この規格ページの目次
ISO 3408-4:2006の概要
ISO3408-4:2006の規格概要
閲覧 情報
Ball screws — Part 4: Static axial rigidity
ISO 3408-4:2006は、ボールねじの静的軸方向剛性の決定に関連する用語と数学的関係を規定しています。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO3408-4:2006 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 3408-4:2006
- ISO 国際規格名称
- Ball screws — Part 4: Static axial rigidity
- ISO 規格名称 日本語訳
- ボールねじ — Part 4: 静的軸方向剛性
- 発行日 (Publication date)
- 2006-06
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2021-01-04
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 18
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 39 工作機械:(Machine tools)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 25.060.99:Other machine tool systems,
- ISO 対応 JIS 規格
- ボールねじ―第1部:用語及び記号, ボールねじ―第2部:呼び径及び呼びリード, ボールねじ―第3部:精度測定方法, ボールねじ―第4部:軸方向静剛性, ボールねじ―第5部:静定格荷重,動定格荷重及び寿命,
- ICS 対応 JIS 規格
- 25.060.99
ISO 3408-4:2006 関連規格 履歴一覧
- ISO 3408-1:1991
(W) ボールねじ — Part 1: 語彙と指定
- ISO 3408-1:2006
ボールねじ—パート1:用語, 語彙と指定
- ISO 3408-2:1991
(W) ボールねじ — Part 2: 呼び径と呼びリード — メートル法シリーズ
- ISO 3408-2:2021
ボールねじ—パート2:呼び径、リード、ナット寸法、取り付けボルト—メートル法シリーズ
- ISO 3408-3:1992
(W) ボールねじ — Part 3: 受け入れ条件と受け入れテスト
- ISO 3408-3:2006
ボールねじ—パート3:受け入れ条件と受け入れテスト
- ISO 3408-5:2006
ボールねじ—パート5:静的および動的軸方向定格荷重と動作寿命
- ISO 3408:1975
(W) ボールねじ — 呼び径と基本リード — メートル法とインチ法
ISO3408-4:2006 対応 JIS 規格一覧
- JIS B 1192-1:2018:ボールねじ―第1部:用語及び記号
- JIS B 1192-2:2018:ボールねじ―第2部:呼び径及び呼びリード
- JIS B 1192-3:2018:ボールねじ―第3部:精度測定方法
- JIS B 1192-4:2018:ボールねじ―第4部:軸方向静剛性
- JIS B 1192-5:2018:ボールねじ―第5部:静定格荷重,動定格荷重及び寿命
ISO3408-4:2006 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 25:生産工学 > 25.060:工作機械システム > 25.060.99:その他の工作機械システム
ISO 3408-4:2006 修正 一覧 (Amendments)
ISO 3408-4:2006 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 3408-4:2006 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.93 国際標準を確認 (International Standard confirmed)
ISO 3408-4:2006 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 目標 9 産業、イノベーション、インフラストラクチャ (Industry, Innovation and Infrastructure)
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。