JIS C 3408:2014 エレベータ用ケーブル

                                                                                   C 3408 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[2]
•  4 特性・・・・[3]
•  5 材料,構造及び加工方法・・・・[4]
•  5.1 導体・・・・[4]
•  5.2 セパレータ・・・・[4]
•  5.3 絶縁体・・・・[4]
•  5.4 補強線・・・・[5]
•  5.5 線心のより合せ・・・・[5]
•  5.6 遮蔽・・・・[5]
•  5.7 外部被覆・・・・[5]
•  5.8 線心の識別及び配列・・・・[6]
•  6 試験方法・・・・[8]
•  6.1 外観・・・・[8]
•  6.2 構造・・・・[8]
•  6.3 導体抵抗・・・・[8]
•  6.4 耐電圧・・・・[8]
•  6.5 絶縁抵抗・・・・[8]
•  6.6 絶縁体及びシースの引張り・・・・[8]
•  6.7 加熱・・・・[8]
•  6.8 耐油・・・・[9]
•  6.9 巻付加熱・・・・[9]
•  6.10 低温巻付け・・・・[9]
•  6.11 加熱変形・・・・[9]
•  6.12 難燃・・・・[10]
•  6.13 コンパウンドの耐熱・・・・[10]
•  7 検査・・・・[10]
•  8 製品の呼び方・・・・[10]
•  9 表示及び包装・・・・[11]
•  9.1 ケーブルの表示・・・・[11]
•  9.2 包装の表示・・・・[11]
•  9.3 包装・・・・[11]
•  附属書A(参考)ケーブルの構造・寸法の例・・・・[12]

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――――― [JIS C 3408 pdf 1] ―――――

C 3408 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
電線工業会(JCMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を
改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。これによって,JIS C 3408:2000は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS C 3408 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 3408 : 2014

エレベータ用ケーブル

Travelling cables for elevators

序文

  この規格は,1965年に制定され,その後8回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2000年に
行われたが,その後のエレベータの制御通信機能の高度化に対応するために同軸ケーブル及び遮蔽付き通
信線を追加するとともに,製造実績のないケーブル種類を削除する改正を行った。

1 適用範囲

  この規格は,300 V以下の主としてエレベータ,小荷物専用昇降機などの昇降機用の配線及び移動電線
に用いるエレベータ用ケーブル(以下,ケーブルという。)について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
    JIS C 3102 電気用軟銅線
    JIS C 3152 すずめっき軟銅線
    JIS C 6832 石英系マルチモード光ファイバ素線
    JIS C 6833 多成分系マルチモード光ファイバ素線
    JIS C 6834 プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線
    JIS C 6835 石英系シングルモード光ファイバ素線
    JIS G 3502 ピアノ線材
    JIS G 3505 軟鋼線材
    JIS G 3506 硬鋼線材
    JIS G 4308 ステンレス鋼線材

――――― [JIS C 3408 pdf 3] ―――――

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C 3408 : 2014

3 種類及び記号

  この規格で用いる種類及び記号は,表1による。
                                       表1−種類及び記号
                                      種類                                     記号a)
       エレベータ用天然ゴム絶縁編組ケーブル             (補強線なし)         ERB-L
       エレベータ用天然ゴム絶縁編組ケーブル             (補強線入り)         ERB-H
       エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線なし)   ERN-L
       エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線入り)   ERN-H
       エレベータ用EPゴム絶縁編組ケーブル               (補強線なし)         EPB-L
       エレベータ用EPゴム絶縁編組ケーブル               (補強線入り)         EPB-H
       エレベータ用EPゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線なし)     EPN-L
       エレベータ用EPゴム絶縁クロロプレンシース丸形ケーブル (補強線入り)     EPN-H
       エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル   (補強線なし)         EVV-L
       エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース丸形ケーブル   (補強線入り)         EVV-H
       エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線なし)  ERNF-L
       エレベータ用天然ゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線入り)  ERNF-H
       エレベータ用EPゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線なし)     EPNF-L
       エレベータ用EPゴム絶縁クロロプレンシース平形ケーブル (補強線入り)    EPNF-H

エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル (補強線なし) EVVF-Lエレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル (補強線入り) EVVF-H通信線入りの場合,通常,該当する次の記号を製品の記号の末尾に付け加える。O : 光ファイバ C : 同軸ケーブル S : 遮蔽付き通信線例 エレベータ用ビニル絶縁ビニルシース平形ケーブル

               (補強線なし,光ファイバ入り,同軸ケーブル入り)
               EVVF-L-O-C
       注a) 製品の記号の意味は,次による。
              E : エレベータ R : 天然ゴム P : エチレンプロピレンゴム(EPゴム) V : ビニル
              B : 編組   N : クロロプレンゴム F : 平形  H : 補強線入り    L : 補強線なし

――――― [JIS C 3408 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   C 3408 : 2014

4 特性

  特性は,箇条6によって試験を行ったとき,表2による。
                                           表2−特性
                    項目                                     特性                    試験方法
                                                                                     適用箇条
  導体抵抗                                  表3の値以下                                6.3
  耐電圧                                    1 000 Vに1分間耐えなければならない。       6.4
  絶縁抵抗                                  表4の値以上                                6.5
  絶   絶   天然ゴム         引張強さ       6 MPa以上                                  6.6
  縁   縁
  体   体                    伸び           250 %以上
  及        EPゴム           引張強さ       4 MPa以上
  び
  シ                         伸び           300 %以上
  ー        ビニル           引張強さ       10 MPa以上
  ス
  の                         伸び           100 %以上
  引   シ   クロロプレンゴム 引張強さ       13 MPa以上
  張   ー
  り   ス                    伸び           300 %以上
            ビニル           引張強さ       10 MPa以上
                             伸び           120 %以上
  加   絶   天然ゴム         引張強さ       加熱前の値の60 %以上                       6.7
  熱   縁
       体                    伸び
            EPゴム           引張強さ       加熱前の値の80 %以上
                             伸び
            ビニル           引張強さ       加熱前の値の85 %以上
                             伸び           加熱前の値の80 %以上
       シ   クロロプレンゴム 引張強さ       加熱前の値の60 %以上
       ー
       ス                    伸び
            ビニル           引張強さ       加熱前の値の85 %以上
                             伸び           加熱前の値の80 %以上
  耐   絶   ビニル           引張強さ       浸油前の値の85 %以上                       6.8
  油   縁
       体                    伸び
       シ   クロロプレンゴム 引張強さ       浸油前の値の60 %以上
       ー
       ス                    伸び
            ビニル           引張強さ       浸油前の値の80 %以上
                             伸び           浸油前の値の60 %以上
  巻付加熱           ビニル絶縁線心及びビニ 絶縁体及びシースにひび及び割れを生じてはな 6.9
                     ルシースケーブル       らない。
  低温巻付け         ビニル絶縁線心及びビニ                                            6.10
                     ルシースケーブル
  加熱変形           ビニル絶縁体及びビニル 厚さの減少率50 %以下                       6.11
                     シース
  難燃               クロロプレンシースケー 60秒以内で自然に消えなければならない。     6.12
                     ブル及びビニルシースケ
                     ーブル
  コンパウンドの耐熱 編組ケーブル           コンパウンドが流下し,試料の下部に粒滴又は 6.13
                                            泡立ちを生じてはならない。

――――― [JIS C 3408 pdf 5] ―――――

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