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S 0014 : 2013 (ISO 24501 : 2010)
る。
a) S,oct又はLS,1/3octの下限値 LS,oct又はLS,1/3octの下限値は,次による。
1) S,oct又はLS,1/3octの下限値を,それぞれ表1及び表2に示す値とする。
表1−LS,octの下限値
帯域の中心周波数
250 500 1 000 2 000 4 000 b)
Hz
音圧レベル
30 a) 25 25 35 60
dB
注a) この周波数帯域の値は,非常に静かな条件にだけ適用する。
b) 報知音の基本周波数は2 500 Hzを超えないことが望ましい(JIS S 0013参照)。この周波数帯域の値は,特殊
な製品にだけ適用する(例えば,高い周波数の発音装置しか組み込めない非常に小さな製品など)。
表2−LS,1/3octの下限値
帯域の中心周波数
250315 4001 250 1 600 2 000 2 500 3 150 b) 4 000 b)
Hz
音圧レベル
30 a) 25 30 35 40 50 60
dB
注a) この周波数帯域の値は,非常に静かな条件にだけ適用する。
b) 報知音の基本周波数は2 500 Hzを超えないことが望ましい(JIS S 0013参照)。これらの周波数帯域の値は,
特殊な製品にだけ適用する(例えば,高い周波数の発音装置しか組み込めない非常に小さな製品など)。
2) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による受付・スタート音,基点音,終
了音(製品から離れた場所で聞く場合)及び繰返し回数が5回未満の強注意音の場合には,下限値
は1) に規定する値よりも5 dB高くする。
b) S,oct又はLS,1/3octの上限値 LS,oct又はLS,1/3octの上限値は,次による。
1) 報知音の周波数が2 500 Hz以下の場合,70 dBとする。
2) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による終了音(製品から離れた場所で
聞く場合)及び強注意音の場合には,上限値は1) に規定する値よりも5 dB高くする。
5.3 妨害音のマスキング効果を考慮する場合
報知音の音圧レベルの設定に当たり,製品の使用環境において想定される妨害音及び加齢に伴う使用者
の聴力変化の影響を考慮する場合は,5.3.15.3.3の方法のいずれかを満たすように報知音の音圧レベル範
囲を求める。オクターブバンド分析及び1/3オクターブバンド分析による測定方法は,附属書A及び附属
書Bを参照。
なお,5.3.1の方法は,5.3.2及び5.3.3の方法よりも精度が低いため,これら二つの方法が使用できない
場合にだけ使用する。また,5.3.3の方法は,報知音と妨害音との分析が狭い周波数帯域で,より精密に行
われているため,5.3.2の方法よりも精度が高い。
5.3.1 A特性音圧レベル測定による方法
A特性音圧レベル測定を使用した報知音の音圧レベル範囲の設定は,次による。
a) S,Aの下限値 LS,Aの下限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,A−LN,A)を−5 dBとする。
注記 報知音周辺の周波数帯域(臨界帯域と呼ばれる。)内に存在する妨害音のエネルギーだけが,
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報知音の聞き取りに影響する。したがって,報知音の音圧レベルは妨害音の音圧レベルよ
りも低く設定できる。
2) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による受付・スタート音,基点音,終
了音(製品から離れた場所で聞く場合)及び繰返し回数が5回未満の強注意音の場合には,下限値
は1) に規定する値よりも5 dB高くする。
b) S,Aの上限値 LS,Aの上限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,A−LN,A)を15 dBとする。
2) 1) の設定の結果,上限値が75 dBを超えた場合には,その値を75 dBとする。
3) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による終了音(製品から離れた場所で
聞く場合)及び強注意音の場合には,上限値は1) 及び2) に規定する値よりも5 dB高くする。
5.3.2 オクターブバンド分析による方法
オクターブバンド分析を使用した報知音の音圧レベル範囲の設定は,次による。
a) S,octの下限値 LS,octの下限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,oct−LN,oct)を,表3の値とする。
表3−妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,oct−LN,oct)の下限値
帯域の中心周波数
2501 000 2 000 4 000 a)
Hz
妨害音に対する相対音圧レベル
5 0 5
dB
注a) 報知音の基本周波数は2 500 Hzを超えないことが望ましい(JIS S 0013参照)。こ
の周波数帯域の値は,特殊な製品にだけ適用する(例えば,高い周波数の発音装
置しか組み込めない非常に小さな製品など)。
2) 1) の設定の結果,下限値に当たるLS,octが表1の値を下回った場合には,1) の設定を適用しない。
この場合,表1の値をLS,octの下限値とする。
3) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による受付・スタート音,基点音,終
了音(製品から離れた場所で聞く場合)及び繰返し回数が5回未満の強注意音の場合には,下限値
は1) 及び2) に規定する値よりも5 dB高くする。
b) S,octの上限値 LS,octの上限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,oct−LN,oct)を25 dBとする。
2) 1) の設定の結果,上限値が75 dBを超えた場合には,その値を75 dBとする。
3) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による終了音(製品から離れた場所で
聞く場合)及び強注意音の場合には,上限値は1) 及び2) に規定する値よりも5 dB高くする。
5.3.3 1/3オクターブバンド分析による方法
1/3オクターブバンド分析を使用した報知音の音圧レベル範囲の設定は,次による。
a) S,1/3octの下限値 LS,1/3octの下限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,1/3oct−LN,1/3oct)を,表4の値とする。
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表4−妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,1/3oct−LN,1/3oct)の下限値
帯域の中心周波数
2501 250 1 6002 500 3 1504 000 a)
Hz
妨害音に対する相対音圧レベル
10 5 10
dB
注a) 報知音の基本周波数は2 500 Hzを超えないことが望ましい(JIS S 0013参照)。こ
れらの周波数帯域の値は,特殊な製品にだけ適用する(例えば,高い周波数の発
音装置しか組み込めない非常に小さな製品など)。
2) 1) の設定の結果,下限値が表2の値を下回った場合には,1) の設定を適用しない。この場合,表2
の値を下限値とする。
3) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による受付・スタート音,基点音,終
了音(製品から離れた場所で聞く場合)及び繰返し回数が5回未満の強注意音の場合には,下限値
は1) 及び2) に規定する値よりも5 dB高くする。
b) S,1/3octの上限値 LS,1/3octの上限値は,次による。
1) 妨害音に対する報知音の相対音圧レベル(LS,1/3oct−LN,1/3oct)を30 dBとする。
2) 1) の設定の結果,上限値が75 dBを超えた場合には,その値を75 dBとする。
3) IS S 0013の箇条5に規定する報知音の時間パターンの区分による終了音(製品から離れた場所で
聞く場合)及び強注意音の場合には,上限値は1) 及び2) に規定する値よりも5 dB高くする。
――――― [JIS S 0014 pdf 8] ―――――
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附属書A
(規定)
報知音の音圧レベルの測定方法
A.1 一般
この附属書は,箇条5で規定した報知音の音圧レベル範囲を求めるために報知音の音圧レベルを測定す
る方法について規定する。
A.2 報知音の音圧レベルの測定方法
A.2.1 測定の種類
次の三つの測定のうち,一つを行う。
a) 特性音圧レベルの測定
b) オクターブバンドレベルの測定
c) 1/3オクターブバンドレベルの測定
a) の方法は,妨害音のマスキング効果を考慮に入れ,かつ,他の二つの方法が適用できない場合にだけ
使用することが望ましい。
報知音及び妨害音の測定(附属書Bを参照)には,同じ方法を選択する。
A.2.2 測定装置
測定装置は,次による。
a) IS C 1509-1に規定するサウンドレベルメータ(騒音計)。
b) オクターブバンド分析及び1/3オクターブバンド分析を行う場合には,JIS C 1514に規定するフィル
タ。
A.2.3 測定室及び製品の設置
測定室及び製品の設置は,次による。
a) 測定は,室表面の反射ができるだけ少ない室内で行う。
b) 暗騒音の音圧レベルは,測定結果に影響を与えないよう十分に低くなければならない[A.2.5 a) 4) 又
はA.2.5 b) 4) 参照]。
c) 壁に掛けるなど製品に特有の設置方法がない場合には,製品は安定した台又は床の上に設置する。製
品に特有の設置方法がある場合には,その方法に従って設置する。
d) 手に持って使用する製品の場合,及びリモートコントロール装置に発音体が組み込まれている場合に
は,その製品又はリモートコントロール装置は,台又は床に直接置くのではなく,適切な支持具で支
えてもよい。
A.2.4 測定点の位置
測定点の位置は,次による。
a) 騒音計のマイクロホンは,製品の使用者が手を伸ばして製品を操作するときの頭部中心に相当する位
置で,製品の操作部に向けて置く。このときのマイクロホンと製品の操作部との距離は,500 mmと
する。
b) 測定点の位置は,製品の前面に操作部がある場合,製品の上部に操作部がある場合,壁などに製品の
操作部又はリモートコントロール装置がある場合などそれぞれに応じて,図A.1のように定める。
――――― [JIS S 0014 pdf 9] ―――――
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c) 図A.1に示す測定点の位置が,製品の構造のために製品操作時の使用者の頭部中心と大きく異なる場
合には,図A.1以外の適切な位置を測定点と定めてもよい。
単位 mm
(側面図) (正面図)
a) 製品の前面に操作部がある場合
(側面図) (側面図)
b) 製品の上面に操作部がある場合 c) 壁などに製品の操作部又はリモート
コントロール装置がある場合
図A.1−報知音の測定点の位置
A.2.5 音圧レベルの測定
報知音の音圧レベルの測定は,次による。
a) 特性音圧レベルの測定 A特性音圧レベルによる方法を用いる場合の測定は,次の方法によって求
める。
1) 騒音計の周波数重み付け特性は,A特性とする。時間重み付け特性は,F(Fast)とする。
2) 報知音は,製品の動作を休止した状態で連続的に発音する。0.5 s以下の短い音でしか発音できない
――――― [JIS S 0014 pdf 10] ―――――
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JIS S 0014:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 24501:2010(IDT)
JIS S 0014:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.180 : 人間工学
- 11 : 医療技術 > 11.180 : 心身障害者用の介護用具 > 11.180.15 : 聴覚障害者及び聴力の損なわれた人のための用具
JIS S 0014:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC1509-1:2017
- 電気音響―サウンドレベルメータ(騒音計)―第1部:仕様
- JISC1514:2002
- オクターブ及び1/Nオクターブバンドフィルタ
- JISS0013:2011
- 高齢者・障害者配慮設計指針―消費生活製品の報知音
- JISZ8106:2000
- 音響用語