JIS R 2575:2009 高アルミナ質及び粘土質プラスチック耐火物の強さ試験方法

                                                                                   R 2575 : 2009

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 試料・・・・[1]
•  3.1 加工紙又は合成樹脂包装の場合・・・・[1]
•  3.2 缶包装の場合・・・・[1]
•  3.3 試料の保存・・・・[2]
•  4 装置及び器具・・・・[2]
•  4.1 質量計・・・・[2]
•  4.2 高温度計・・・・[2]
•  4.3 成形型・・・・[2]
•  4.4 乾燥装置・・・・[2]
•  4.5 焼成装置・・・・[2]
•  4.6 長さ計・・・・[2]
•  4.7 成形用加圧機・・・・[2]
•  4.8 強さ試験機・・・・[2]
•  5 操作・・・・[4]
•  5.1 試験片の作り方・・・・[4]
•  5.2 試験片の乾燥・・・・[4]
•  5.3 試験片の焼成・・・・[4]
•  5.4 試験方法・・・・[5]
•  6 計算・・・・[5]
•  6.1 曲げ強さ・・・・[5]
•  6.2 圧縮強さ・・・・[5]
•  7 報告・・・・[5]

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――――― [JIS R 2575 pdf 1] ―――――

R 2575 : 2009

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,耐火物技術協会
(TARJ) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審
議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS R 2575:1992は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。

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――――― [JIS R 2575 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              R 2575 : 2009

高アルミナ質及び粘土質プラスチック耐火物の強さ試験方法

Testing method for crushing strength and modulus of rupture of high alumina and fireclay plastic refractories

1 適用範囲

  この規格は,高アルミナ質及び粘土質プラスチック耐火物の乾燥後及び焼成後の曲げ強さ及び圧縮強さ
の試験方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS R 2202 耐火れんがの寸法の測定方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部 : 金属製網ふるい

3 試料

3.1 加工紙又は合成樹脂包装の場合

  1包装単位の各塊から平均にとれるように,その中央から26 kgを図1に示すように採取する。
                                例 4枚一組の場合
                                         図1−試料採取

3.2 缶包装の場合

  1缶のほぼ中央から26 kgを,各層の平均をとるようにして採取する。

――――― [JIS R 2575 pdf 3] ―――――

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R 2575 : 2009

3.3 試料の保存

  3.1又は3.2によって採取した試料は,採取後直ちに防湿性の気密な容器に密封して保存する。
  なお,試験に必要な量は,この保存試料の中からランダムに採取する。

4 装置及び器具

4.1 質量計

 質量計は,原則として質量に対し,感量0.05 %のものを用いる。

4.2 高温度計

 高温度計は,熱電対温度計又は放射温度計若しくは光高温度計を用いる。

4.3 成形型

 成形型は,次による。
a) 成形型は,脱型後,表1に示した寸法の試験片を成形し得るものとし,その構成は,型枠,押板及び
    底板とする。
                              表1−脱型後の試験片の寸法及び許容差
                                                      単位 mm
                                 脱型後の試験片   寸法   許容差
                                 長さ             160     ±1.0
                                 幅                40     ±0.5
                                 高さ                     ±2.0
b) 型枠の内面,押板及び底板は,磨き仕上げとし,その接触部分はすり合わせとして密接するものとす
    る。

4.4 乾燥装置

 乾燥装置は,温度110±5 ℃に保つことのできる自動温度調節器付電気恒温器を用いる。

4.5 焼成装置

 焼成装置は,発熱体の放射熱又は炎が直接試験片に当たらないように設計された電気炉
(例えば,炭化けい素発熱体抵抗炉)又はガス炉若しくは重油炉を用いる。
  なお,焼成温度が1 400 ℃以下の場合は,なるべく電気炉を用いる。

4.6 長さ計

 長さ計は,0.05 mmの単位まで測定できる長さ計を用いる。

4.7 成形用加圧機

 成形用加圧機は,4.8.1の圧縮強さ試験機を用いる。

4.8 強さ試験機

4.8.1  圧縮強さ試験機 圧縮強さ試験機は,次による。
a) 圧縮強さ試験機の容量は,表2の4種類に変更できる油圧式又は電動式試験機を用いる。
                           表2−圧縮強さ試験機の容量及び目盛の許容差
                                                              単位 kN
                              容量       196      98      49     19.6
                          目盛の許容差           ±1            ±0.5
                              (%)
b) 加圧板は,焼入硬鋼に磨き仕上げを施したものとし,その硬さは,HS70 1)以上とする。
c) 加圧板の加圧面は,縦及び横の寸法を40±0.1 mmとする。
d) 加圧装置には球面座及び加圧板固定装置を付け,荷重をかけるとき上下両加圧面が平行で,かつ,加
    圧方向と垂直となる構造とする。
      注1) ショア硬さ試験機による硬さを表すものとする。

――――― [JIS R 2575 pdf 4] ―――――

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                                                                                   R 2575 : 2009
4.8.2  曲げ強さ試験機 曲げ強さ試験機は,次による。
a) 曲げ強さ試験機は,図2に示すミハエリス二重てこ形又は表3の4種類に変更できる油圧式又は電動
    式加圧装置を使用する。
                                                                               単位 mm
                           図2−ミハエリス二重てこ形曲げ強さ試験装置
                           表3−曲げ強さ試験機の容量及び目盛の許容差
                                                              単位 kN
                              容量       19.6    9.81    4.90    1.96
                          目盛の許容差              ±0.5
                              (%)
b) ミハエリス二重てこ形曲げ強さ試験装置の容量は,原則として4.90 kNとし,許容差はその容量の±
    0.2 %とする。
c) 荷重用及び支持用ロールは,焼入硬鋼とし,その硬さはHS70以上とする。
d) 荷重用及び支持用のロール寸法は,表4による。
                          表4−荷重用及び支持用のロール寸法及び許容差
                                                         単位 mm
                              荷重用及び支持用ロール 寸法   許容差
                              荷重用ロールの直径       8    ±0.5
                              支持用ロールの直径
                              支持用ロールの中心距離 100    ±0.2
e) 荷重用及び支持用ロールは,互いに平行とし,荷重用ロールは左右の支持用ロールから等しい距離に
    あるものとする。

――――― [JIS R 2575 pdf 5] ―――――

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