JIS X 0607:1996 非逐次記録を用いる追記形及び書換形の情報交換用媒体のボリューム及びファイルの構造 | ページ 10

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X 0607-1996
図5/1 埋込み固定長レコードのスキーマ
MDUを偶数バイト長にする必要がある場合にだけ#00を記録しなければならない。
9.2.2 固定長レコード 同じ長さのレコードから成るファイルに使用するレコードで,最小割当ての長さ
を1とする。MDUは,図5/2に示すスキーマに従って記録する。
図5/2 固定長レコードのスキーマ
9.2.3 可変長レコード 異なる長さのレコードから成るファイルに使用するレコードで,次に示すいずれ
かの種別とする。
(1) 8ビット可変長
(2) 16ビット可変長
(3) 16ビットMSB可変長
(4) 32ビット可変長
ファイルには最大レコード長を割り当てる。ファイル中のすべてのレコード長は,この値を超えてはな
らない。可変長レコードの最小の長さを0とする。
可変長レコードの長さは,レコード制御語 (record control word RCW) に記録する。レコード長はRCW
そのものの長さを含まない。RCWの値の解釈は図5/3に示すとおりとする。図5/3においてnはファイル
のレコードのRCWのビット数を表す。
図5/3 RCWの値の意味
RCW値 意味
2n−1 論理ブロックの最後RCW
02n−2 レコードの長さ
備考 RCWの長さは,RCWの値に含めない。
9.2.3.1 8ビット可変長 8ビット可変長レコードを含むMDUは,図5/4に示すスキーマに従って記録す
る。図5/4においてRCWは,Uint8(1/7.1.1参照)として記録する。
図5/4 8ビット可変長レコードのスキーマ
9.2.3.2 16ビット可変長 16ビット可変長レコードを含むMDUは,図5/5に示すスキーマに従って記録
する。図5/5においてRCWは,Uint16(1/7.1.3参照)として記録する。

――――― [JIS X 0607 pdf 46] ―――――

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図5/5 16ビット可変長レコードのスキーマ
MDUを偶数バイト長にする必要がある場合にだけ#00を記録しなければならない。
9.2.3.3 16ビットMSB可変長 16ビットMSB可変長レコードを含むMDUは,図5/6に示すスキーマ
に従って記録する。図5/6においてRCWは,Uint16MSB(5/8.1参照)として記録する。
図5/6 16ビットMSB可変長レコードのスキーマ
MDUを偶数バイト長にする必要がある場合にだけ#00を記録しなければならない。
備考 16ビットMSB可変長レコードの規定は,ISO 9660との互換性のためだけに含まれている。16
ビットMSB可変長レコードではなく,16ビット可変長レコードを使用することを推奨する。
9.2.3.4 32ビット可変長 32ビット可変長レコードを含むMDUは,図5/7に示すスキーマに従って記録
する。図5/7においてRCWは,Uint32(1/7.1.5参照)として記録する。
図5/7 32ビット可変長レコードのスキーマ
9.2.4 印刷文字区切りレコード 異なる長さのレコードから成るファイルに使用するレコードとする。
印刷文字区切りレコードから成るファイルには,最大レコード長を割り当てる。ファイル中のすべての
レコード長は,この値を超えてはならない。印刷文字区切りレコードの最小の長さは0とする。
印刷文字区切りレコードの最初のバイトは#00バイトとしてはならない。
そのMDUは,図5/8に示すスキーマに従って記録する。

――――― [JIS X 0607 pdf 47] ―――――

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X 0607-1996
図5/8 印刷文字区切りレコードのスキーマ
9.2.5 LF区切りレコード 異なる長さのレコードから成るファイルに使用するレコードとする。
LF区切りレコードから成るファイルには,最大レコード長を割り当てる。ファイル中のすべてのレコー
ド長は,この値を超えてはならない。LF区切りレコードの最小の長さは0とする。
LF区切りレコードの最初のバイトは#00バイトとしてはならない。
そのMDUは,図5/9に示すスキーマに従って記録する。
図5/9 LF区切りレコードのスキーマ
9.2.6 CR区切りレコード 区切り以外は5/9.2.5に従う。MDUは,図5/10に示すスキーマに従って記録
する。
図5/10 CR区切りレコードのスキーマ
9.2.7 CRLF区切りレコード 区切り以外は5/9.2.5に従う。MDUは,図5/11に示すスキーマに従って記
録する。
図5/11 CRLF区切りレコードのスキーマ
9.2.8 LFCR区切りレコード 区切り以外は5/9.2.5に従う。MDUは,図5/12に示すスキーマに従って
記録する。
図5/12 LFCR区切りレコードのスキーマ

――――― [JIS X 0607 pdf 48] ―――――

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X 0607-1996
9.3 レコード表示属性 レコードを文字表示装置上に表示する場合のファイル中のレコードの処理を
9.3で規定する。第5部が規定するどのレコード種別(5/9.2参照)によってもファイルを記録していない
場合,そのファイルのレコードは,ここで規定するレコード表示属性に従って処理する必要はない。
第5部に従ったレコードで記録したファイルは,次に示すレコード表示属性種別のいずれかとする。
(1) F-CR(5/9.3.1参照)
(2) 最初のバイト位置(5/9.3.2参照)
(3) 暗黙(5/9.3.3参照)
9.3.1 LF-CR表示属性 文字表示装置上に表示する場合,ファイルの各レコードの前に改行文字 (LF) を,
後に復帰文字 (CR) を置く。
9.3.2 最初のバイト位置表示属性 文字表示装置上に表示する場合,ファイルの各レコードの最初のバイ
トは,ISO 1539が規定するとおり,行送り文字 (vertical spacing) と解釈する。
9.3.3 暗黙表示属性 文字表示装置上に表示する場合,ファイルの各レコードは,その表示装置用の必要
な制御情報を含んでいるものとして解釈する。
第3章 レコード構造のためのシステムに対する要件
10. システム記述に対する要件 第5部は,ある情報を利用者と処理システムとの間で受渡しすることを
規定する。
11. 作成システムに対する要件
11.1 一般
11.1.1 ファイル 5/9.2に規定するレコード種別に従ったファイル構成情報を解釈する指定を,処理シス
テムが利用者に許可する場合,処理システムはファイルの各レコードのレコード長を利用者から得なけれ
ばならない。
5/9.3に規定するレコード表示属性に従ったファイル構成情報を解釈する指定を,処理システムが利用者
に許可する場合,処理システムはファイルのレコード表示属性を利用者から得なければならない。
11.1.2 レコード長 処理システムは,記録するファイルのレコード長を制限してもよい。処理システムは,
1レコードにつき制限値mを超えるバイトを記録する必要はない。制限値mは2048以上とする。
12. 受領システムに対する要件
12.1 一般
12.1.1 ファイル 5/9.2に規定するレコード種別に従ったファイル構成情報を解釈する指定を,処理シス
テムが利用者に許可する場合,処理システムはファイルの各レコードのレコード長を利用者が利用可能に
しなければならない。
5/9.3に示すレコード表示属性に従ったファイル構成情報を解釈する指定を,処理システムが利用者に許
可する場合,処理システムは,ファイルのレコード表示属性を利用者が利用可能にしなければならない。
12.1.2 レコード長 処理システムは,利用者に利用可能にするレコードのレコード長を制限してもよい。
処理システムは,1レコードにつき制限値mを超えるバイトを利用者が利用可能にする必要はない。制限
値mは2048以上とする。

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X 0607-1996
光ディスク標準化委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 板 生 清 中央大学
市 浦 秀 一 三洋電機株式会社
石 井 正 則 日本電気株式会社
伊 藤 武 富士通株式会社
伊 藤 雅 樹 日本電気株式会社
糸 岡 晃 大日本スクリーン製造株式会社
井 上 栄 株式会社東芝
岩 下 隆 二 パイオニア株式会社
岡 田 和 夫 三菱電機株式会社
沖 野 芳 弘 松下電器産業株式会社
釘 屋 文 雄 株式会社日立製作所
倉 重 有 幸 通商産業省(1993年7月まで)
古 市 正 敏 通商産業省(1993年7月から)
工 藤 芳 明 大日本印刷株式会社
小 町 祐 史 松下電送株式会社
佐 藤 正 聡 株式会社ニコン
菅 谷 寿 鴻 株式会社東芝
瀬戸屋 英 雄 通商産業省
徳 丸 春 樹 日本放送協会
戸 島 知 之 日本電信電話株式会社
中 山 純一郎 シャープ株式会社
南 雲 牧 パルステック工業株式会社
西 尾 衛 ソニー株式会社
橋 詰 隆 株式会社小野測器
前 野 仁 典 沖電気工業株式会社
正 川 仁 彦 オリンパス光学工業株式会社
水 上 誠 日本電信電話株式会社
宮 原 鉄 州 大日本インキ化学工業株式会社
三 和 邦 彦 日本アイ・ビー・エム株式会社
守 島 浩 株式会社日立製作所
守 部 峰 生 株式会社富士通研究所
吉 田 秀 実 三菱化学株式会社
萬 雄 彦 日立マクセル株式会社
(オブザーバ) 久 保 高 啓 静岡大学
佐々木 修 二 日本電子部品信頼性センター
笹 森 栄 造 キヤノン株式会社
西 澤 紘 一 日本板硝子株式会社
三 橋 慶 喜 日本板硝子株式会社
(事務局) 久 保 文 敬 財団法人光産業技術振興協会
光ディスク標準化委員会 フォーマット分科会 構成表
氏名 所属
(主査) 小 町 祐 史 松下電送株式会社
石 井 正 則 日本電気株式会社
伊 藤 武 富士通株式会社
糸 岡 晃 大日本スクリーン製造株式会社
井 上 栄 株式会社東芝
工 藤 芳 明 大日本印刷株式会社

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JIS X 0607:1996の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO/IEC 13346-1:1995(MOD)
  • ISO/IEC 13346-2:1995(MOD)
  • ISO/IEC 13346-3:1995(MOD)
  • ISO/IEC 13346-4:1995(MOD)
  • ISO/IEC 13346-5:1995(MOD)

JIS X 0607:1996の国際規格 ICS 分類一覧