JIS A 1430:2009 建築物の外周壁部材及び外周壁の空気音遮断性能の測定方法

                                                                                   A 1430 : 2009

pdf 目 次

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•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[3]
•  3 用語及び定義・・・・[3]
•  4 測定装置・・・・[5]
•  4.1 一般事項・・・・[5]
•  4.2 スピーカ・・・・[6]
•  5 測定方法・・・・[6]
•  5.1 一般事項・・・・[6]
•  5.2 測定原理・・・・[6]
•  5.3 測定周波数範囲・・・・[7]
•  5.4 スピーカの位置・・・・[7]
•  5.5 音の発生・・・・[8]
•  5.6 部材法のための壁面表面平均音圧レベルの測定・・・・[8]
•  5.7 室内平均音圧レベルの測定・・・・[9]
•  5.8 残響時間の測定及び等価吸音面積の算出・・・・[10]
•  5.9 全体法のための外周壁前面の平均音圧レベルの測定・・・・[11]
•  5.10 外周壁部材の準音響透過損失の算出・・・・[11]
•  5.11 内外音圧レベル差の算出・・・・[11]
•  5.12 標準化音圧レベル差の算出・・・・[11]
•  5.13 規準化音圧レベル差の算出・・・・[11]
•  5.14 測定結果の計算・・・・[11]
•  6 測定精度・・・・[12]
•  6.1 一般事項・・・・[12]
•  6.2 部材法・・・・[12]
•  6.3 全体法・・・・[12]
•  7 結果の表示・・・・[12]
•  8 試験報告書・・・・[13]
•  附属書A(規定)準音響透過損失の計算に用いる面積S・・・・[14]
•  附属書B(規定)測定対象外周壁部材を囲む壁からの透過音の制御・・・・[15]
•  附属書C(参考)試験要求事項の確認の例・・・・[16]
•  附属書D(参考)航空機騒音又は鉄道騒音による測定方法・・・・[17]
•  附属書JA(規定)道路交通騒音による測定方法・・・・[22]
•  附属書JB(参考)内部音源による測定方法・・・・[27]
•  附属書JC(参考)基準音源を用いた等価吸音面積の測定方法・・・・[29]

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――――― [JIS A 1430 pdf 1] ―――――

A 1430 : 2009

pdf 目次

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•  附属書JD(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[32]

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――――― [JIS A 1430 pdf 2] ―――――

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まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が制定した日本
工業規格である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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――――― [JIS A 1430 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              A 1430 : 2009

建築物の外周壁部材及び外周壁の空気音遮断性能の測定方法

Acoustics−Field measurements of airborne sound insulation of facade elements and facades

序文

  この規格は,1998年に第2版として発行されたISO 140-5を基に,技術的内容を変更して作成した日本
工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表をその説明を付けて,附属書JDに示す。測定法の内容を単純,かつ,分かりやすくするた
め,スピーカを用いる方法を本体に,実騒音を用いる方法を附属書にまとめた。ただし,附属書JAに示
す“道路交通騒音による測定方法”の内容は,対応国際規格を変更したものではない。また, 附属書JB
は,測定対象壁面に室内側から試験音を入射させ,外壁部の遮音性能を測定する方法を示したものである。
この附属書に示す方法は,対応国際規格には規定されていないが,我が国における研究成果に基づいて作
成したもので,参考として記載した。附属書JCは,音響パワーが校正されている基準音源を用いて受音
室内の室内平均音圧レベルを測定することによって等価吸音面積レベルを求める方法を示したものである。
この附属書に示す方法は,対応国際規格には規定されていないが,我が国における最近の研究成果に基づ
いて,参考として記載した。

1 適用範囲

  この規格は,建築物の外周壁部材及び外周壁全体の空気音遮断性能を測定するための,部材法及び全体
法の測定方法について規定する。部材法は,窓など特定の外周壁部材の準音響透過損失を求めるのに用い,
全体法は騒音源ごとの入射条件に対応した室全体としての総合的な内外音圧レベル差を求めるのに用いる。
部材法において最も再現性のよい測定方法は,音源にスピーカを用いる方法であり,全体法で最も遮音性
能の実態に近い測定方法は,音源に交通騒音を用いる方法である。表1にその測定方法の概要を示す。
  スピーカを用いる部材法は,準音響透過損失を得ることができ,JIS A 1416によって行った測定結果と
比較することができる。道路交通騒音を用いる部材法は,何らかの理由でスピーカを用いた部材法による
試験を行うことができないときに用いられるが,スピーカを用いる方法に比べて,準音響透過損失は小さ
くなる傾向がある。また,外部にスピーカが設置できないとき,スピーカを用いる部材法に対応する方法
として,附属書JBに示す室内にスピーカを設置し内外音圧レベル差を求める方法(内部音源法)がある
が,両者の対応は十分検証されていない。
  道路交通騒音を用いる全体法は,ある室内と外周壁前面2 m又は1 mの点との音圧レベル差として求め
られ,室内外の実際的な遮音性能を求めるときに用いる。この方法は,対象室に対して別の騒音源がある
側面道路からの影響やう(迂)回路経路からの影響も含めて遮音性能を測定するときに用いられる。

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A 1430 : 2009
  なお,道路交通騒音を用いた部材法及び全体法の測定方法は,附属書JAによる。また,航空機騒音及
び鉄道騒音を用いる測定方法を,附属書Dに示す。また,スピーカを用いる全体法は,外周壁前面2 m又
は1 mの点と室内との音圧レベル測定値との差として求められるが,この方法は,実騒音源が利用できな
いときに用いる。これらの全体法による測定結果は,JIS A 1416によって行った測定結果と比較すること
はできない。
    注記1 建築部材の空気音遮断性能の実験室測定方法は,JIS A 1416に規定されている。
    注記2 建築物の二室間の壁,床,ドアなどの空気音遮断性能の測定方法は,JIS A 1417に規定され
            ている。
    注記3 この規格の対応国際規格及び対応の程度を表す記号を,次に示す。
            ISO 140-5:1998,Acoustics−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements
            −Part 5: Field measurements of airborne sound insulation of faade elements and faades (MOD)
              なお,対応の程度を表す記号 (MOD) は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していること
            を示す。
                                  表1−測定方法の種類及び概要
  番号      測定方法         参照箇条       結果の                      用途
                                            量記号
 部材法(外周壁の構成要素を対象とするとき)
   1 スピーカによる方法 5                          外周壁部材の準音響透過損失を評価するときに望
                                          R'45°
                                                     ましい測定方法
   2 道路交通騒音による 附属書 JA(規定) R'tr,s   十分なレベルの道路交通騒音が利用できるときに
       方法                                          番号1に代わる方法
   3 鉄道騒音による方法 附属書 D(参考) R'rt,s    十分なレベルの鉄道騒音が利用できるときに番号
                                                     1に代わる方法
   4 航空機騒音による方 附属書 D(参考) R'at,s    十分なレベルの航空機騒音が利用できるときに番
       法                                            号1に代わる方法
 全体法(外周壁全体を対象とするとき)
   5 スピーカによる方法 5               Dls,2m     番号6,7及び8の方法が難しいときに用いる方法
                                          Dls,1m
                                          Dls,2m,nT
                                          Dls,1m,nT
                                          Dls,2m,n
                                          Dls,1,n
   6 道路交通騒音による 附属書JA(規定) Dtr,2m    道路交通騒音にさらされる外周壁全体を評価する
       方法                                Dtr,1m    ときに用いるのがよい測定方法
                                           Dtr,2m,nT
                                           Dtr,1m,nT
                                           Dtr,2m,n
                                           Dtr,1,n
   7 鉄道騒音による方法 附属書 D(参考) Drt,E2m   鉄道騒音にさらされる外周壁全体を評価するとき
                                          Drt,E1m    に用いるのがよい測定方法
                                          Drt,E2m,nT
                                          Drt,E1m,nT
                                          Drt,E2m,n
                                          Drt,E1m,n

――――― [JIS A 1430 pdf 5] ―――――

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