JIS P 8119:1998 紙及び板紙―ベック平滑度試験機による平滑度試験方法 | ページ 2

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                        附属書(規定) 装置の調整及び補正
1. 測定面積 本体の5.a)ガラス平面の直径及び円孔の直径を測定し,計算によって求める。本体の図2
に,直径の許容差を示す。
2. 押え圧 加圧レバー方式の加圧装置を使用するときの調整は,次による。
  装置をしっかりと固定し,本体の5.d)の真空容器を取り外して,加圧レバーの水平度を確認する。ガラ
ス平面上を,正確に100N±2Nの押え圧で加圧できるよう,加圧レバーを調整する。
3. マノメータの目盛 本体の5.e)のマノメータの目盛は,物差しを用いて補正する。50.7kPaと48.0kPa
の目盛間の距離は,許容差0.1mm以内とする。50.7kPaと大気圧レベルとの距離は,許容差±0.5mm以内
に維持する。
4. 水銀マノメータの保守 次の点に注意し,水銀マノメータを保守する。
  水銀がガラス管の壁に尾を引いて残らないようにする。円柱状の残滴が生じたときは,マノメータのガ
ラス管を重クロム酸カリウム硫酸溶液又は適切な洗浄液で洗浄後,蒸留水,次にアルコールですすぐ。水
銀を入れる前に,ガラス管を温風で乾燥する。
    参考 重クロム酸カリウム硫酸溶液は有害なので,より安全な洗浄液を使用するとよい。
  汚れた水銀は,新しい水銀と取り替えるか,又は洗浄して再使用する。酸を取り扱うとき,又は水銀を
洗浄するときは,適切な安全対策を講じること。
5. 装置の空気漏れ 定期的に装置の空気漏れを確認する。
  本体の5.b)のゴム製押え板を直接ガラス平面の上に置き,100kPaの押え圧をかけた後,本体の5.d)の真
空容器内を50.7kPaに減圧する。大真空容器の場合は60分間,小真空容器の場合は6分間放置し,真空容
器内の圧力変化を確認する。
  0.13kPa以上の圧力変化を生じたときは,コック,パッキン類を点検し,補修する。
6. 吸引空気量 吸引される空気量は,附属書図1に示す測定装置によって測定する。
  装置に空気漏れがないことを確認し,下記真空容器と容器内の圧力変化との組合せによって,測定ピペ
ット中に引き込まれた蒸留水の体積を測定する。体積を読み取る前に,直立シリンダ内の水面と測定ピペ
ット中の水面がおおよそ一致するまで,直立シリンダの中に測定ピペットを漬ける。測定後,三方コック
を使用して,測定ピペットを空にする。
  20回測定して,平均値を求め,許容差内であることを確認する。
  大真空容器内における50.7kPaから48.0kPaへの圧力変化の場合,空気量は10.0ml±0.2mlとする。
  大真空容器内における50.7kPaから29.3kPaへの圧力変化の場合,空気量は80.0ml±1.0mlとする。
  小真空容器内における50.7kPaから48.0kPaへの圧力変化の場合,空気量は1.00ml±0.05mlとする。
  小真空容器内における50.7kPaから29.3kPaへの圧力変化の場合,空気量は8.0ml±0.1mlとする。

――――― [JIS P 8119 pdf 6] ―――――

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P 8119 : 1998
                                 附属書図1 吸引空気量測定装置
7. ゴム製押え板の取替え 新しいゴム製押え板と比較測定して,有意差が認められたときは,新しいゴ
ム製押え板に取り替える。
    参考 取替え時期の目安は,3か月から1年である。
8. 接続管の空気抵抗 ガラス平面の円孔をふさがない状態で真空容器につないだとき,容器内の圧力は,
50.7kPaから29.3kPaまで2秒以内に変化しなければならない。大小二つの真空容器について確認する。
  もし結果が不十分であれば,接続管を洗浄する必要がある。

――――― [JIS P 8119 pdf 7] ―――――

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                                   JIS原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             尾 鍋 史 彦       東京大学
        (副委員長)           飯 田 清 昭       紙パルプ技術協会
        (委員)               生 田 章 一       通商産業省生活産業局
                            ○ 宮 崎 正 浩       工業技術院標準部
                            ○ 橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会
                               岡 山 隆 之       東京農工大学
                               堀    定 男       日本製紙連合会
                               吉 田 芳 夫       王子製紙株式会社
                               内 藤     勉      日本製紙株式会社
                               高 柳 充 夫       王子製紙株式会社
                               原    啓 志       三島製紙株式会社
                            ○ 外 山 孝 治       三菱製紙株式会社
                               佐久間 雅 義      北越製紙株式会社
                               大豆生田   章     大日本印刷株式会社
                               細 村 弘 義       富士ゼロックス株式会社
                            ○ 熊 谷      健     熊谷理機工業株式会社
                            ○ 水 谷      壽     株式会社東洋精機製作所
                            ○ 内 田     久*     十條リサーチ株式会社
                            ○ 大 石 哲 久*      紙パルプ技術協会
                            紙パルプ試験規格委員会第2分科会 構成表
                                    氏名                          所属
       (第2分科会長)        内 藤     勉      日本製紙株式会社
       (委員)               高 橋     保      通商産業省製品評価技術センター
                              島 田 謹 爾       農林水産省森林総合研究所
                              西 田 友 昭       静岡大学
                              八 木 寿 則       王子製紙株式会社
                              仲 山 伸 二       王子製紙株式会社
                              大 町 伸 一       紀州製紙株式会社
                              足 立 博 行       大王製紙株式会社
                              石 嶋 啓 夫       高崎製紙株式会社
                              加 藤 義 嗣       日本板紙株式会社(平成9年10月1日まで)
                              川 岸 秀 治       日本板紙株式会社(平成9年10月2日から)
                              JIS原案作成委員会の○印の委員
                                                (*印は,事務局兼務を示す。)