14
A 1480 : 2002
る。
0.034×1.083 3=0.036 832 2
設計値は,この値を0.001W/ (m・K) まで切り上げた値である。
0.037W/ (m・K)
――――― [JIS A 1480 pdf 16] ―――――
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A 1480 : 2002
附属書D(参考) 統計計算
この附属書は,参考に記述するものであり,規定の一部ではない。
分布は通常分からないが,ガウス分布になると仮定され
D.1 分位点の生成 (Generation of fractile values)
ている。統計的許容区間 (statistical tolerance intervals)[信頼分位点 (confident fractiles)]の計算は,ISO 3207
による。平均値の推定はISO 2602による。二つの平均値の比較は,ISO 2854による。
(1− 愀 ┰湘 の50%及び90%の信頼統計的許容区間 [confident statistical tolerance interval (fractile p) ]
に対する係数K1及びK2を表D.1に示す。K1は標準偏差が分かっている場合に用いられる係数で,K2は標
準偏差が推定される場合に用いられる係数である。
表D.1 片側許容区間に対する係数
(Coefficients for one-side tolerance intervals)
K1 K2
1− 懿 0.90 1− 懿 0.90
n p=50% p=90% p=50% p=90%
3 0.74 2.02 1.09 4.26
5 0.57 1.86 0.69 2.74
7 0.48 1.77 0.54 2.33
10 0.41 1.69 0.43 2.07
12 0.37 1.65 0.40 1.97
15 0.33 1.61 0.35 1.87
20 0.29 1.57 0.30 1.77
50 0.18 1.46 0.18 1.56
∞ 0.00 1.28 0.00 1.28
設計値がもう一つ別の
D.2 平均値と分位点値との間の換算 (Conversion between mean and fractile values)
統計的推定値(90%又は平均値)として決められる場合は式(D.1)及び式(D.2)を使用する。
f f (D.1)
Rf R Rf (D.2)
ここに, Rf : 高いほう及び低いほうの分位点
び 刀獗 位点との間の差
これらは,測定値の統計的評価から得るか,又は平均値と90%分位点の値を与える規格若しくは文献に
求めることができる。
――――― [JIS A 1480 pdf 17] ―――――
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A 1480 : 2002
関連規格及び参考文献
1. ISO 2602 : 1980 Statistical interpretation of test results−Estimation of the mean−Confidence
interval.(試験結果の統計的解釈−平均値の推定−信頼区間)
2. ISO 2854 : 1976 Statistical interpretation of data−Techniques of estimation and tests relating to
means and variances.(データの統計的解釈−推定の技法及び平均値と変数に関係する試験)
3. ISO 3207 : 1975 Statistical interpretation of data−Determination of a statistical tolerance
interval.(データの統計的解釈−統計的許容区間の決定)
4. De Ponte F., High Temperatures−High pressures, Vol.19,1987, pp.237249, Combined radiation and
conduction heat transfer in insulating materials. 10 ETPC Proceedings, p.349.(F.デポンテ発表,雑誌“高温
−高圧”の1987年版第19巻,237249ページ,断熱材における放射および伝導による複合熱移動,
10 ETPC計画,349ページ)
5. Campanale M., Determination of thermal resistance of thick specimens by means of a guarded hot plate or heat
flow meter. Instituto di Fisica Tecnica, Universit di Padova, Padua, Italy.(M.カンパレナ発表,保護熱板又
は熱流計法による厚い試験体の熱抵抗測定,イタリー,パドア市,パドバ大学物理工学研究室)
6. Campanale M., and De Ponte F., Temperaturee effect on steady-state heat transfer properties of insulating
materials. Instituto di Fisica Tecnica, Universit di Padova, Padua, Italy.(M.カンパレナ,F.デポンテ共同発
表,定常状態にある断熱材の熱伝達特性における温度の影響,イタリー,パドア市,パドバ大学物理
工学研究室)
7. Bisiol B., Campanale M., Moro L., Theoretical and experimental characterization of insulating cork boards.
Instituto de Fisica Tecnic,Facolt di Ingegneria, Universit di Padova, Padua, Italy.(B.ビシオル,M.カンパ
レナ,L.モロ共同発表,断熱コルク板の理論的及び実験的特性,イタリー,パドア市,パドバ大学,
工学部物理工学研究室)
8. Campanale M., De Ponte F., Moro L., Zardo V., Separation of radiative contribution in heat transfer in
polyurethanes. Instituto de Fisica Tecnica, Universit di Padova, Padua Italy.(M.カンパレナ,F.デポンテ,
L.モロ,V.ザルド共同発表,ポリウレタンの熱伝達における放射部分の分離,イタリー,パドア市,
パドバ大学,工学部物理工学研究室)
9. Campanale M., De Ponte F., Moro L., Theoretical characterization of homogeneous cellular plastics materials.
Instituto di Fisica Tecnica, Facolt di Ingegneria, Universit di Padova, Padua, Italy.(M.カンパレナ,F.デポ
ンテ,L.モロ共同発表,均質な発泡プラスチック材料の物理的特性,イタリー,パドア市,パドバ大
学,工学部物理工学研究室)
――――― [JIS A 1480 pdf 18] ―――――
附属書1(参考) JISと対応する国際規格との対比表
A1
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480:2
ISO 10456 : 1999 建築用材料及び製品−熱性能宣言値及び設計値決定の手順
JIS A 1480 : 2002 建築用断熱・保温材料及び製品−熱性能宣言値及び設計値決定の
00
手順
2
(I) ISの規定 (II) 国 (III) 国際規格の規定 (V) ISと国際規格
(IV) ISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及び
際規格 その内容 との技術的差異の理
番号 表示箇所 : 本体,附属書 由及び今後の対策
表示方法 : 点線の下線又は実線の側線
項目番号 内容 項目番号 内容 項目ごと 技術的差異の内容
の評価
1. 適用範囲 建築用断熱・保 ISO 1. 建築用材料及び製品MOD ISOは広く建築用材料及び製品について規定。 我が国では,一般建
温材料及び製品 10456 の熱性能の決定方法/変更 JISは建築用断熱・保温材料及び製品に限定。 築用材料の熱性能は
の熱性能の決定 について規定。 不明確であるため除
方法について規 外。
定。
2. 引用規格 JIS A 1412-1 ISO 2. ISO 8301 IDT
JIS A 1412-2 10456 ISO 8302
JIS A 1420 ISO 8990
3. 定義 熱性能宣言値 ISO 3.1 JISに同じ MOD ISOは広く建築用材料及び製品について定義し一般建築用材料の熱
熱性能設計値 10456 /変更 ているのに対し,JISは熱性能宣言値及び熱性能
性能が不明確なた
材料 め,除外した。
設計値において,建築用断熱・保温材料及び製品
製品 に限定。
4. 量記号及 記号,量及び単 ISO 3.2 JISに同じ IDT
び単位 位 10456
5. 試験方法 熱抵抗及び熱伝 ISO 4. JISに同じ IDT
及び試験 導率の試験方法 10456
条件 と試験条件につ
いて規定。
6. 宣言値の 宣言値の決定方 ISO 5. JISに同じ IDT
決定 法について規 10456
定。
7. 設計値の 設計値の決定方 ISO 6. JISに同じ IDT
決定 10456
法について規定。
――――― [JIS A 1480 pdf 19] ―――――
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A 1480 : 2002
(I) ISの規定 (II) 国 (III) 国際規格の規定 (V) ISと国際規格
(IV) ISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及び
A1
18
際規格 その内容 との技術的差異の理
480:
番号 表示箇所 : 本体,附属書 由及び今後の対策
2
表示方法 : 点線の下線又は実線の側線
002
項目番号 内容 項目番号 内容 項目ごと 技術的差異の内容
の評価
8. 適用デー 換算方法につい ISO 7. JISに同じ IDT
タへの換 て規定。 10456
算
附属書A(規定)
建築用断熱・保 ISO Annex A 建築用材料及び製品MOD JISは附属書の目的を明記した。 JISに規定のない一
換算係数 温材料及び製品 10456 (normative) の熱伝導率に対する/変更 ISOは広く建築用材料及び製品を規定。 般建築用材料は規定
の熱伝導率に対 温度・水分の換算係/追加 JISは建築用断熱・保温材料及び製品に限定。から除外し,JISに規
する温度・水分 数について規定。 JISはポリエチレンフォーム保温材を追加。 定されている2種類
の換算係数につ JISはセルローズファイバー断熱材を追加。 の断熱・保温材を追
いて規定。 加。
ISO
附属書B(参考) 建築用材料及び Annex A 建築用材料及び製品MOD JISは附属書の目的を明記した。 一般建築用材料は,
換算係数 製品の熱伝導率 10456 (normative) の熱伝導率に対する/変更 ISOに規定されてい
JISはISO Annex Aに規定されている建築用材料
に対する温度・ 温度・水分の換算係 るが,JISに熱性能が
及び製品のうち,建築用断熱・保温材料及び製品
水分換算係数に 数について規定。 を除いたものを参考として記述。 規定されていないた
ついての規定。 め参考として記載。
ISO
附属書C(参考) 宣言値・設計値 Annex B JISに同じ IDT JISは附属書の目的を明記した。項目符号は異な
計算例 の計算例 10456 (informative) るが,内容は同じ。
ISO
附属書D(参考) 統計処理方法と Annex C JISに同じ IDT JISは附属書の目的を明記した。項目符号は異な
統計計算 参考文献 10456 (informative) るが,内容は同じ。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価 : MOD
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
− IDT··············· 技術的差異がない。
− MOD/追加··· 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− MOD/変更··· 国際規格の規定内容を変更している。
2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
− MOD············ 国際規格を修正している。
――――― [JIS A 1480 pdf 20] ―――――
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JIS A 1480:2002の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 10456:1999(MOD)
JIS A 1480:2002の国際規格 ICS 分類一覧
JIS A 1480:2002の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1412-1:2016
- 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法―第1部:保護熱板法(GHP法)
- JISA1412-2:1999
- 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法―第2部:熱流計法(HFM法)
- JISA1420:1999
- 建築用構成材の断熱性測定方法―校正熱箱法及び保護熱箱法