JIS Z 3700:2022 溶接後熱処理方法

                                                                                   Z 3700 : 2022

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 被溶接後熱処理部の母材の種類の区分・・・・[1]
•  5 溶接後熱処理方法の種類・・・・[2]
•  6 溶接後熱処理における厚さ・・・・[2]
•  6.1 加熱速度及び冷却速度の決定に用いる厚さ・・・・[2]
•  6.2 溶接後熱処理の保持時間及び均熱幅(有効加熱幅)の決定に用いる厚さ・・・・[2]
•  7 溶接後熱処理温度及び保持時間・・・・[2]
•  8 溶接後熱処理の加熱速度及び冷却速度・・・・[3]
•  9 溶接後熱処理方法・・・・[4]
•  9.1 炉内加熱による溶接後熱処理方法・・・・[4]
•  9.2 局部加熱による溶接後熱処理方法・・・・[4]
•  10 記録・・・・[8]

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――――― [JIS Z 3700 pdf 1] ―――――

           Z 3700 : 2022

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本溶接協会(JWES)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規
格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規
格である。これによって,JIS Z 3700:2009は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS Z 3700 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              Z 3700 : 2022

溶接後熱処理方法

Methods of post-weld heat treatment

1 適用範囲

  この規格は,炭素鋼及び低合金鋼の溶接後熱処理方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部 : 一般
    JIS Z 3001-2 溶接用語−第2部 : 溶接方法
    JIS Z 3040 溶接施工方法の確認試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS G 0201,JIS G 0203,JIS Z 3001-1及びJIS
Z 3001-2による。
3.1
均熱幅(有効加熱幅)
  局部加熱による溶接後熱処理において,溶接後熱処理の保持温度に保持する範囲
3.2
被溶接後熱処理部
  溶接後熱処理が施される対象箇所

4 被溶接後熱処理部の母材の種類の区分

  母材の種類の区分(P番号及びグループ番号)は,JIS Z 3040の付表1(母材の区分)による。

――――― [JIS Z 3700 pdf 3] ―――――

           2
Z 3700 : 2022

5 溶接後熱処理方法の種類

  溶接後熱処理方法の種類は,次のいずれかによる。
a) 炉内加熱による溶接後熱処理方法 被溶接後熱処理部の全部又は一部を,加熱炉の中において,所定
    の温度及び時間で熱処理する方法。
b) 局部加熱による溶接後熱処理方法 被溶接後熱処理部の溶接部を中心とした所定の範囲を,帯状電気
    ヒータ,高周波誘導コイルなどの加熱装置によって,所定温度で所定時間熱処理する方法。

6 溶接後熱処理における厚さ

6.1 加熱速度及び冷却速度の決定に用いる厚さ

  加熱速度及び冷却速度の決定(箇条8参照)に用いる厚さは,溶接後熱処理で加熱される部分の構成部
材の最大厚さとする。

6.2 溶接後熱処理の保持時間及び均熱幅(有効加熱幅)の決定に用いる厚さ

  溶接後熱処理の保持時間の決定(箇条7参照)及び均熱幅(有効加熱幅)の決定(9.2.2参照)に用いる
厚さは,次の厚さとする。ただし,溶接部の余盛の厚さは含まない。
a) 完全溶込み突合せ溶接で母材が同じ厚さの場合には,母材の呼び厚さ。
b) 開先溶接の場合には,開先の深さ。
c) すみ肉溶接の場合には,公称のど厚。
d) すみ肉溶接と開先溶接とを併用している場合には,開先の深さ又はすみ肉の公称のど厚のいずれか大
    きい厚さ。
e) スタッド溶接の場合には,スタッド直径。
f) 厚さが異なる部材を突合せ溶接する場合には,薄い方の母材の呼び厚さ。
g) 補修溶接では,その補修溶接の深さ。
h) クラッド鋼又は耐食金属が肉盛溶接された部材を溶接する場合には,母材の呼び厚さに合せ材又は肉
    盛の呼び厚さを加えた厚さ。

7 溶接後熱処理温度及び保持時間

  溶接後熱処理温度及び保持時間は,次による。
a) 溶接後熱処理における最低保持温度及び最小保持時間は,母材の区分に応じて表1による。

――――― [JIS Z 3700 pdf 4] ―――――

                                                                                             3
                                                                                   Z 3700 : 2022
                                表1−溶接後熱処理の温度及び時間
     母材の区分a) 最低保持温度              溶接部の厚さt b) に対する最小保持時間
                       ℃                                   h
                                   t≦6     6         P-1          595
                                                    t/25                2+(t−50)/100
         P-3          595
                                   1/4
         P-4          650
                                                          t/25               5+(t−125)/100
         P-5          675
        P-9A
                      595               1                       1+(t−25)/100
        P-9B
      注a) 表中に規定していない材料については,受渡当事者間の協定による。
      注b) tは,6.2に規定する厚さで,単位はmmとする。
b) 母材の区分がP-1,P-3,P-9A及びP-9Bの鋼材で,材料又は構造上から表1の温度に保持することが
    適切でない場合には,受渡当事者間の協定によって,最低保持温度を下回る温度で溶接後熱処理を行
    ってもよい。この場合の最低保持温度から低減する温度及び最小保持時間は,表2による。
                          表2−保持温度を低減する場合の最小保持時間c)
                    規定の最低保持温度から低減する温度      最小保持時間a)
                                  ℃                              h
                                   28                             2
                                   56                             4
                                   83                            10 b)
                                   111                           20 b)
                   注a) 厚さ25 mm以下に対する保持時間を示す。25 mmを超える厚さにつ
                        いては,1 mm当たり0.6分を加える。
                   注b) 母材の区分P-1,グループ番号1及び2の材料だけに適用する。
                   注c) 表中の値の中間の値は,比例法によって計算する。
c) 最小保持時間は,連続する時間でもよく,断続的に溶接後熱処理を行った合計時間でもよい。
d) 炉内加熱による溶接後熱処理の場合は,被溶接後熱処理部全体にわたる保持時間中の温度差を85 ℃
    以下とする。局部加熱による溶接後熱処理の場合は,均熱幅(有効加熱幅)全体にわたる保持時間中
    の温度差を85 ℃以下とする。
e) 二つの異なるP番号及びグループ番号の材料を溶接する場合の溶接後熱処理は,溶接後熱処理温度の
    高い材料に対する規定による。
f) 焼ならし後焼戻し鋼又は焼入れ焼戻し鋼の場合の保持温度は,通常,素材製造時の焼戻し温度を超え
    てはならない。ただし,素材製造時の焼戻し温度を低く設定し,溶接後熱処理で焼戻しを行う場合は
    この限りではない。
g) 熱加工制御(TMCP)で製造された鋼材,焼ならし後焼戻し鋼又は焼入れ焼戻し鋼で焼戻し温度が表1
    の最低保持温度より低い場合,最低保持温度及び最小保持時間は,表1又は表2によらず受渡当事者
    間の協定によってもよい。

8 溶接後熱処理の加熱速度及び冷却速度

  425 ℃以上の温度における炉内加熱による被溶接後熱処理部又は局部加熱による溶接後熱処理の均熱幅

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