JIS B 8391-1:2010 エアドライヤ―第１部：仕様及び試験 | ページ 3

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                                                                  B 8391-1 : 2010 (ISO 7183 : 2007)
          とになり,流量計の損傷及び危険な状況を引き起こすおそれがある。
7.5.2  再生式ドライヤのパージ空気損失
  パージ空気損失は,工程流出と再生するため工程から切り離された圧縮空気との合計量で,システムか
らの損失空気量である。パージ空気を用いているところでは,ドライヤの出口流量は,入口流量よりも少
ない。
  パージ流量の測定は,図3に示す試験装置を使用し測定する。背圧が加わるとパージ流量の性能に影響
を与えるので,この試験は7.2の圧力露点測定試験と同時に行わない。
    警告 圧力スイング吸着式ドライヤからのパージ空気損失を測定する場合は,空気の急激な放出によ
          って流量計及びパージ測定装置が破損したり,危険な状況となるおそれがあるため,パージ空
          気損失が発生しないよう注意することが重要である。
  1 圧縮空気源                     8 流量調節弁
  2 遮断弁                         9 流量計
  3 入口温度計                    10 消音器
  4 圧力測定管                    11 周囲温度計
  5 入口圧力計                    12 冷却水入口温度計(該当する場合)
  6 供試ドライヤ                  13 冷却空気入口温度計(該当する場合)
  7 パージ又は掃引ガス流量計
注a) 圧力測定管の詳細を附属書Dに示す。
   b) 供試ドライヤが,冷凍式ドライヤの場合には,空冷式又は水冷式にかかわらず温度計を取り付ける。
   c) ドライヤの種類によってパージ空気流量は異なるので,パージ流量にあった流量計(7)を取り付ける。
                              図3−一般的なパージ空気流量測定装置
  パージ空気損失VPL(m3)は,式(5)によって求める。
                        VPL         (5)
                             qPF tPF
                      ここに,      qPF :  パージ流量(m3/s)
                                    tPF :  1サイクル中にパージしている合計時間(s)
  ただし,この式は,再生式ドライヤ以外には用いない。
7.5.3  再生式ドライヤの空気損失の計算
  ドライヤの空気損失qAL(m3/s)は,式(6)によって求める。
                             qsum
                         qAL       (6)
                             tDC
                      ここに,     qsum :  ドライヤ空気損失の和(VBL,VPL,その他の空気損失)
                                          (m3/s)
                                    tDC :  ドライヤ試験時間(s)

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B 8391-1 : 2010 (ISO 7183 : 2007)
7.5.4  非再生式ドライヤの空気損失
  空気損失は,システムから失われる空気である。圧縮空気から掃引ガスが発生する場合には,ドライヤ
の出口流量は,入口流量よりも少ない。掃引ガス流量は,図3に図解したように測定する。

7.6 サイクル内変動への対処

  圧力又は温度切換タイプの循環式の吸着ドライヤは,1サイクル中の消費電力,パージ空気損失,騒音
などの測定値がかなり変動する。
  試験データは,平均値とともに最大値を報告する。ドライヤのコストの検討の一環として,平均値から
長期間の使用における空気損失及び消費電力を推定することができる。また,最大値から電源接続のサイ
ズなどを推定することができる。
7.6.1  水蒸気を除く平均値
  一連の測定値の平均値(水蒸気量及び圧力露点を除く。)Xは,式(7)によって求める。
                             n
                               xiti
                             i1
                         X           (7)
                              tTOT
                      ここに,       xi :  設定時間iで測定された値
                                     ti :  設定時間(s)
                                   tTOT :  合計時間(s)
                                     n :  サンプル数
  サンプル数nは,適正な平均値を算出するためには30より大きく取る。
7.6.2  平均水蒸気量
  最高圧力露点とともに平均圧力露点も記録してもよい。しかし,平均圧力露点を記録する場合は,その
値が水蒸気含有量(g/m3等で表される。)と非直線関係にあることを確認する。また,次のa)   c)の手順で
水蒸気含有量に変換して,1サイクルの平均圧力露点を算出する。
a) 圧力露点(℃)を水蒸気含有量(g/m3)に変換する。
b) 平均水蒸気含有量を,7.6.1の式(7)によって求める。
c) 平均水蒸気含有量を圧力露点に再換算して,平均圧力露点(℃)を算出する。
  温度範囲−100 ℃0 ℃の氷の飽和圧力は,式(8)によって求める。
                         ln( pWS )
                                 C1 /T C2  C3T  C4T2  C5T3  C6T4  C7lnT  (8)
                      ここに,     pWS :  飽和圧力(Pa)
                                     T :  絶対温度 K(摂氏温度+273.15と等しい。)
                                    C1= −5.674 535 9×103
                                    C2= 6.392 524 7×10
                                    C3= −9.677 843 0×10−3
                                    C4= 6.221 570 1×10−7
                                    C5= 2.074 782 5×10−9
                                    C6= −9.484 024 0×10−13
                                    C7= 4.163 501 9×10
  温度範囲0 ℃200 ℃の水の飽和圧力は,式(9)によって求める。
                        ln( pWS)   C8 /T C9  C10T C11T2 C12T3 C13lnT  (9)
                      ここに,      C8= −5.800 220 6×103
                                    C9= 1.391 499 3×10
                                   C10= −4.864 023 9×10−2
                                   C11= 4.176 476 8×10−5
                                   C12= −1.445 209 3×10−8

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                                                                  B 8391-1 : 2010 (ISO 7183 : 2007)
                                   C13= 6.545 967 3×10
  式(8)及び(9)の係数C1C13は,Hyland-Wexlerの式1)から引用した。
    注1)   .W.Hyland,A.Wexler,“Formulations for the Thermodynamic Properties of the Saturated Phases of
          H2O from 173.15K to 473.15K”,Ashrae transactions 1983,Part 2A.pp 500513

7.7 騒音

  騒音は,附属書Cによって測定する。

7.8 省エネルギー装置の試験

  ドライヤには,いろいろな種類の省エネルギー機器が取り付けられている。この試験によって様々な流
量におけるドライヤ性能を評価することができる。
  ドライヤ入口流量は,定格流量の75 %,50 %,25 %又は0 %のうちのどの値に設定してもよい。その他
の試験項目は,表2に示す基準条件で行う。7.27.7に規定する試験を行い,結果は附属書Bに示す試験
報告書式に記録する。

7.9 計測器の許容差

  試験に使用する計測器の許容差を,表3に示す。
                                      表3−計測器の許容差
                 項目                 単位                 範囲              許容差a)
                                                      −100−40未満           ±2
       圧力露点                        ℃             −40−10未満            ±1
                                                         −10以上             ±0.5
                                                        50       圧力                            kPa
                                                       200       差圧                            kPa                すべて              ±1
       温度                            ℃                 0100                ±1
       流量                            L/s                すべて              ±3 %
       消費電力                        W                  すべて              ±1 %
       水用フローメータ                L/s                すべて              ±5 %
       注a) 試験条件において。
  すべての電気の測定値は,2 %の許容値とする。

8 不確かさ

    注記 この項による誤差の計算は,常に必要とされるものではない。
  物理計測では,本質的に誤差を伴わず物理量を測定すること,すなわち,ある特定の測定においてその
真の誤差を決定することは不可能である。しかし,測定条件を十分に知ることができる場合には,確かな
信頼度をもって真の誤差が上記の逸脱よりも小さいことが断定できるように,真の値からの測定値の逸脱
を推定又は計算することは可能である。このように求めた偏差の値(通常,信頼限界95 %)は,特定の測
定の正確さの基準になる。
  個々の量の測定及び空気の特性の測定で起こり得るすべての系統誤差は,補正によって補償される。ま
た,読取り回数が十分な場合には,読取り及び累積誤差の信頼限界を無視できる。
  発生し得る(小さな)系統誤差は,測定の不確かさの範囲内に収まる。
  個々の測定の不確かさの確認に関して,品質等級及び誤差の限界がしばしば引用されるが,その理由は
電気的変換器のような例外を除き,これらが品質等級又は誤差の限界の一部だけを表示するからである。

――――― [JIS B 8391-1 pdf 13] ―――――

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B 8391-1 : 2010 (ISO 7183 : 2007)
  個々の量の測定の不確かさ及びガス特性の信頼限界の確認に関するデータは近似である。これらの近似
は,不相応な投資によってだけ改善することができる。JIS Z 9041-2を参照。

9 試験報告書

9.1 記録内容

  性能データは基準状態で示し,少なくとも表2の項目を入れる。その結果には,試験条件の下に測定さ
れたことを記載する。

9.2 技術データ

  技術データには,少なくとも次の性能を含める。
a) 定格流量での圧力露点
b) 圧力降下
c) 圧縮空気損失
d) 消費電力
e) 吸着ドライヤを除くすべてのドライヤの騒音
  − 吹出し空気音圧レベル
  − パージ空気音圧レベル
f)  冷却水回路の圧力降下
g) 冷却水の流量
  試験報告書の書式は,附属書Bによる。

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                                                                  B 8391-1 : 2010 (ISO 7183 : 2007)
                                          附属書A
                                          (参考)
                                   エアドライヤの形式
A.1 吸収式ドライヤ
  吸収式ドライヤは,吸収剤が化学的に水蒸気と結びついて溶液となり,水を含む溶液を排出することに
よって圧縮空気から水蒸気を取り除くドライヤである。通常,吸収剤は再生されない。
A.2 吸着式ドライヤ
  吸着式ドライヤは,ガス又は液相の分子を固体表面に吸引及び付着作用によって圧縮空気から水蒸気を
取り除くドライヤである。吸着剤は,吸着した水を取り除くことによって再生可能である。
A.2.1 ヒートレス式ドライヤ
  ヒートレス式ドライヤは,非加熱方式で,あらかじめ乾燥した空気を乾燥剤に通すことによって再生を
行うドライヤである。再生空気は,減圧した乾燥空気,又は送風機若しくは真空引きによって乾燥剤部を
通過した周囲の空気である。
A.2.2 熱再生式ドライヤ
  熱再生式ドライヤは,加熱した空気を乾燥剤に通すことによって再生し,加熱は,電気ヒータ,スチー
ム又はプロセス熱交換器によって行うドライヤである。ヒータは,吸着部の内部又は外部に設置する。再
生空気は,減圧した乾燥空気,又は送風機若しくは真空引きによって乾燥剤部を通過した周囲の空気であ
る。
A.2.3 圧縮熱ドライヤ
  圧縮熱ドライヤは,アフタクーラに入る前の高温圧縮空気によって乾燥剤を再生する乾燥剤式ドライヤ
である。この高温圧縮空気は,乾燥剤の再生後,圧縮空気の損失なく冷却され,乾燥される。
A.3 膜式ドライヤ
  膜式ドライヤは,水蒸気,空気の一部などが透過可能な半透過膜を備えたドライヤである。膜材質は,
水拡散を促進するとともに,圧縮空気を構成する他の気体分子の進行を制限するものが選択される。膜層
によって拡散した水蒸気は,膜層の周囲を取り巻く保護ケースの排出口から大気放出される。一般的に掃
引ガスと呼ばれている少量の圧縮空気によって,水蒸気は大気放出される。
A.4 冷凍式ドライヤ(冷却による乾燥を含む)
  冷凍式ドライヤは,冷却及びそれに伴う凝縮によって,水蒸気を取り除くドライヤである。水蒸気は,
内部の冷却面で凝縮し,分離されて排出される。出口相対湿度は100 %未満である。冷凍式ドライヤは,
内部冷却面での凍結を防ぐため,0 ℃よりも高い温度で圧力露点となるように設計されている。

――――― [JIS B 8391-1 pdf 15] ―――――

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