JIS T 4402:2002 検眼レンズ―屈折検査用

                                                                                   T 4402 : 2002

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本医用光学機器
工業会(JMOIA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきと
の申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これに
よって,JIS T 4402 : 1953は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正では,日本工業規格(日本産業規格)を国際規格に整合させるために,ISO 9801 : 1997,Ophthalmic instruments
−Trial case lensesを基礎として用いた。
  JIS T 4402には,次に示す附属書がある。
    附属書A(参考) 検眼レンズの精度検査用試験装置の一例
    附属書B(参考) 材料及び表面の品質の試験方法,並びに推奨方式の一例
    附属書C(参考) フルアパーチャー検眼レンズのレンズ識別マーク
    附属書1(参考)   ISと対応する国際規格との対比表

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T 4402 : 2002

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[1]
•  3.1 検眼レンズ (trial case lens)・・・・[1]
•  3.2 フルアパーチャー検眼レンズ (full-aperture trial case lens)・・・・[1]
•  3.3 リデューストアパーチャー検眼レンズ (reduced aperture trial case lens)・・・・[1]
•  3.4 補正値付検眼レンズ (additive power trial case lens set)・・・・[1]
•  3.5 レンズの屈折力 (lens power)・・・・[2]
•  3.6 プリズム屈折力 (prismatic power)・・・・[2]
•  3.7 型式試験 (type test)・・・・[2]
•  4. 要求事項・・・・[2]
•  4.1 一般的事項・・・・[2]
•  4.2 光学的要求事項・・・・[2]
•  4.3 構造・・・・[4]
•  4.4 材料及び表面品質・・・・[4]
•  5. 試験方法・・・・[5]
•  5.1 光学的要求事項の確認・・・・[5]
•  5.2 材料及び表面品質・・・・[5]
•  5.3 構造・・・・[5]
•  6. 機能表示・・・・[5]
•  7. 製造業者が提示する情報・・・・[6]
•  7.1 添付資料・・・・[6]
•  7.2 検眼レンズセットの識別表示・・・・[6]
•  附属書A(参考) 検眼レンズの精度検査用試験装置の一例・・・・[7]
•  附属書B(参考) 材料及び表面の品質の試験方法,並びに推奨方式の一例・・・・[9]
•  附属書C(参考) フルアパーチャー検眼レンズのレンズ識別マーク・・・・[10]
•  附属書1(参考) ISと対応する国際規格との対比表 11解 説・・・・[14]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              T 4402 : 2002

検眼レンズ−屈折検査用

Ophthalmic instruments−Trial case lenses

序文

 この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9801:1997,Ophthalmic instruments−Trial case
lensesを元に,我が国の実情に合わせて,技術的内容を一部追加,変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲

 この規格は,眼の屈折補正レンズ度数を決定する,枠入れされたフルアパーチャー検眼レ
ンズ及びリデューストアパーチャー検眼レンズについて規定する。
  この規格とISO 15004との間に差異がある場合は,この規格を優先する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT (一致している),MOD (修
          正している),NEQ (同等でない)とする。
          ISO 9801:1997,Ophthalmic instruments−Trial case lenses (MOD)

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7090 光学及び光学機器−基準波長
      備考 ISO 7944,Optics and optical instruments−Reference wavelengthsが,この規格と対応している。
    JIS T 7330 眼鏡レンズの用語
      備考 ISO 13666,Ophthalmic optics−Spectacle lenses−Vocabulary が,この規格と一致している。
    ISO 8429 Optics and optical instruments−Ophthalmology−Graduated dial scale
    ISO 8598 Optics and optical instruments−Focimeters
    ISO 12867 Ophthalmic instruments−Trial frames
    ISO 15004 Ophthalmic instruments−Fundamental requirements and test methods

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS T 7330によるほか,次による。

3.1 検眼レンズ (trial case lens)

 眼の屈折補正量を測定・評価するために使用する枠入れされたレンズ。

3.2 フルアパーチャー検眼レンズ (full-aperture trial case lens)

 レンズ開口径を最大にするために,縁幅
が約1 mmの保護用レンズ枠に入れたレンズ。

3.3 リデューストアパーチャー検眼レンズ (reduced aperture trial case lens)

 レンズの厚さを薄くするた
めに,レンズ枠の外径に比べてレンズ開口径を大幅に小さくしたレンズ。

3.4 補正値付検眼レンズ (additive power trial case lens set)

 一式の球面,乱視,又は球面円柱の組合せの
検眼レンズで,最後の面で測定した後面頂点屈折力が,各検眼レンズを検眼レンズ仮枠の所定位置に配置

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T 4402 : 2002
した場合に,レンズの表示値の主経線屈折力の総和に等しくなるように補正したレンズ(ISO 12867参照)。

3.5 レンズの屈折力 (lens power)

a) 球面レンズの後面頂点屈折力。単位はメートルの逆数 (m-1) で,ディオプトリ (D) で表す。
b) 円柱レンズの屈折力がゼロでない方の主経線方向における後面頂点屈折力。単位はメートルの逆数
    (m-1) で,ディオプトリ (D) で表す。
    備考 円柱レンズには屈折力がゼロの主経線が1本ある。

3.6 プリズム屈折力 (prismatic power)

 プリズムレンズ,プリズムのプリズム作用による光線の変位を,
入射光線に垂直で1 mの距離にある面上においてセンチメートル(cm)単位で測定する。
    備考1. プリズム屈折力の単位はcm/mで,プリズムディオプトリ(△)で表示する。
        2. プリズム基底は,レンズ枠に線又は三角形で表示する(6. 参照)。
        3. プリズム基底方向は,ISO 8429に従い表示する。

3.7 型式試験 (type test)

 特定の設計に従って製作された1台又は2台以上の機器を試験して,その設
計が,所定の仕様を満たしていることを証明するための試験。

4. 要求事項

4.1 一般的事項

 検眼レンズは,ISO 15004に規定された要求事項に適合しなければならない。5. に規
定する方法で測定したとき,4.2,4.3及び4.4で規定する要求事項に適合しなければならない。

4.2 光学的要求事項

 検眼レンズを,5.1に規定する方法で測定したとき,その表示値に対する許容差は,
表16による。
  表14に示す屈折力は,基準波長をλe=546.07 nm,又は JIS B 7090に従いλd=587.56 nmとする。
  いずれの基準波長にも一致しない場合には,使用した波長を表示する。
    備考 眼光学関連分野においても,将来はただ一つの基準波長を目標としている。
            なお,国内の眼光学関連分野においては,基準波長としてe線の使用を推奨する。
  公称屈折力がゼロの(プラノ)レンズの許容差は,表1による。
                              表 1 屈折力がゼロのレンズの許容差
                                                      許容差
        公称屈折力            平均屈折力              残留乱視           プリズム屈折力
                                                            S
                                S                     |S    |
            D                     D                      D                     △
           0.00                 ± 0.03                 0.03                  0.06
       備考  S1及びS2は,主経線における頂点屈折力を表す。

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                                                                                              3
                                                                                   T 4402 : 2002
  球面屈折力レンズの許容差は,表2による。
                                表 2 球面屈折力レンズの許容差
                                                           許容差
             公称屈折力                   平均屈折力                    残留乱視
                                                                              S
            (絶対値表示)                    S  S                        |S    |
                 D                            D                            D
                0.12                         ± 0.03                      0.03
        0.12を超え 6.00以下                  ± 0.06                      0.03
        6.00を超え12.00以下                  ± 0.09                      0.03
        12.00を超えるもの                    ± 0.12                      0.03
       備考  S1及びS2は,主経線における頂点屈折力を表す。
  乱視(円柱)屈折力をもつレンズの許容差は,次による。
a) 無限遠焦点の主経線の許容差は,±0.03 D及び0.12 △とする。
b) 乱視主経線屈折力の許容差は,表3による。
                          表 3 乱視(円柱)屈折力をもつレンズの許容差
                  公称乱視(円柱)屈折力                       許容差
                          D                                    D
                         0.12                                ± 0.03
                  0.12を超え1.00以下                         ± 0.06
                  1.00を超え4.00以下                         ± 0.09
                  4.00を超え6.00以下                         ± 0.12
                  6.00を超えるもの                           ± 0.18
  プリズム屈折力をもつレンズの許容差は,表4による。
                            表 4 プリズム屈折力をもつレンズの許容差
                   プリズム屈折力                              許容差
                        △                                       D
             公称値              許容差               球面                乱視
               6以下             ± 0.12             ± 0.03              0.03
         6を超えるもの           ± 0.25             ± 0.03              0.03
  レンズ枠に表示されるプリズム屈折力は,眼に最も近い面に垂直に入射する光線に対する屈折力である。
    備考 この値は,レンズメータで測定した結果に一致する。
  球面及び円柱レンズの光学中心位置の許容差は,表5による。
                                  表 5 光学中心位置の許容差
                   公称レンズ屈折力                レンズ枠の幾何学中心における
                     (絶対値表示)                        プリズム許容差
                          D                                    △
                 0.12以上   2.00以下                         ± 0.12
                 2.00を超え 5.00以下                         ± 0.25
                 5.00を超え 8.00以下                         ± 0.38
                 8.00を超え12.00以下                         ± 0.50
                12.00を超えるもの                            ± 0.75
  乱視軸方向又はプリズム基底方向に対応するマーク(6. 参照)の許容差は,表6による。

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