。
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 306:2013,Plastics−Thermoplastic materials−Determination of Vicat softening temperature (VST)
              (IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 7139 プラスチック−試験片
      注記 対応国際規格 : ISO 20753,Plastics−Test specimens(MOD)
    JIS K 7144 プラスチック−機械加工による試験片の調製

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K 7206 : 2016 (ISO 306 : 2013)
      注記 対応国際規格 : ISO 2818,Plastics−Preparation of test specimens by machining(IDT)
    JIS K 7151 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の圧縮成形試験片
      注記 対応国際規格 : ISO 293,Plastics−Compression moulding of test specimens of thermoplastic
             materials(IDT)
    JIS K 7152-1 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片−第1部 : 通則並びに多
        目的試験片及び短冊形試験片の成形
      注記 対応国際規格 : ISO 294-1,Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials
             −Part 1: General principles, and moulding of multipurpose and bar test specimens(IDT)
    JIS K 7152-2 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片−第2部 : 小形引張試験
        片
      注記 対応国際規格 : ISO 294-2,Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials
             −Part 2: Small tensile bars(IDT)
    JIS K 7152-3 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片−第3部 : 小形角板
      注記 対応国際規格 : ISO 294-3,Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials
             −Part 3: Small plates(IDT)
    ISO 291,Plastics−Standard atmospheres for conditioning and testing
    ISO 472,Plastics−Vocabulary

3 用語及び定義

  この規格に用いる主な用語及び定義は,ISO 472によるほか,次による。
3.1
侵入深さ(penetration)
  押込み圧子が,押込み試験中に試験片に侵入する距離。
    注記 単位は,ミリメートル(mm)で表す。
3.2
荷重(load)
  押込み圧子によって試験片に加わる力。
    注記 単位は,ニュートン(N)で表す。
3.3
ビカット軟化温度,VST(Vicat softening temperature)
  選択した昇温速度及び規定の荷重下で,先端が平らな針が,試験片に1 mm侵入する温度。
    注記 単位は,℃で表す。

4 原理

  平面部をもつ標準的な押込み圧子が,プラスチックの試験片表面に1 mm侵入したときの温度を求める。
規定した一定速度で試験片を加熱する間,押込み圧子によって,試験片に対して垂直に規定の力を負荷す
る。
  1 mm侵入した領域にできるだけ近いところで測定した試験片の温度(℃)を,VSTとする。

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                                                                     K 7206 : 2016 (ISO 306 : 2013)

5 装置

5.1   加熱装置 加熱装置は,液体加熱槽(5.1.1参照),直接接触加熱ユニット(5.1.2参照)又は流動床
(5.1.3参照)のいずれかとし,二つ以上の負荷装置をもつものとする。冷却装置(5.1.4参照)をもつこ
とが,望ましい。
  加熱装置は,試験槽の温度を,(50±5) ℃/h又は (120±10) ℃/hの一定速度で,昇温制御できるものと
する。
  加熱速度は,次のいずれかで,検証しなければならない。
− 自動記録の場合は,全温度範囲にわたって計測する。
− 手動の場合は,検証する温度範囲にわたって,6分ごとの温度変化を計測し記録する。
  試験の間6分間ごとに,(5±0.5) ℃又は (12±1) ℃で昇温していなければならない。
  複数掛けの加熱装置の場合,加熱速度は,それぞれの試験片位置で確認しなければならない。加熱装置
は,圧子が規定の深さに達したとき,自動的に加熱を停止し,報知音を発するようにしてもよい。
5.1.1  液体加熱槽 液体加熱槽は,試験片を上面から少なくとも35 mmの深さまで沈めることができる
量の液体で満たしたものとする。液体熱伝達媒体としては,流動パラフィン,トランス油,グリセリン及
びシリコーン油が使用できるが,その他の液体を使用してもよい。効率良いかくはん装置を備えていなけ
ればならない。熱媒体に使用する液体は,使用する温度範囲で安定であり,試験中,試験片に,割れ,膨
れなどを起こさないものを選ぶ。加熱槽に満たした液体を,熱伝達媒体の製造業者が明示した引火点以上
に加熱してはならない。
5.1.2  直接接触加熱ユニット 直接接触加熱ユニットは,ヒータ及びブロックからなるものとする。熱伝
導によって,規定された加熱速度で,試験片の温度をVSTに達するまで昇温する。
5.1.3  流動床 流動床は,試験片を上面から少なくとも35 mmの深さまで沈めることができる粉体(例
えば,酸化アルミニウム)で満たした床とする。このタイプの装置は,マイクロメートルサイズの酸化ア
ルミニウム粉体を使用し,適切な加熱空気の流れで混合することによって,液体のような加熱媒体になる。
最高の使用温度(及び測定できるVST)は,5.1.1の液体が使用できる温度より,更に高い温度である。液
体加熱槽の場合と同様に,試験片周りの温度が均一になるように,効率良いかくはん装置を備えていなけ
ればならない。
5.1.4  冷却装置 冷却装置は,任意であり,加熱装置の冷却に使用する。試験間の時間を短縮することに
用いてもよい。
5.2   負荷装置(図1及び図2参照) 負荷装置は,次のもので構成する。
5.2.1  荷重棒及びフレーム 荷重棒は,摩擦が最小になるように配置され,垂直方向に自由に動くことが
できるものとする。また,試験荷重をかけるためのおもりを,載せることができるようになっているもの
とする。おもり支持板又はその他の荷重をかけるのに適切なジグを,剛直な金属製のフレーム内に保持す
る。荷重棒末端の押込み圧子の下にある試験片を,フレームの底部で支持する(図1及び図2参照)。荷
重棒及びフレームは,低線膨張係数の材料で作製することが望ましい。

――――― [JIS K 7206 pdf 5] ―――――

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