JIS B 8279:2003 圧力容器のジャケット | ページ 5

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                         附属書2(規定)コイルジャケット

1. 適用範囲

 この附属書2は,圧力容器に用いるコイルジャケットについて規定する。その適用は,次
による。
a) この附属書2に規定されている事項を除き,JIS B 8265及び本体の規定による。
b) コイルジャケットは,管を長手方向に半分に切断し半円筒にしたもの,又は板を半円筒に加工したも
    のを圧力容器に溶接するものに限る。
c) 次による圧力容器に用いてはならない。
  1)   IS B 8266によって設計,製作される圧力容器
  2) 圧力容器本体又はジャケット内に致死的物質を入れる圧力容器
  3) コイルジャケットの設計温度が0 ℃未満,又は200 ℃を超える圧力容器
2. コイルジャケットの種類 コイルジャケットの種類の例を,附属書2図1に示す。
      a) 輪形ジャケット            b) らせん形ジャケット           c) 花弁形ジャケット
                             附属書2図 1 コイルジャケットの種類
3. 設計 コイルジャケットの設計は,次による。
a) コイルジャケットの半円筒胴部の計算厚さ コイルジャケットの半円筒胴部の計算厚さは,JIS B
    8265附属書1の2.2(円筒胴)による。
b) 圧力容器本体の胴又は鏡板の外圧に対する計算厚さ コイルジャケットを取り付けた圧力容器本体
    の胴又は鏡板の外圧に対する計算厚さは,次の算式による。
                        ts=d  3P
                               4 a
                      ここに,  ts :  圧力容器本体の胴又は鏡板の外圧に対する計算厚さ (mm)
                                d :  附属書2図2に示すように測った長さ (mm)
                                P :  ジャケットの設計圧力 (MPa)
                                     ただし,圧力容器本体が負圧で使用される場合は,Pとして差
                                     圧を用いる。
                                    懿   設計温度における圧力容器本体の胴又は鏡板の材料の許容引張
                                     応力 (N/mm2)

――――― [JIS B 8279 pdf 21] ―――――

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B 8279 : 2003
                             附属書2図 2 コイルジャケットの諸寸法
4. 溶接 コイルジャケットを圧力容器本体に取り付ける溶接は,次による。
a) コイルジャケットを圧力容器本体に取り付ける溶接間の距離(l)は,附属書2図2によるほか,次によ
    る。
  1) コイルジャケットを圧力容器本体に溶接する場合には,開先をとり,完全溶込み溶接としなければ
      ならない。
  2) 圧力容器本体の溶接継手[JIS B 8265の6.1.3(溶接継手の位置による分類)に規定する分類A及び
      分類Bの継手に限る。]との距離は,コイルジャケットの厚さの2倍以上(38 mmを超える必要は
      ない。)となるようにしなければならない。ただし,圧力容器本体の溶接継手に対し放射線透過試験
      及び磁粉探傷試験(磁粉探傷試験を行うことが困難なものは,浸透探傷試験)を行い,JIS B 8265
      の8.3(非破壊試験の方法及び結果の判定)に従って合格するものは,この限りでない。
  3) 附属書2図2のlは,溶接後熱処理を行うコイルジャケットは,lを2ts以下としてもよい。
b) コイルジャケットを圧力容器本体に取り付ける溶接継手の溶接継手効率           0.8とする。
5. 溶接後熱処理 コイルジャケットの溶接後熱処理は,次による。
a) コイルジャケットは,必要に応じ適切な溶接後熱処理を行わなければならない。
b) 圧力容器本体が溶接後熱処理を要する場合は,コイルジャケット及び本体の取付け部は,a)の規定に
    かかわらず溶接後熱処理を行わなければならない。
6. コイルジャケットの取付け コイルジャケットは,圧力容器本体の非破壊試験が完了した後に本体に
取り付けなければならない。
7. 試験・検査 コイルジャケットの試験・検査は,次による。
a) コイルジャケットを圧力容器本体に取り付ける溶接部及びコイルジャケットの周継手の試験・検査は,
    目視試験を行い,合格しなければならない。
b) コイルジャケットは,耐圧試験及び漏れ試験を行い,合格しなければならない。

――――― [JIS B 8279 pdf 22] ―――――

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                            附属書3(規定)検定水圧試験

1. 適用範囲

 この附属書3は,本体9.に規定するステーによって支えない部分ジャケットの使用可能な
圧力を求めるための検定水圧試験について規定する。
2. 検定水圧試験の方法 検定水圧試験の方法は,次による。
a) あらかじめ弱いと推定される箇所を数点選定し,それらの数個の点に抵抗線ひずみ計をはり付け,圧
    力容器の予定する設計圧力に等しい水圧を加えて,各点に生じるひずみを計測して応力に換算し,こ
    のうちの最大値(絶対値)を用いて次の算式によって当該圧力容器の試験部分の使用可能な圧力
    Pa(MPa) を算定する。
                             P0 a (ta   )
                         Pa=
                               0    ta
                      ここに,  P0 :  予定する設計圧力 (MPa)
                                     懿   設計温度における許容引張応力 (N/mm2)
                                          最も弱い部分に発生した応力の最大値(N/mm2)
                                 ta :  実際厚さ(mm)
                                α :  腐れ代 (mm)
    備考1. 水圧は設計圧力に相当する圧力まで段階的に加え,その圧力に達したときこれをゼロに戻す。
            この操作を3回繰り返し,3回目にひずみの値を読み取る。
        2. 最も弱いと推定されるところに降伏が発生するときは,水圧はこれを超えて上昇させない。
        3. 発生する主応力の方向が明らかな場合には,2方向の主ひずみを測定し,主ひずみの方向が
            明らかでない場合には,3方向のひずみを測定して,主応力を求めなければならない。
        4. Paは,P0を超えてはならない。
b)   )のほか,試験方法はJIS B 8265附属書12の圧力容器の耐圧試験の方法に準じる。