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ISO/IEC 19798:2006の概要
ISO/IEC19798:2006の規格概要
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Method for the determination of toner cartridge yield for colour printers and multi-function devices that contain printer components
ISO/IEC 19798:2006の範囲は、カラー電子写真プリンター用のトナー含有カートリッジ(つまり、オールインワントナーカートリッジと光伝導体なしのトナーカートリッジ)のトナーカートリッジページの歩留まりの評価に限定されています。また、電子写真プリンターコンポーネントを含む多機能デバイスを含む、デジタル入力印刷パスを備えた任意の多機能デバイスのプリンターコンポーネントにも適用できます。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO/IEC19798:2006 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO/IEC 19798:2006
- ISO 国際規格名称
- Method for the determination of toner cartridge yield for colour printers and multi-function devices that contain printer components
- ISO 規格名称 日本語訳
- カラープリンタおよびプリンタコンポーネントを含む多機能デバイスのトナーカートリッジの歩留まりを決定する方法
- 発行日 (Publication date)
- 2006-12
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2007-12-10
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 17
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/IEC JTC 1/SC 28 オフィス設備:(Office equipment)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 37.100.10:Reproduction equipment,
- ISO 対応 JIS 規格
- カラー電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印刷可能枚数測定方法, カラー電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印刷可能枚数測定方法,
- ICS 対応 JIS 規格
- 37.100.10
ISO/IEC 19798:2006 関連規格 履歴一覧
- ISO/IEC 19798:2007
(W) カラープリンタおよびプリンタコンポーネントを含む多機能デバイスのトナーカートリッジの歩留まりを決定する方法
- ISO/IEC 19798:2017
情報技術—オフィス機器—カラープリンターおよびプリンターコンポーネントを含む多機能デバイスのトナーカートリッジの歩留まりを決定する方法
ISO/IEC19798:2006 対応 JIS 規格一覧
- JIS X 6932:2008:カラー電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印刷可能枚数測定方法
- JIS X 6932:2020:カラー電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印刷可能枚数測定方法
ISO/IEC19798:2006 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 37:映像技術 > 37.100:グラフィック技術 > 37.100.10:複製設備
ISO/IEC 19798:2006 修正 一覧 (Amendments)
ISO/IEC 19798:2006 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO/IEC 19798:2006 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO/IEC 19798:2006 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。