ISO 6721-8:2019 プラスチック—動的機械特性の決定—パート8:縦振動とせん断振動—波動伝播法

ISO 6721-8:2019の概要

ISO6721-8:2019の規格概要

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Plastics — Determination of dynamic mechanical properties — Part 8: Longitudinal and shear vibration — Wave-propagation method

この文書では、通常 0.5 MHz ~ 5 MHz の範囲の離散周波数でポリマーの縦複素弾性率 L* とせん断複素弾性率 G* の記憶成分を決定するための超音波伝播法について説明します。この方法は、貯蔵弾性率が 0.01 GPa ~ 200 GPa の範囲で、損失係数が約 1 MHz で 0.1 未満の材料の測定に適しています。損失が大きい材料を使用すると、波形の歪みによって速度測定の重大な誤差が発生するため、この文書の範囲外の手順を使用してのみ低減できます。

この方法では、通常 50 mm × 20 mm × 5 mm の小さな標本、またはより大きな標本やシートの小さな領域で測定を行うことができます。したがって、試験片の弾性率の均一性または異方性 (10.5 を参照) に関する情報を得ることが可能です。

※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。

ISO6721-8:2019 国際規格 情報

ISO 国際規格番号
ISO 6721-8:2019
ISO 国際規格名称
Plastics — Determination of dynamic mechanical properties — Part 8: Longitudinal and shear vibration — Wave-propagation method
ISO 規格名称 日本語訳
プラスチック — 動的機械的特性の測定 — Part 8:縦振動およびせん断振動 — 波動伝播法
発行日 (Publication date)
2019-04
更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
2024-06-06
状態 (Status)
公開済み (Published)
改訂 (Edition)
2
PDF ページ数 (Number of pages)
11
TC(専門委員会):Technical Committee
ISO/TC 61/SC 5 物理化学的性質:(Physical-chemical properties)
ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
83.080.01:Plastics in general,
ISO 対応 JIS 規格
プラスチック―動的機械特性の試験方法―第1部:通則, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第2部:ねじり振子法, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第4部:引張振動―非共振法, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第5部:曲げ振動―非共振法, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第6部:せん断振動―非共振法, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第7部:ねじり振動―非共振法, プラスチック―動的機械特性の試験方法―第7部:ねじり振動―非共振法,
ICS 対応 JIS 規格
83.080.01

ISO 6721-8:2019 関連規格 履歴一覧

ISO6721-8:2019 対応 JIS 規格一覧

ISO6721-8:2019 ICS 対応 JIS 規格

ICS > 83:ゴム及びプラスチック工業 > 83.080:プラスチック > 83.080.01:プラスチック一般

ISO 6721-8:2019 修正 一覧 (Amendments)

ISO 6721-8:2019 正誤表 一覧 (Corrigenda)

ISO 6721-8:2019 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直

サブステージコード 90.93 国際標準を確認 (International Standard confirmed)

ISO 6721-8:2019 持続可能な開発目標 SDGS

この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。

  • 17の目標 : [Sustainable Development Goal]

    SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。