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ISO 1288-4:2016の概要
ISO1288-4:2016の規格概要
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Glass in building — Determination of the bending strength of glass — Part 4: Testing of channel shaped glass
ISO 1288-4:2016は、建物で使用する有線または非有線のチャネル型ガラスの曲げ強度(プロファイル曲げ強度として定義)を決定する方法を指定しています、ISO1288のこの部分の制限は、ISO 1288‑1に記載されています、
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO1288-4:2016 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 1288-4:2016
- ISO 国際規格名称
- Glass in building — Determination of the bending strength of glass — Part 4: Testing of channel shaped glass
- ISO 規格名称 日本語訳
- 建物内のガラス — ガラスの曲げ強度の決定 — Part 4: チャネル形状のガラスのテスト
- 発行日 (Publication date)
- 2016-02
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2023-01-31
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 8
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 160 建物のガラス:(Glass in building)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 81.040.20:Glass in building,
- ISO 対応 JIS 規格
- 建築用ガラスの曲げ強度試験方法―第3部:4点曲げ試験, 建築用ガラスの曲げ強度試験方法―第4部:溝形ガラスの曲げ試験, 建築用ガラスの曲げ強度試験方法 ―第5部:小面積同軸リング曲げ試験,
- ICS 対応 JIS 規格
- 81.040.20
ISO 1288-4:2016 関連規格 履歴一覧
- ISO 1288-1:2016
建物内のガラス—ガラスの曲げ強度の決定—パート1:ガラスのテストの基礎
- ISO 1288-2:2016
建物内のガラス—ガラスの曲げ強度の決定—パート2:大きな試験表面積を持つ平らな試験片での同軸二重リング試験
- ISO 1288-3:2016
建物内のガラス—ガラスの曲げ強度の決定—パート3:2点で支持された試験片を使用した試験(4点曲げ)
- ISO 1288-5:2016
建物内のガラス—ガラスの曲げ強度の決定—パート5:試験表面積が小さい平らな試験片での同軸二重リング試験
ISO1288-4:2016 対応 JIS 規格一覧
- JIS R 3111-3:2022:建築用ガラスの曲げ強度試験方法―第3部:4点曲げ試験
- JIS R 3111-4:2023:建築用ガラスの曲げ強度試験方法―第4部:溝形ガラスの曲げ試験
- JIS R 3111-5:2023:建築用ガラスの曲げ強度試験方法 ―第5部:小面積同軸リング曲げ試験
ISO1288-4:2016 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 81:ガラス及びセラミック工業 > 81.040:ガラス > 81.040.20:建築物に使用するガラス
ISO 1288-4:2016 修正 一覧 (Amendments)
ISO 1288-4:2016 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 1288-4:2016 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.93 国際標準を確認 (International Standard confirmed)
ISO 1288-4:2016 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 目標 9 産業、イノベーション、インフラストラクチャ (Industry, Innovation and Infrastructure)
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。