JIS B 8609:2008 強制通風式クーリングタワー性能試験方法

この規格ページの目次

JISB8609 規格全文情報
まえがき
pdf 目次
強制通風式クーリングタワー性能試験方法
1. 適用範囲
2. 引用規格
3. 定義
4. 試験方法の種類
5. 試験
5.1 一般
5.2 試験方法
JIS B 8609:2008の国際規格 ICS 分類一覧
JIS B 8609:2008の関連規格と引用規格一覧

JIS B 8609:2008 規格概要

この規格 B8609は、パッケージエアコンディショナ,冷凍機器などで温まった冷却水を外気との直接接触操作によって冷却し循環使用するための装置である強制通風式クーリングタワーのうち,設計標準冷却能力が233kW以下のものの大気圧における性能試験方法について規定。

JISB8609 規格全文情報

規格番号: JIS B8609
規格名称: 強制通風式クーリングタワー性能試験方法
規格名称英語訳: Performance tests of mechanical draft cooling tower
制定年月日: 1981年11月1日
最新改正日: 2017年10月20日
JIS 閲覧: ‐
対応国際規格 ISO
国際規格分類 ICS: 27.200
主務大臣: 経済産業
JISハンドブック: ‐
改訂:履歴: 1981-11-01 制定日, 1987-06-01 確認日, 1992-06-01 確認日, 2001-08-20 確認日, 2008-03-20 改正日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ: JIS B 8609:2008 PDF [47]

                                                                                   B 8609 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本冷却塔工業会
/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日
本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS B 8609:2001は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS B 8609には,次に示す附属書がある。
    附属書1(規定)冷却能力試験方法
    附属書2(規定)騒音試験方法
    附属書3(規定)水滴損失試験方法
    附属書4(参考)冷却能力試験例

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS B 8609 pdf 1] ―――――

B 8609 : 2008

pdf 目次

ページ

1. 適用範囲・・・・[1]
2. 引用規格・・・・[1]
3. 定義・・・・[1]
4. 試験方法の種類・・・・[2]
5. 試験・・・・[2]
5.1 一般・・・・[2]
5.2 試験方法・・・・[3]
附属書1(規定)冷却能力試験方法・・・・[4]
附属書2(規定)騒音試験方法・・・・[21]
附属書3(規定)水滴損失試験方法・・・・[25]
附属書4(参考)冷却能力試験例・・・・[26]
強制通風式クーリングタワー性能試験方法解説・・・・[46]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS B 8609 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              B 8609 : 2008

強制通風式クーリングタワー性能試験方法

Performance tests of mechanical draft cooling tower

1. 適用範囲

 この規格は,パッケージエアコンディショナ,冷凍機器などで温まった冷却水を外気との
直接接触操作によって冷却し循環使用するための装置である強制通風式クーリングタワーのうち,設計標
準冷却能力が233 kW 以下のものの大気圧における性能試験方法について規定する。
  ただし,騒音試験では,圧縮式冷凍機に使用する場合の設計標準冷却能力では4 535 kW以下,二重効用
吸収式冷凍機用に使用する場合の設計標準冷却能力では4 892 kW以下のものにも適用できる。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 8346 送風機及び圧縮機−騒音レベル測定方法
    JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部 : 仕様
    JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 1509-1,JIS B 8346及びJIS Z 8731によるほか,次
による。
a) 標準設計温度 圧縮式冷凍機に使用する場合の標準設計温度は,入口水温37 ℃・出口水温32 ℃・入
    口空気湿球温度27 ℃。二重効用吸収式冷凍機用に使用する場合の標準設計温度は,入口水温37.5 ℃・
    出口水温32 ℃・入口空気湿球温度27 ℃。
b) 標準設計水量 圧縮式冷凍機に使用する場合の標準設計水量は,標準設計温度における冷却熱量4.535
    kW当たり13 L/min。二重効用吸収式冷凍機用に使用する場合の標準設計水量は,標準設計温度にお
    ける冷却熱量6.523 kW当たり17 L/min。
c) 設計標準冷却能力 標準設計温度で標準設計水量のときの冷却能力。
d) 標準冷却能力 冷却能力試験の試験方法1又は試験方法2で得られる冷却能力。
e) 性能曲線 供試機又は供試機と同一設計のクーリングタワーの熱的特性を表す曲線。
f)  水温レンジ 入口水温と出口水温との差。
g) 水質量速度 水量を水の流れに直角な正面面積で除した値。
h) 空気質量速度 空気量を水の流れに直角な正面面積で除した値。
    U                                                                U
i)  N 移動単位数(Number of Transfer Units)。向流形クーリングタワーのN は,附属書1図5で求め
    た状態線I,IIを用い,附属書1図7及び式(5)の近似計算方法で得られる値。直交流形クーリング
    タワーの場合は,式(6)の方法で得られる値。
j)  供試機 性能試験で用いるクーリングタワー。

――――― [JIS B 8609 pdf 3] ―――――

2
B 8609 : 2008
k) 向流形クーリングタワー 水と空気が対向して流れる形式のクーリングタワー。
l)  直交流形クーリングタワー 水と空気が直交して流れる形式のクーリングタワー。
m) 定常状態 供試機の測定値が時間的に平衡に達した状態。
n) 水滴損失 吐出し空気に同伴して放出される水滴の量と,ルーバから外部へ飛散する水量との和。

4. 試験方法の種類

 この規格に規定する試験方法は,次のとおりとする。
a) 冷却能力試験
b) 騒音試験
c) 水滴損失試験
d) 消費電力・運転電流試験
e) 絶縁抵抗試験
f)  耐電圧試験
g) 始動電流試験

5. 試験

5.1 一般

 試験は,他に特別な規定がない限りa)に規定する計器を用い,b)に規定する条件の下で行う。
a) 計器の形式及び精度 試験に用いる計器の形式及び精度は,表1による。
                                   表 1−計器の形式及び精度
          区分          形式                      精度
                        流体封入ガラス製棒状温度計                           ±0.1 ℃
                                                  空気乾球温度及び空気湿球温度
          温度計        熱電対                    水温                       ±0.1 ℃
                        抵抗温度計
                        記録式
          流量計        指示式                                               ±2 %
                        積算式
          風速計        ビラム形                                             ±10 %
                        指示式                                               ±0.5 %
          電気計器
                        積算式                                               ±1 %
b) 試験条件 試験条件は,5.2の各規定によるほかは,次による。
  1) 水量,入口水温,入口空気湿球温度及び入口空気相対湿度は,表2の条件による。
  2) 電圧及び周波数の許容差は,各定格値±2 %とする。
                               表 2−水量,温度及び相対湿度条件
                                                                 入口空気    入口空気
              試験方法の種類           水量         入口水温
                                                                 湿球温度    相対湿度
                                                  標準設計温度
                       試験方法1      設計水量                  1030 ℃         −
                                                     ±2 ℃
         冷却能力試験
                                  設計水量 +10 % 標準設計温度
                       試験方法2                                1030 ℃         −
                                           −20 %   ±2 ℃
                                  設計水量 +10 %
                 騒音試験                              −          −           −
                                              0%

――――― [JIS B 8609 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   B 8609 : 2008
                            表 2−水量,温度及び相対湿度条件(続き)
                                                                 入口空気    入口空気
              試験方法の種類           水量         入口水温
                                                                 湿球温度    相対湿度
                                  設計水量 +10 %
               水滴損失試験                            −          −        70 %以上
                                              0%

5.2 試験方法

5.2.1  冷却能力試験 冷却能力試験は,供試機を附属書1の3.に示す試験場所に設置し,定格電圧,定格
周波数の下に表2の冷却能力試験条件で補給水及び排水がない状態で運転し,定常状態に達してから附属
書1に基づいて試験する。
  なお,水は,冷却能力に影響するような不純物を含まない清水とする。
5.2.2  騒音試験 騒音試験は,供試機を附属書2によって試験し,その試験結果の騒音基準値を示す。
5.2.3  水滴損失試験 水滴損失試験は,供試機を附属書3の2.に示す試験場所に設置し,定格電圧,定格
周波数の下に表2の水滴損失試験条件で補給水及び排水がない状態で運転し,定常状態に達してから附属
書3に基づいて試験する。
5.2.4  消量電力・運転電流試験 消費電力・運転電流試験は,5.2.1の冷却能力試験を行うときに供試機
が消費する電力及び運転電流を測定する。また,それらの測定値によって運転力率を算出する。
5.2.5  絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は,5.2.1の冷却能力試験の直前と直後に,500 Vの絶縁抵抗計で充電
部と地絡するおそれがある非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定する。
5.2.6  耐電圧試験 耐電圧試験は,5.2.5の絶縁抵抗試験に引き続いて行う。試験は,定格電圧が100 V
の供試機では1 000 V,定格電圧が200 Vの供試機では1 500 Vで,周波数50 Hz又は60 Hzの正弦波に近
い電圧を充電部と非充電金属部との間に連続して1分間加える。
  なお,同一設計の製品を多数試験する場合で疑義を生じないときは,試験電圧の120 %の電圧を1秒間
加えてこれに代えることができる。
5.2.7  始動電流試験 始動電流試験は,電動機の回転子を拘束した状態で,定格電圧,定格周波数を加え
たときの電流を測定する。ただし,電動機の回転子を拘束することができない場合には,電動機の回転子
を停止させた状態で定格周波数の電圧を加え,5.2.4の消費電力・運転電流試験で測定した運転電流に近い
電流を通じて電圧を測定し,始動電流を次式で計算する。
                E
         I=
          s Is'
               Es'
             ここに     Is :  始動電流 (A)
                        Is' :  5.2.4の消費電力・運転電流試験で測定した運転電流に近い電流 (A)
                        E :  定格電圧 (V)
                       Es' :  電流Is'を通じたときの電圧 (V)
    備考 始動電流は,通常の操作によって2台以上の電動機が同時に始動するものでは,同時に通電し
          たときの始動電流又は各々の電動機の始動電流の合計とする。

――――― [JIS B 8609 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6

JIS B 8609:2008の国際規格 ICS 分類一覧

27 : エネルギー及び熱伝達工学　>　27.200 : 冷蔵技術

JIS B 8609:2008の関連規格と引用規格一覧

規格番号: 規格名称
JISB8346:1991: 送風機及び圧縮機―騒音レベル測定方法
JISC1509-1:2017: 電気音響―サウンドレベルメータ(騒音計)―第1部:仕様
JISZ8731:2019: 環境騒音の表示・測定方法