この規格 プレビューページの目次
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
1 スコープ
ISO 15686 のこの部分は、建物および建設資産とそのコンポーネントの耐用年数計画のための情報交換のための規格の使用、および必要なサポート データに関する情報とガイダンスを提供します。
これは、既存のデータ ソースからの情報を構造化して、情報交換の国際標準に準拠した構造で情報コンテンツを配信できるようにするためのガイダンスを提供します。具体的には、ISO 16739 を参照します。表形式のデータで施設情報を交換するための Construction Operations Building Information Exchange (COBie) 標準は、代替表現として使用されます。 COBie は、IFC スキーマのハンドオーバー ビューを表形式で表したものです。
また、次のような標準ベースの情報交換インターフェイスを備えた設計および情報管理ソフトウェア アプリケーションのカテゴリ間の耐用年数情報の交換にも適用できます。
- a)建築構造情報モデリング (BIM);
- b)コンピュータ支援設備管理 (CAFM)
規格のこの部分から除外されるのは、
- 独自の方法を使用した情報交換、および
- 例は示されていますが、個々のソフトウェア アプリケーション内でのデータの処理と分析。
主な対象読者は、このフレームワークを使用して、国際、国内、またはプロジェクト/施設レベルの BIM ガイダンス ドキュメントの構築を支援する情報マネージャーです。
この規格は、耐用年数データの構造と表現を指定します。これは、一般的なトランザクションの基礎となる鍵交換要件に焦点を当てています。
このドキュメントは、さまざまな目的に使用できます
- a)国およびプロジェクトの文脈の中で共通の理解を達成し、維持する。
- b)望ましい結果を確立し、適切な品質を定義する。
- c)適切な管理の取り組みとツールを特定する。
- d)必要な労力とリソースを特定する。
耐用年数計画には、建物または建設資産内の要素に関するデータを適用して、それらの設計、予測または推定耐用年数を決定および伝達できるようにすることが含まれます。建物は、ビルディング インフォメーション モデリング (BIM) を使用して設計されることが増えています。これは、建物内のすべてのオブジェクトの仕様と、それらが部品、アセンブリ、およびシステムにどのように集約されるかを提供できるアプローチです。建築家またはエンジニアは、BIM を使用してオブジェクトを定義できます。耐用年数計画の役割を持つアクターは、耐用年数データをこれらのオブジェクトに適用し、データ交換標準を使用して他の目的でデータを利用できるようにすることが予想されます。
情報交換標準を使用して耐用年数計画情報の構造を記述することは重要です。これにより、耐用年数情報をソースからユーザーに配信する方法が標準化され、関連するさまざまな属性を交換したり、さまざまなソフトウェア アプリケーションを使用したりできるようになります。情報をキャプチャします。
1.1 プロセスマップ
プロセス マップ (図 1 を参照) は、情報交換のキー シーケンスを示し、情報交換をコンテキストに配置して、送信側と受信側の役割を識別します。これは、ISO 15686-1:2011 の付属書 B に示されている設計のプロセス マップ、および ISO 15686-3 に示されている管理計画に基づいています。
要約すると、ISO 15686-2, ISO 15686-8, ISO 15686-5, および ISO 15686-7 では、耐用年数データを使用する 4 つのプロセスが定義されています。
- ISO 15686-2 (試験): 製品と試験を組み合わせて耐用年数特性を取得します。
- ISO 15686-8 (予測): 特性は、予測される耐用年数を取得するために特定のコンテキストに組み込まれます。
- ISO 15686-5 (原価計算): 予測または測定された耐用年数は、ライフ サイクル コストまたは評価を取得するために、コストまたは環境影響率と共に使用されます。
- ISO 15686-7 (使用中の検査): 使用中の調査を反映するようにコンテキスト要因が改訂されました。
図 1 —このパートで詳述されている交換要件と他のパートとの関係
プロセス マップ ドキュメントは、製品の種類の耐用年数 (設計の初期段階) と、特定の種類の製品の発生 (設計の後期段階、構築、運用/保守) の決定を対象としています。
注記ISO 15686-7 (使用中検査) のデータ要件は、箇条 7 および附属書 B で使用されます。
1.2 データ要件
耐用年数の決定は、プロジェクトの設計、建設、および運用中のさまざまな時点で行われます。製品情報が建物全体またはシステム全体の仕様などのレベルに集約される設計の初期段階。決定できるのは製品の設計寿命のみです。プロダクト オカレンスのみが定義されている初期の設計段階では、設計寿命はオカレンス レベルで推定されます。後の設計段階で、個々の製品が特定され、これらの製品がタイプ別に指定されると、タイプ レベルですべてのオカレンスの設計寿命を示すことができます。同様に、個々の製品が特定された場合、メーカー/サプライヤーが特定できれば、基準寿命を決定することが可能になります。設計寿命と同様に、基準寿命を製品タイプレベルに割り当てることができます。
製品の構成や設置場所が確定した後の設計段階や施工段階では、「使用中」の条件に従って製品の耐用年数を分析することが可能になります。これらの条件は、天候への露出、局所環境の攻撃性、およびその他の劣化 (またはアップグレード) 要因などの要因に応じて、基準耐用年数を変える可能性があります。使用中の条件を適用した結果、単純に製品発生ライフサイクルの長さである推定耐用年数が定義されます。
最後に、製品の発生状況は、運用段階で随時確認できます。製品の状態から余寿命が判断できます。劣化が予想以上に進んだ場合、残りの耐用年数は推定耐用年数から予想された値よりも短くなります。
プロセスの全体的なデータ要件を図 2 にまとめます。
図 2 — 「耐用年数計画ビュー」
ISO 15686 のこの部分の第 4 項は、製品を識別するためのデータ要件を定義しています。
箇条 5 は、製品の仕様/選択に必要なデータを示しています。
箇条 6 では、試験計画と主要な耐用年数指標を追加しています。
条項 7 は、コンテキストと予測された推定耐用年数を追加します。
箇条 8 は、ライフ サイクル値の各段階の影響 (現在までと予測) を追加します。
箇条9は、不確実性と値の範囲が関連する表現を提案しています。
附属書 A は、耐用年数の定義を正式に表したものです。
附属書 B は、耐用年数要因の正式な表現を提供します。
附属書 C は、環境および経済への影響対策の正式な表現を提供します。
附属書 D に計算例が示されています。
1.3 耐用年数計画に対する IFC の支援
IFC には、建築および建設に関する幅広いトピックのサポートが含まれています。耐用年数計画および関連トピックに必要な情報は、スキーマ内の特定のオブジェクト (エンティティ タイプ) (機能測定を処理するオブジェクトなど) によってサポートされますが、建物の構成要素およびシステムの技術的パフォーマンス、プロパティ情報 (プロパティ情報) を処理する一般的なオブジェクトとしてもサポートされます (例: 材料) 建物の構成要素に関する情報、ケアとメンテナンスに必要な措置に関する情報など。
IFC スキーマには、耐用年数計画に関連し、耐用年数計画に関する IFC スキーマの特定のサブセット (ビュー) に適用できるいくつかの概念が取り込まれています。これらには以下が含まれます。表 1 を参照してください。
表 1 —耐用年数と影響評価に関連する IFC の概念
| IFC スキーマのアイデア | 目的 |
|---|---|
| 耐用年数 寿命要因 | 単一のオカレンスとして、または単一のオブジェクトとして機能する物理オブジェクトの集合体またはアセンブリとして、任意の物理オブジェクトに適用できます。耐用年数は、ISO 15686 係数法に従って、関連する耐用年数係数を 1 つ以上持つことができます。 「物理オブジェクト」という用語は、コストや制約などの抽象的なオブジェクトとは対照的に、物理的な存在を持つオブジェクトの違いを識別するためにここで使用されます。 |
| 材料 | マテリアル定義は物理オブジェクトに関連付けることができます |
| 影響 | 1 つまたは複数の経済的または環境的影響は、物理的な製品またはプロセス オブジェクトに関連付けることができます。影響は、ライフサイクルの特定の段階に関連付けられています。 |
| 調子 | 物理オブジェクトの現在の状態は、1 つまたは複数の状態基準を適用することによって判断できます。状態は、主観的評価 (例: 10 が良好で 1 が不良である 1 から 10 のスケールでの状態) または測定値を使用した客観的評価のいずれかを使用して決定できます。 |
| 数量セット | IFC には、使用された表現からその量を測定することができない場合、または量の測定に適用する必要がある特定の国内規則がある場合に、測定された量 (たとえば、数、距離、または重量の測定値) をオブジェクトに関連付ける機能があります。 |
| プロパティ セット | プロパティは、IFC モデルで定義および取得できる追加の属性です。プロパティは通常、プロパティ セットと呼ばれる名前付きコレクションにグループ化されます。プロパティ セットは、外部データを格納したり、外部データ ソースからデータを配信したりするための基礎として使用できます。 |
1 Scope
This part of ISO 15686 provides information and guidance on the use of standards for information exchange for service life planning of buildings and constructed assets and their components as well as the required supporting data.
It provides guidance on structuring information from existing data sources to enable delivery of their information content in a structure that conforms to international standards for information exchange. In particular, reference is made to ISO 16739. The Construction Operations Building Information Exchange (COBie) standard for the exchange of facility information in tabular data are used as an alternative representation. COBie is a tabular representation of a handover view of the IFC schema.
It is also applicable to the exchange of service life information between categories of design and information management software applications that have standards-based information exchange interfaces including:
- a) Building construction Information Modelling (BIM);
- b) Computer Aided Facilities Management (CAFM).
Excluded from this part of the standard are
- information exchange using proprietary methods, and
- processing and analysis of data within individual software applications, though examples are provided.
The main target audience is the Information manager who will use the framework to assist in structuring the International, national or project/facility level BIM guidance document.
This Standard specifies the structure and representation of service life data. It is focused on key exchange requirements underlying the common transactions.
This document may be used for a variety of purposes
- a) to achieve and maintain a common understanding within the national and project contexts;
- b) to establish the desired outcomes and to define appropriate quality;
- c) to identify appropriate management effort and tools;
- d) to identify necessary effort and resourcing.
Service life planning involves the application of data about elements within a building or constructed assets to enable their design, predicted or estimated service life to be determined and communicated. Buildings are increasingly designed using Building Information Modelling (BIM), an approach that can provide a specification of all the objects in building and how they are aggregated into parts, assemblies and systems. An architect or engineer can define the objects using BIM; it is anticipated that the actor having the service life planning role will apply service life data to these objects and make the data available for other purposes through the use of data exchange standards.
Using information exchange standards to describe the structure of service life planning information is important because it normalizes the way in which service life information should be delivered from source to user so that relevant different attributes can be exchanged and a range of software applications can be used to capture the information.
1.1 Process map
The process map (see Figure 1) shows the key sequence of information exchanges and places the information exchanges in context, identifying the sending and receiving roles. It is based on the process map for design given in ISO 15686-1:2011, Annex B, and the management plan given in ISO 15686-3.
In summary, ISO 15686-2, ISO 15686-8, ISO 15686-5 and ISO 15686-7 define four processes which use service life data.
- ISO 15686-2 (Testing): Product and testing are brought together to obtain the service life characteristics.
- ISO 15686-8 (Prediction): The characteristics are brought into a specific context to obtain a predicted service life.
- ISO 15686-5 (Costing): The predicted or measured service life is used with cost or environmental impact rates to obtain a life cycle cost or assessment.
- ISO 15686-7 (In-use inspection): The context factors are revised to reflect in-use surveys.
Figure 1—Exchange requirements detailed in this part and their relationship to other parts
The process map document covers the determining of the service life of a type of product (during early design stages) and of occurrences of products of a particular type (during later design stages, construction and operation/maintenance).
NOTE The data requirements for ISO 15686-7 (In-Use inspection) are used in Clause 7 and Annex B.
1.2 Data requirements
The determination of service life is undertaken at various times during the design, construction and operation of a project. During the early design stages when product information is aggregated a level such as the whole building or as specifications of whole systems; it is only the design life of a product that can be determined. At the earliest design stages when only product occurrences are defined, design life is estimated at the occurrence level. At later design stages, when individual products are located and these products are designated by type, design life can be indicated for all occurrences at the type level. Similarly, when individual products are identified, it becomes possible to determine a reference service life when a manufacturer/supplier can be identified. As with design life, reference service life can be allocated to the product type level.
At later design stages and during construction, when the configuration and location of products has been fully established, it becomes possible to analyse the service life of products according to ‘in use’ conditions. These conditions can vary the reference service life depending on factors such as exposure to weather, aggressiveness of the local environment and other degrading (or upgrading) factors. The result of applying in-use conditions is to define an estimated service life which is simply the length of time of a product occurrence lifecycle.
Finally, the condition of a product occurrence can be checked from time to time during the operational stage. From the condition of the product, a residual service life can be assessed. If degradation is more than has been expected, the residual service life is reduced to less than the value that might have been expected from the estimated service life.
The overall data requirements for the process are summarized in Figure 2.
Figure 2—The ‘service life planning view’
Clause 4 of this part of ISO 15686 defines the data requirements to identify the product.
Clause 5 suggests the data required for the specification/selection of product.
Clause 6 adds the testing regimen and the key service life metrics.
Clause 7 adds the context and the predicated estimated service life.
Clause 8 adds the impacts (to date and predicted) for stages in the life cycle value.
Clause 9 suggests a representation where uncertainty and ranges of values are relevant.
Annex A provides a formal representation for Service Life definition.
Annex B provides a formal representation for Service Life factors.
Annex C provides a formal representation for Environmental and Economic Impact measures.
Annex D offers example calculations.
1.3 IFC support for service life planning
IFC contains support for a wide range of building and construction topics. The information needed for service life planning and related topics is supported by specific objects (entity types) in the schema (e.g. an object handling functional measures'), but also as general objects handling the technical performance of building components and systems, property information (e.g. material) about the building components, information about needed measures of care and maintenance etc.
There are several concepts captured in the IFC schema that are relevant to service life planning and that can be applied in a specific subset (view) of the IFC schema about service life planning. These include the following. See Table 1.
Table 1—Concepts in IFC relevant to service life and impact assessment
| Ideas in the IFC schema | Purpose |
|---|---|
| Service life Service life factors | Can be applied to any physical object either as a single occurrence or an aggregation or assembly of physical objects acting as a single object. A service life can have one or more related service life factors according to the ISO 15686 factor method. The term ‘physical object is used here to identify the difference between an object that has physical existence as opposed to an abstract object such as a cost or constraint. |
| Material | A material definition can be related to a physical object |
| Impact | One or many economic or environmental impacts can be associated with physical product or process objects. Impacts are associated to specific stages in the life cycle. |
| Condition | The current condition of physical objects can be determined by applying one or more condition criteria. Condition can be determined using either subjective assessment (e.g. condition on a scale from 1 to 10 where 10 is good and 1 is bad) or by objective assessment using measured values. |
| Quantity sets | IFC has a capability to associate measured quantities (for example count, distance or weight measures) to an object where it is not possible to measure that quantity from the representation used or were there are specific national rules that need to be applied for quantity measurement. |
| Property sets | Properties are additional attributes that can be defined and captured in an IFC model. Properties are typically grouped into named collections called property sets. Property sets can be used as a basis for storing external data or for delivering data from an external data source. |