JIS B 9927:1999 クリーンルーム用エアフィルタ―性能試験方法 | ページ 3

10
B 9927 : 1999
6) 配管 : 各部の接続箇所から空気の漏れないもの。
注(1) ろ過速度は,次の式で求める。
Q
V
A
ここに, V : ろ過速度 (cm/s)
Q : ろ過空気の流量 (cm3/s)
A : ろ材の有効ろ過面積 (cm2)
d) 圧力損失の測定方法 圧力損失測定装置を用いて,5.3cm/s又は5.3cm/sの整数倍のろ過速度によって
ろ材を通して空気を吸引し,ろ材の上流側と下流側との静圧の差を差圧計で測定し,次の式によって
圧力損失を計算する。
P=P1−P2
ここに, P : 圧力損失 (Pa)
P1 : ろ材上流側の静圧 (Pa)
P2 : ろ材下流側の静圧 (Pa)
e) 圧力損失の求め方 原ろ材の幅方向に対し,3個以上のろ材サンプルについて,それぞれの圧力損失
を測定し,その平均値を圧力損失とする。
f) 試験結果の表示 e)の方法によって求めた値を,有効数字3けたとして表示する。
3.3 粒子捕集率試験
a) 試験用ろ材 試験に用いるろ材は,3.3f)3)に規定するホルダに装着できるものを用いる。
b) 試験用粒子 試験に用いられる粒子は,本体5.1.1に規定されるもの,又は粒子径分布のより狭いもの
とする。ただし,要求がある場合は,JIS B 9928に規定するものを用いてもよい。その場合,用いた
試験粒子を記載する。
c) 試験風速 試験風速は,5.3cm/sとする。ただし,要求がある場合は,任意の風速を加えてもよい。
d) 試験用粒子の濃度 試験用粒子の濃度は,なるべく変動しないようにする。
e) 粒子捕集率測定装置 粒子捕集率測定位置の構成例を附属書図2に示す。
附属書図2 粒子捕集率測定装置の構成例
f) 粒子捕集率測定器具類 粒子捕集率測定器具類は,次による。
1) 試験用粒子発生器 : 3.3b)に規定する粒子を発生させることのできるもの。
2) 粒子計数器 : 本体5.1.2 c)に規定するもの(2)。
3) ホルダー : 直径40mm以上のものを装着でき,ろ材の保護のため支持網を設けたもの。
4) 流量計 : 3.2c)4)に規定するもの。
5) 吸引ポンプ : 3.2c)5)に規定するもの。
6) 清浄用フィルタ : 本体5.1.2a)2)に規定するもの。

――――― [JIS B 9927 pdf 11] ―――――

                                                                                             11
B 9927 : 1999
7) 配管 : 3.2c)6)に規定するもの。
注(2) 本体5.1.2c)に規定されている粒子計数器より粒径範囲の広いものを用いることができる。その
場合,試験粒子の濃度は,計測器に応じて変更することができる。
なお,本体5.1.2c)に規定する測定器以外のものを用いて測定した場合には,測定方法につい
て明示しなければならない。
g) 粒子捕集率の測定方法 粒子捕集率測定装置を用い,試験用粒子発生器によって3.3b)に規定される粒
子を発生させ,清浄な空気によって所定の濃度に希釈調整したものを,5.3cm/sのろ過速度でろ材を通
るように,吸引ポンプで調節し吸引する。それぞれ3.3f)2)に規定する粒子計数器で計測し,次の式に
よって透過率及び粒子捕集率を計算する。
C2
P 100 (1)
1
E=100−P (2)
ここに, P : 透過率 (%)
E : 粒子捕集率 (%)
C1 : 対象粒子である0.15 び0.3 鉛 の間に位置す
るチャンネルにおけるフィルタ上流側(ろ過前)の計数値
C2 : 対象粒子である0.15 び0.3 鉛 の間に位置す
るチャンネルにおけるフィルタ下流側(ろ過後)の計数値
備考 C2の計数値が100個以下の場合,本体5.1.4f)に規定する方法によって,C2の値を求める。これ
に加えて,受渡当事者間の協定によって他の粒子径区分のPを計算することもできる。
h) 捕集率の求め方 3個以上の同じ試験用ろ材について,g)の方法によってそれぞれ透過率及び粒子捕
集率を測定し,その平均値を透過率及び粒子捕集率とする。
i) 試験結果の表示 h)の方法によって求めた透過率を,有効数字2けたとし,対象粒子径と合わせて表
示する。
備考 本体5.1.2c)に規定する粒子計数器以外の計数器を用いた場合には,測定方式及び対象とした粒
子径を合わせて表示する。
j) その他
1) ダクト内の圧力が陽圧か陰圧かは限定しない。
2) 温度・湿度は,本体5.1.3に規定する試験条件とする。
3) エレクトレットろ材については,特に試験項目を設けない。
3.4 引張強さ試験 引張強さ試験は,次によって行う。
a) 引張強さの測定方法 JIS P 8113の規定に準じ,測定する。ただし,試験片は,原ろ材の幅方向に,
中央と間隔を最大にする3個以上とし,幅は原則として15, 25及び50mmとする。
スパン長は原則として180mmとし,空速型引張強さ試験器を使用する場合の変形速度は20±
5mm/min又は25±5mm/minとする。
b) 引張強さの求め方 原ろ材の縦方向及び横方向について,それぞれ3個以上の試験片を採り,a)の方
法によって引張強さを測定し,その平均値をもって引張強さとする。
c) 試験結果の表示 b)の方法によって求めた縦方向及び横方向の値を,単位はkN/m,有効数字3けたと
し,試験片の幅と合わせて表示する。
3.5 はっ水性試験
a) はっ水性測定装置 はっ水性測定装置の構成例を,附属書図3に示す。

――――― [JIS B 9927 pdf 12] ―――――

12
B 9927 : 1999
附属書図3 はっ水性測定装置の構成例
b) はっ水性測定器具類 はっ水性測定器具類は,次による。
1) ホルダ : 有効ろ過面積20cm2以上あり,片面がオープンフェイス設計となっているもの。
2) マノメータ : 水高100cmまでの圧力を測定可能で,0点は試料面と同一となるように調整する。
3) リザーバ,配管 : 各部の接続箇所から水の漏れがないもの。
4) 調節弁 : 一定圧力にすることができるもの。
c) はっ水性測定方法 はっ水性測定装置を用いて,ホルダにろ材をセットし,ろ材に対し徐々に水圧を
かけていく。このときの水圧の上昇速度は,約0.3kPa/sとする。
ろ材を水が通過したときの水圧 (kPa) の値をマノメータによって測定する。
d) はっ水性の求め方 原ろ材の幅方向に,中央と間隔を最大にする3個以上の試験用ろ材についてc)の
方法によってそれぞれはっ水性を測定し,その最小値をもってはっ水性値とする。単位は,kPaとす
る。
3.6 物理性能試験
3.6.1 厚さ 厚さの測定は,次によって行う。
a) 厚さの測定方法 JIS P 8118の規定に準じて測定する。
b) 厚さの求め方 原則として原ろ材の幅方向に,中央と間隔を最大にする3個以上の試験片を用意し,
大きさは100cm2とし,それぞれ2か所の厚さをa)の方法によって測定し,その平均値をもって厚さ
の値とする。
c) 試験結果の表示 b)の方法によって求めた値(単位mm)を小数点以下2けたとして表示する。
3.6.2 単位面積当たりの質量 単位面積当たりの質量(又は坪量)の測定は,次によって行う。
a) 単位面積当たりの質量の測定方法 JIS P 8124の規定によって測定する。
b) 単位面積当たりの質量の求め方 原則として,原ろ材の幅方向に,中央と間隔を最大にする3個以上
の試験片を用意し,大きさが100cm2以上の試験片についてa)の方法によって測定し,その平均値を
もって単位面積当たりの質量(又は坪量)の値とする。
c) 試験結果の表示 b)の方法によって求めたg/m2単位で求めた値を有効数字3けたとして表示する。
3.6.3 灰分 灰分の測定は,次によって行う。
a) 灰分の測定方法 JIS P 8128の規定に準じて測定する。

――――― [JIS B 9927 pdf 13] ―――――

                                                                                             13
B 9927 : 1999
b) 灰分の求め方 原則として,原ろ材の幅方向に,中央と間隔を最大にする3個以上の試験片を用意し,
灰分の値をa)の方法によって測定し,その平均値をもって灰分の値とする。
c) 試験結果の表示 b)の方法によって百分率で求めた値を有効数字3けたとして表示する。
4. 試験結果の報告 報告書には,次の事項を記載する。
a) 名称
b) 形状,寸法及び材質
c) 製造番号又はロット番号
d) 製造業者名又はその略号
e) 試験結果
1) 圧力損失の測定値
2) 粒子捕集率の測定値
3) 引張強さ試験の測定値
4) はっ水性試験の測定値
5) 厚さの測定値
6) 単位体積当たりの質量(又は坪量)の測定値
7) 灰分の測定値
JIS B 9927 クリーンルーム用エアフィルタ性能試験方法 構成表
氏名 所属
(委員長) ○ 横 地 明 東海大学
藤 井 修 二 東京工業大学
中 嶋 誠 通商産業省機械情報産業局
本 間 清 工業技術院標準部
黒 木 勝 也 財団法人日本規格協会技術部
(幹事) ○ 鈴 木 道 夫 日立プラント建設株式会社
(幹事) ○ 鈴 木 国 夫 株式会社テクノ菱和
呂 俊 民 株式会社竹中工務店
川 又 亨 日本エアーテック株式会社
澤 田 朋 之 富士電機株式会社
鈴 木 良 延 清水建設株式会社
○ 長 塚 孝二郎 株式会社忍足研究所
○ 猿 山 政 雄 近藤工業株式会社
○ 高 橋 和 宏 日本無線株式会社
○ 武 田 隼 人 進和テック株式会社
○ 大 塚 一 彦 ニッタ株式会社
濱 中 隆 夫 日本ドナルドソン株式会社
○ 杉 田 直 記 ミドリ安全株式会社
○ 田 口 光 裕 東洋濾紙株式会社
○ 戸 田 紀 一 ライドールインターナショナルインコーポレイテッド
○ 渡 辺 正 克 北越製紙株式会社
○ 田 丸 眞 司 ダイキン工業株式会社
○ 大 垣 豊 日本バイリーン株式会社
○ 藤 井 伸 明 住友スリーエム株式会社
○ 三 上 壯 介 社団法人日本空気清浄協会
○ 大 竹 信 義 社団法人日本空気清浄協会
備考 ○印は、分科会を兼任

JIS B 9927:1999の国際規格 ICS 分類一覧

JIS B 9927:1999の関連規格と引用規格一覧