JIS B 8002-1:2005 往復動内燃機関―性能―第１部：出力・燃料消費量・潤滑油消費量の表示及び試験方法―一般機関に対する追加要求事項 | ページ 6

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  本体の表3の換算式Dを用いると,a =0,m =0.7,n =1.2,s =1である。
  本体10.3の式(6)から,pr=100 kPa,rr=2,rmax=2.36のとき
                              100  0.2
                         pra             847. kPa
                                .236
  附属書BのB.2から,高度4 000   mのとき,px=61.5 kPa
                         代用大気条件                      使用場所の大気条件
                        pra=84.7 kPa                      px=61.5 kPa
                        Tra=313 K                         Tx=323 K
                        Tcr=298 K                         Tcx=310 K
                         及びηm=0.90
  したがって,
                         ppx  61
                              845.  .0726
                          ra    7.
                         TTra 313   .0969
                          x   323
                         TTcy 298  .0961
                          cx  310
  本体10.3の式(5)から
                             ppx7.0  2.1
                                  TTra  TTcy
                              ra    x    cx
  附属書BのB.3から補間によって
                        (0.726)0.7=0.799
                        (0.969)1.2=0.963
                        及びκ=0.799×0.963×0.961=0.741
  附属書BのB.5からκ=0.740,ηm=0.90,α=0.720のとき,
  使用場所における出力 : 0.720×1 000=720 kW(給気圧力比2.36のとき)

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B 8002-1 : 2005 (ISO 3046-1 : 2002)
附属書D(参考)使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算
      及び換算された機関の使用場所の大気条件のシミュレーションの例

序文

 この附属書は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。
  この附属書は,使用場所の大気条件から試験場所の大気条件への出力換算及び換算された機関の使用場
所の大気条件のシミュレーションの例を示す。
  給気冷却器付ターボ過給式4サイクル圧縮点火機関が,使用場所における大気条件での軸出力Pxが640
kWであった。試験場所における大気条件の出力を求める。
                        使用場所の大気条件          試験場所の大気条件
                       px=70 kPa                   py=100 kPa
                       Tx=330 K                    Ty=300 K
                       Tcx=300 K                   Tcy=280 K
  機械効率ηmは,標準大気条件において85 %とする。
  使用場所の大気条件下で要求される初期機関出力を標準大気条件におけるものに換算し,その結果を試
験場所の大気条件下における出力に換算する。
  この例題を解くには,まず標準大気条件における軸出力を求める。
  出力換算に必要な一般的な式及び記号は,本体の10.3の式(1),式(2)及び式(5)による。これらの一般式
を使用場所の大気条件における軸出力を,標準大気条件におけるものに換算できる形に代える。
  使用場所の大気条件における軸出力Pxを標準大気条件における軸出力Prに換算するには,本体10.3
の一般式(1)を次の式に修正して適用する。
                        Pr  P愀
  使用場所の大気条件における軸出力を標準大気条件における出力に換算するための出力換算係数αは,
次の式による。
                               1(7.0  ) 1m
  使用場所の大気条件における軸出力を標準大気条件における出力に換算するために必要な出力比κは,
次の式による。
                              ppx m
                                    TTrn
                                         TTcr
                               r     x     cx
  ここでm,n及びsは表2,調整の方式Dに示される指数である。
                        m=0.7,n=1.2,s=1.0
  展開した式を用い,例題として与えられた数値を代入すると,次のようになる。
                                  0.7    1.2     1.0
                              70     298    298
                                                     0.685
                             100     330    300

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                            .0685 1(7.0 .0685).01   1
                                                85
                            .0685 7.0( .0315 .0176)
                            .0646
  したがって,標準大気条件における軸出力は,次のようになる。
                         Pr  .0640  991 kW
                              646
  これが標準大気条件における出力である。
  次に標準大気条件における軸出力を試験場所の大気条件における出力に換算する。
  標準大気条件における軸出力を試験場所の大気条件における出力に換算するためには,次の式を用いる。
                        Py   Pr
                               1(7.0  ) 1m
                                 m    n     s
                             py    Tr   Tcr
                             pr    Ty   Tcy
  与えられた値を代入すると次のようになる。
                                 7.0    2.1    0.1
                             100    298    298     .1056
                             100    300    280
                            .1056 1(7.0 .1056).01   1
                                                85
                            .1056 7.0( .0056  .0176) .1063
  したがって,試験場所の大気条件における軸出力は,次のようになる。
                        Py=1.063×991=1 053 kW
  最大許容燃焼圧力に制限があり,例えば,それが808 kWであり,機関製造業者がそのように決めてい
る場合には,機関は808 kW以下の負荷のもとで試験する。
  この目的のために本体6.2.5によって運転台上において使用場所の大気条件をシミュレートする方法
を用いてもよい。

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B 8002-1 : 2005 (ISO 3046-1 : 2002)
                               附属書1(参考)始動試験

序文

 この附属書は,始動試験に関する参考を記述するもので,規定の一部ではない。

1. 適用範囲

 この附属書は室温状態において,負荷を切り離した状態又は無負荷において始動機能を確
認するための始動試験について示す。
2. 試験項目 試験項目は次による。
a) 人力始動の場合 一人で始動できることを確認する。
b) 電気始動の場合 始動ボタンを押して始動性能(始動の難易)を確認する。
c) 圧縮空気始動の場合 固有の空気だめ又はこれと同容量,同圧力の空気だめを用いる場合で,自己逆
    転方式では,正回転方向及び逆回転方向に交互に,逆転機付きのような非自己逆転方式では,正回転
    方向に,それぞれ始動できなくなるまで引き続いて始動し,始動可能回数及び始動可能最低圧力を確
    認する。
3. 試験条件
3.1 調整 機関製造業者があらかじめ定めた始動試験装置は,始動の際適切に調整してもよいが,その他
の個々の機関調整を行わない。
  なお,必要な場合には,あらかじめ回転させてもよいが,その旨を記録しておく。
3.2 各部の温度 機関の各部分,蓄電池,大気圧,冷却液及び潤滑油は,原則として室温に保つ。
4. 測定項目 測定項目は,次による。
a) 試験開始前の測定項目 室温,温度,大気圧,冷却液温度,潤滑油温度,蓄電池電圧,蓄電池電解液
    の温度と比重,圧縮空気だめの圧力。
b) 電気始動の場合の測定項目 完全に始動するまでの経過時間(完全に始動するときの機関回転速度),
    グロープラグの予熱時間とグロープラグ電流,始動補助装置をもつものは,その操作時間,燃料調節
    棒位置又は吸気絞り弁開度。
      なお,点火状況,排気色,始動補助装置の操作状況を観察して記録する。
c) 圧縮空気始動の場合の測定項目 始動ハンドルを動かしてから完全に始動するまでの経過時間,始動
    不能になるまでの始動回数,始動前後の空気だめの圧力。
      なお,点火現象の状況を観察して記録する。
d) 機関の完全始動後に測定するもの 蓄電池電圧,蓄電池電解液の温度と比重,圧縮空気だめの圧力。

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関連規格 JIS B 8002-5 往復動内燃機関−性能−第5部 : ねじり振動
          ISO 2533:1975 Standard Atmosphere
          ISO 8178-10:2002 Reciprocating internal combustion engines−Exhaust emission measurement−Part
              10:Test cycle and procedures for field measurement of exhaust gas smoke emissions from
              compression ignition engines operating under transient conditions