JIS T 1140:2014 電子体温計

                                                                                   T 1140 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 種類・・・・[4]
•  5 安全・・・・[4]
•  6 性能・・・・[5]
•  6.1 最大許容誤差・・・・[5]
•  6.2 電源電圧・・・・[5]
•  6.3 周囲温度・・・・[5]
•  6.4 応答特性・・・・[5]
•  6.5 高温放置・・・・[5]
•  6.6 保存温度・・・・[5]
•  6.7 保存湿度・・・・[5]
•  6.8 熱的耐衝撃・・・・[5]
•  6.9 防浸・・・・[5]
•  6.10 機械的耐衝撃・・・・[6]
•  6.11 耐電圧・・・・[6]
•  6.12 電磁両立性・・・・[6]
•  6.13 消費電力量・・・・[6]
•  6.14 予測誤差・・・・[6]
•  7 構造・・・・[6]
•  7.1 測温範囲及び最小表示単位・・・・[6]
•  7.2 予測機能・・・・[6]
•  7.3 実測機能・・・・[6]
•  7.4 電源部・・・・[6]
•  7.5 測温範囲外告知・・・・[7]
•  7.6 接続方式・・・・[7]
•  8 試験・・・・[7]
•  8.1 試験条件・・・・[7]
•  8.2 試験装置・・・・[7]
•  8.3 試験項目・・・・[7]
•  8.4 安全性試験・・・・[8]
•  8.5 性能試験・・・・[8]
•  9 製品の呼び方・・・・[11]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS T 1140 pdf 1] ―――――

T 1140 : 2014

pdf 目次

ページ

•  10 表示・・・・[11]
•  10.1 体温表示部(本体)・・・・[11]
•  10.2 測温部・・・・[11]
•  11 附属文書・・・・[11]
•  11.1 一般事項・・・・[11]
•  11.2 取扱説明書・・・・[12]
•  附属書JA(規定)計量法における抵抗体温計の要求事項・・・・[13]
•  附属書JB(規定)器差検定の方法・・・・[18]
•  附属書JC(規定)使用中検査・・・・[20]
•  附属書JD(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[21]

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――――― [JIS T 1140 pdf 2] ―――――

                                                                                   T 1140 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大
臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS T 1140:2005は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS T 1140 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              T 1140 : 2014

電子体温計

Clinical electrical thermometers with maximum device

序文

  この規格は,1995年に第1版として発行されたOIML R115を基とし,我が国の生産・使用実態に合わ
せるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格の附属書JA附属書JCには,計量法に基づく特定計量器である抵抗体温計として要求される
要件のうち,構造及び性能に関わる技術上の基準並びに検定の方法などについて規定するが,これらの附
属書の適合だけをもって計量法で定める検定に合格したことにはならない。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JDに示す。

1 適用範囲

  この規格は,人の体温を検出する電子体温計(以下,体温計という。)について規定する。この規格は,
次の機能及び構造をもつ体温計に適用する。
a) 体温の検出に感温素子を用いるもの。
b) 最高温度保持機能付きのもの。
c) 内部電源によって作動するもの。
d) 体温をデジタル表示するもの。
e) 熱伝導の原理に基づき体温を検出するもの。
  さらに,次の機能及び構造には適用しない。また,計量法上の特定計量器である抵抗体温計に対する要
求事項は,附属書JA附属書JCを適用する。
a) システムの一部として他の機器に組み込んで使用するもの。
b) 皮膚温度を測定するもの。
    警告 この規格に基づいて試験を行う場合は,通常の実験室での作業に精通していることを前提とす
          る。この規格は,その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものでは
          ない。この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置を取ること
          が必要である。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          OIML R115:1995,Clinical electrical thermometers with maximum device(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

――――― [JIS T 1140 pdf 4] ―――――

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T 1140 : 2014

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1604 測温抵抗体
    JIS T 0601-1 医用電気機器−第1部 : 基礎安全及び基本性能に関する一般要求事項
  ただし,平成29年5月31日まではJIS T 0601-1:1999医用電気機器−第1部 : 安全に関する一般的要求
事項を適用することができる。また,引用箇所【 】内は,JIS T 0601-1:1999の箇条及び題名である。
    JIS T 0601-1-2 医用電気機器−第1-2部 : 安全に関する一般的要求事項−電磁両立性−要求事項及び
        試験
  ただし,平成29年3月31日まではJIS T 0601-1-2:2002医用電気機器−第1部 : 安全に関する一般的要
求事項−第2節 : 副通則−電磁両立性−要求事項及び試験を適用することができる。また,引用箇所【 】
内は,JIS T 0601-1-2:2002の箇条及び題名である。
    JIS T 1011 医用電気機器用語(共通編)
    JIS Z 8802 pH測定方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS T 0601-1及びJIS T 1011によるほか,次による。
3.1
感温素子
  温度を電気量に変換する素子。
3.2
最高温度保持機能
  実測して定常状態に達した後の最高の温度値を保持し,一定時間又はリセットするまで表示する機能。
  ただし,広範囲用(20 ℃以上30 ℃未満)の温度範囲にあっては,一定時間経過後得られた実測値を保
持し,一定時間又はリセットするまで表示する機能。
3.3
予測機能
  最終到達温度に達するより早い時点で,計算によってその温度を予測して表示する機能。
3.4
実測機能
  測温部が体温と同一の温度に達したとき,その温度の値を表示する機能。
3.5
測温部
  感温素子を組み込んだ,体温を検知する体温計の構成要素。
3.6
体温表示部
  測定温度値を表示する体温計の構成要素。
3.7
予測式(体温計)
  予測機能及び最高温度保持機能をもつ体温計。

――――― [JIS T 1140 pdf 5] ―――――

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