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5.2 供試体の作製
供試体の作製は,a) f) の手順に従って,試料の含水比を変化させないように手際よく行う。また,一
貫して試料に乱れを与えないように十分に注意しなければならない。
a) 試料は,サンプリングなどによって乱された部分を取り除き,5.1で規定する供試体の直径D0(mm)
及び高さH0(mm)より余裕をもった大きさのものを用意する。
b) 供試体の側面は,5.1で規定する直径D0(mm)の円柱になるように,通常,ワイヤソーを用いて削り
取るが,試料が固い場合には直ナイフを用いる。トリマーを用いる場合は,試料にねじれ又は圧縮力
を与えないように注意する。
c) 供試体は,両端面が平行で,かつ,軸方向と直角になるよう,マイターボックスに入れ,ワイヤソー
又は直ナイフなどを用いて両端面を整形する。
d) 供試体の直径D0(mm)及び高さH0(mm)を求める。直径D0(mm)は上,中,下の直交する2方
向ではかり,これらの平均値とする。高さH0(mm)は円周を等分した3か所以上ではかり,これら
の平均値とする(図4参照)。
e) 供試体の質量m(g)をはかる。
f) 供試体を成形するときに,削り取った土の中から代表的な試料の含水比を求め,供試体の含水比とす
る。試験後の供試体を用いて含水比を求める場合,削り取った土を用いた含水比の測定は省略しても
よい。
図4−供試体寸法の計測箇所の例
6 試験方法
試験方法は,次による。試験は,供試体の作製後,できるだけ速やかに開始する。
a) 供試体を一軸圧縮試験機に設置する。供試体を下部加圧板の中央に置き,供試体に圧縮力が加わらな
いように上部加圧板を密着させる。その後,変位計及び荷重計の原点を調整する。
b) 供試体の高さに対して毎分1 %の圧縮ひずみが生じる速さを標準として,連続的に供試体を圧縮する。
c) 圧縮中は,圧縮量ΔH(mm)と圧縮力P(N)とを測定する。圧縮量と圧縮力との測定間隔は,応力
−ひずみ曲線を滑らかに描くことができる程度とする。連続記録をしない場合は,圧縮力の最大値ま
――――― [JIS A 1216 pdf 6] ―――――
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A 1216 : 2020
では圧縮量は0.2 mm,それ以降は0.5 mmを超えない間隔で記録することが望ましい。
d) 圧縮の終了判定は,次のいずれかとする。
− 圧縮力P(N)が最大値となってから,引き続き圧縮量ΔH(mm)が供試体の高さH0(mm)の2 %
以上生じた場合[図5の(i)参照]。
− 圧縮力P(N)が最大値の2/3程度に減少した場合[図5の(ii)参照]。
− 圧縮量ΔH(mm)が供試体の高さH0(mm)の15 %に達した場合[図5の(iii)参照]。
e) 圧縮終了後の供試体の変形及び破壊の状況が最も顕著に見える方向から観察し,供試体の不均質状況,
異物の混入状況などについても記録する。すべり面が見られる場合は,その傾きが最も急に見える方
向から観察を行い,おおよその角度を記録する(図6参照)。
最大
N)
2%
(ii) /3
圧縮力 P(
1
最大
(i)
2/3
(iii)
H0の15%
0
圧縮量 ΔH mm)
図5−圧縮ひずみと圧縮応力とによる試験の終了判定の例
図6−供試体の観察記録の例
7 計算
計算は,次による。有効数字の丸め方については,JIS Z 8401に規定する方法による。
a) 供試体の圧縮ひずみは,次の式によって算出する。
100
0
ここに, ε : 供試体の圧縮ひずみ(%)
ΔH : 圧縮量(mm)
H0 : 圧縮する前の供試体の高さ(mm)
――――― [JIS A 1216 pdf 7] ―――――
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b) 圧縮ひずみがε(%)のときの圧縮応力は,次の式によって算出する。
P
1 / 100 1 000
A0
2
D0
A0
4
ここに, σ : 圧縮応力(kN/m2)
P : 圧縮ひずみがεのときに供試体に加えられた圧縮力(N)
A0 : 圧縮する前の供試体の断面積(mm2)
D0 : 圧縮する前の供試体の直径(mm)
c) 圧縮ひずみを横軸に,圧縮応力を縦軸にとって応力−ひずみ曲線を図示する。
d) 一軸圧縮強さqu(kN/m2)は,応力−ひずみ曲線における圧縮応力の最大値とし(図5参照),四捨五
入によって,有効数字3桁に丸める。ただし,quが10 kN/m2未満の場合は,四捨五入によって,有効
数字2桁に丸める。
e) 破壊ひずみεf(%)は,quのときのひずみとし,四捨五入によって,小数点以下1桁に丸める。応力
−ひずみ曲線の初期の部分に図7のような変曲点が生じる場合は,変曲点以降の直線部分を延長し,
横軸との交点を破壊ひずみの算出の修正原点とする。
f) 変形係数E50(MN/m2)を算出する場合は,次の式で算出し,四捨五入によって,有効数字2桁に丸め
る。
qu / 2 1
E50
50 10
ここに, E50 : 変形係数(MN/m2)
qu : 一軸圧縮強さ(kN/m2)
ε50 : 圧縮応力σ=qu/2のときの圧縮ひずみ(%)。応力−ひず
み曲線の初期の部分に図7のような変曲点が生じる場合
は,箇条7 e) と同様に修正原点に基づいて求める。
図7−応力−ひずみ曲線の初期の部分に変曲点が生じる場合の補正方法
8 報告
報告は,次による。
a) 供試体の直径(mm),高さ(mm),質量(g)及び含水比(%)
――――― [JIS A 1216 pdf 8] ―――――
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b) 供試体の破壊状況
c) 応力−ひずみ曲線
d) 一軸圧縮強さqu(kN/m2)及び破壊ひずみεf(%)
必要に応じて,変形係数E50(MN/m2)を記載する。
e) その他報告事項
――――― [JIS A 1216 pdf 9] ―――――
8
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A1
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附属書A
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(参考)
6 : 2
技術上重要な改正に関する新旧対照表
0 20
現行規格(JIS A 1216:2020) 旧規格(JIS A 1216:2009) 改正理由
箇条番号及び題名 内容 箇条番号及び題名 内容
2 引用規格 JIS A 0207 地盤工学用語 2 引用規格 JIS A 1203 土の含水比試験方法 引用規格の追加。
JIS A 1203 土の含水比試験方法
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
JIS Z 8401 数値の丸め方
3 用語及び定義 3 用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0207 JIS A 0207:2018の追記
この規格で用いる主な用語及び定義は,次に
によるほか,次による。 よる。
3.1 プルービングリング 3.1 一軸圧縮強さ JIS A 0207:2018に定義
3.2 破壊ひずみ,εf されているので,“一軸
3.3 変形係数,E50 圧縮強さ”の定義は削
除。
3.13.3の用語を追加。
4 試験器具 4 試験器具
一軸圧縮試験機は,圧縮装置,上部加圧板,下部 装置に関する説明を詳
一軸圧縮試験機は,ひずみ制御式圧縮装置,
4.1 一軸圧縮試験加圧板,荷重計及び変位計から構成され, 4.1 一軸圧縮試験 加圧板,荷重計及び変位計から構成され,細に記載。
機 機
4 試験器具 容量の異なるものを複数用意しておき, 4 試験器具 容量の異なるもの0.2 kN2 kNを複数用意 特に必要ないと判断。
4.1 一軸圧縮試験 4.1 一軸圧縮試験 しておき,
機b) 機b)
4 試験器具 最小目盛が0.01 mmのJIS B 7503に規定するダイ4 試験器具 最小目盛が1/100 mmの変位計又はこれと同JIS B 7503の追記。
4.1 一軸圧縮試験 4.1 一軸圧縮試験
ヤルゲージ又はこれと同等以上の性能をもつ電気 等以上の性能をもつ電気式変位計
機c) 式変位計 機c)
4 試験器具 一軸圧縮試験機の図を分かりやすく記載。 4 試験器具 − 図の修正。
4.1 一軸圧縮試験 4.1 一軸圧縮試験
機 図1 機 図1
――――― [JIS A 1216 pdf 10] ―――――
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JIS A 1216:2020の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.080 : 土質.土壌学 > 13.080.01 : 土質及び土壌学一般