JIS C 3653:2004 電力用ケーブルの地中埋設の施工方法 | ページ 2

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        − 管内に布設するケーブルが2条以上の場合の管の内径は,ケーブルを集合した場合の外接円
            の直径の1.5倍以上。

4.3 地中箱

 地中箱は,次による。
a) 管路には,次の箇所に地中箱を施設する。
    − ケーブルの引入れ,引抜きなどの作業を必要とする箇所
    − ケーブルの分岐,接続などを行う箇所
    − ケーブルの引入れ時に張力がケーブルの許容張力を超過する箇所
    備考 次の場合には,ケーブルの引入れ時に張力がケーブルの許容張力を超過しないものとする。
          − 直線管路の長さが150 m以下の場合
          − 直角曲がり1か所をもつ管路の長さが100 m以下の場合
    − 管路のこう配が大きく,ケーブルのずり落ち防止を必要とする箇所
b) 地中箱の大きさは,次による。
  1) ケーブルの引入れ,引抜き,接続,分岐などの工事,点検その他の保守作業が容易にできる大きさ
      とする。
  2) ケーブルをその許容曲げ半径以上で曲げることができる大きさとする。ケーブルの許容曲げ半径は,
      その屈曲部の内側半径とし,値を表3に示す。
                                  表 3 ケーブルの許容曲げ半径
                       ケーブルの種類        単心              多心
                            低圧             8D                 6D
                            高圧             10D                8D
                      備考 Dは,ケーブルの仕上がり外径を示す。
                             なお,トリプレックスケーブルなどの単心より形ケーブ
                           ルは,多心として扱う。この場合,ケーブルの仕上がり外
                           径は各々の単心ケーブル外接円の直径とする。
c) 地中箱の構造は,次による。
  1) 堅ろうで車両その他の重量物の圧力に耐える構造とする。ただし,植込み,緑地帯などの車両が進
      入しない場所に施設するものにあっては,この限りでない。
  2) たまり水を排除できるよう,次のような措置を講じる。
      − 底面にためますを設ける。
      − 底面に水抜き穴を設ける。ただし,底面が常水面より上の場合に限る。
  3) ケーブルの引入れ,引抜き,接続,分岐などの工事,点検その他の保守作業を行うための開口部を
      設ける。
d) 地中箱の開口部には,人の出入り又は作業の妨げとなるような突起物がないようにする。
e) 地中箱の開口部には,取扱者以外の者が容易にあけることのできないふたを設ける。ただし,取扱者
    以外のものが容易に立ち入ることができない場所に施設する場合は,この限りでない。
f)  地中箱のふたは,水が容易に浸入しにくい構造とする。
g) 地中箱のふたは,車両などの重量物が通過する場所に設ける場合は,それらの圧力に耐えるように施
    設する。
h) 地中箱内でケーブルの中間接続を行う場合は,接続部に支障がないようにケーブルを地中箱の壁又は

――――― [JIS C 3653 pdf 6] ―――――

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                                                                                   C 3653 : 2004
    床に固定する。
i)  地中箱には,必要に応じてケーブルの支持材,昇降のための足掛金物,ケーブル引入れのためのフッ
    クなどを設ける。
j)  分割式地中箱を据え付ける場合は,各ブロックの接合にはモルタル,接着材,パッキンなどによって
    水が容易に浸入しにくい構造とする。
k) 地中箱は,その底部が大地の凍結深度より深くなるように施設する。

4.4 接地

 金属製管路材,ケーブル被覆の金属体,金属製の電線接続箱,地中箱内の金属製ケーブル支
持材及びケーブル立上がりの防護に用いる金属製防護材には,D種接地工事を施さなければならない。た
だし,金属体と対地との間の電気抵抗が100 Ω以下のもの,及び防食処理を施した部分は,接地工事を施
さなくてもよい。

4.5 埋設表示

 埋設表示は,次による。
a) 管路の施設経路が地表上で確認できるように,埋設表示板,埋設標柱などを施設する。
b) 高圧の地中電線路においては,埋設表示シートなどを管頂と地表面(舗装のある場合は,舗装下面)
    のほぼ中間に連続して施設する。

4.6 ケーブルの立上がり部

 造営物などにケーブルを立ち上げる場合は,次による。
a) 地中におけるケーブルの立上がり部は,車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがないように施設
    する。
b) ケーブルの地表上部は,堅ろうで耐候性の高い不燃性又は自消性のある難燃性の防護材で覆う。この
    場合において,防護材の地表上の高さは,2 m(造営物の屋側に立ち上げる場合は,2.5 m)以上とす
    る。
c) 防護材は,造営物などに堅ろうに固定する。
d) 屋外におけるケーブル防護材の端部には,雨水の浸入防止用カバーなどを取り付ける。

5. 直接埋設式電線路

 直接埋設式電線路は,4.1,4.2のh)及びi),4.44.6によるほか,次による。
a) ケーブルは,JIS A 5372の附属書10に規定するトラフなどの防護物に収めて施設する。ただし,鋼帯
    がい装ケーブルなどのがい装をもつケーブルを使用する場合,又は車両その他の重量物の圧力を受け
    るおそれがない場所であって,ケーブルの上部を堅ろうな板などで覆う場合は,この限りでない。
b) トラフ,板などの防護材,及び鋼帯がい装ケーブルなどのがい装をもつケーブルの埋設深さは,車両
    その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所においては1.2 m以上,その他の場所では0.6 m以
    上とする。ただし,地上への立上がり部分における埋設深さについては,この限りでない。
c) ケーブルを収めるトラフ,ケーブルを覆う板などは,ケーブルの布設経路に沿ってすき間のないよう
    に施設し,かつ,トラフの接続部及び端部はケーブルの被覆を損傷するような段差などが生じないよ
    うに施設する。
d) 必要に応じて地中箱を設ける場合は,4.3によって施設する。
e) 地中から建物内部に引き込まれたケーブルの貫通部分には,防水処理を施す。

6. 屋外配線

 屋外配線は,次による。
a) 低圧の屋外配線は,4.1,4.4及び4.6によるほか,次のいずれかによって施設し,かつ,ケーブルと弱
    電流電線,水管,ガス管などとは,直接接触しないように施設する。
  1) ケーブルを管に収めて施設する場合は,4.2のa)   c),e),i),j)及びk)によって施設する。この場

――――― [JIS C 3653 pdf 7] ―――――

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      合において,住宅の構内,又は車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがない場所に施設する場
      合には,ケーブルをJIS C 8411に規定するPF管に収めて施設することができる。
  2) ケーブルをJIS A 5372の附属書10に規定するトラフなどの防護物に収めて施設する場合は,その
      深さを0.3 m以上とし,かつ,5.のc)によって施設する。ただし,住宅の構内,又は車両その他の
      重量物の圧力を受けるおそれがない場所には,ケーブルの上部を堅ろうな板などで覆い,その埋設
      深さを0.3 m以上とすることができる。
b) 高圧の屋外配線は,4.又は5.によって施設する。

――――― [JIS C 3653 pdf 8] ―――――

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                                                                                   C 3653 : 2004
                        附属書1(規定)波付硬質合成樹脂管

1. 適用範囲

 この附属書は,地中埋設する電力用ケーブルを保護するために用いる波付硬質合成樹脂管
(以下,管という。)について規定する。
    参考 管は,FEPともいう。
2. 性能
2.1   圧縮強度 圧縮強度は,5.1によって試験を行ったとき,次の式によって算出した外径のたわみ率が
3.5 %以下であり,かつ,各部にひび又は割れが生じてはならない。
                            D―
                             1  D2
                                    100
                              D1
                      ここに,            外径のたわみ率 (%)
                                  D1 :  圧縮前の外径 (mm)
                                  D2 :  圧縮後の外径 (mm)
2.2   難燃性 自消性がある難燃性である旨を表示した管にあっては,5.2によって試験を行ったとき,炎
が自然に消えなければならない。
3. 構造 管の構造は,次による。
a) 管は,管軸に対して直角に切断した断面を投影したとき,円形であること。
b) 管の内外面は滑らかで,かつ,有害なきず,割れその他ケーブルの被覆を損傷するような欠点がない
    ものであること。
c) 管は,波付けしたものであること。
4. 材料 管の材料は,JIS K 6922-1に規定するポリエチレン成形材料,JIS K 6720-1に規定する塩化ビ
ニル樹脂,又はJIS K 6921-1に規定するポリプロピレン成形材料など,良質な合成樹脂成形材料を主体と
するものでなければならない。
5. 試験
5.1   圧縮強度試験 管の圧縮強度試験は,次による。
a) 製品から長さ250 mmの試料を採る。
b) 試験装置は,附属書1図1のものを準備する。
c) 試料及び試験装置を20±2 ℃の温度に2時間保った後,その温度において試験を行う。
d) 試料を2枚の鋼製の平板間に挟み,管軸と直角方向に毎分20 mmの速度で,試料に次に示す圧縮荷重
    を加える。
                         P       R
                      ここに,    P :  圧縮荷重 (N)
                                  R :  管の平均半径 ( D4 d)    cm)
                                  D :  管の外径 (cm)
                                  d :  管の内径 (cm)

――――― [JIS C 3653 pdf 9] ―――――

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                                  附属書1図 1 圧縮強度試験
5.2   難燃性試験 管の難燃性試験は,次による。
a) 管から長さ600 mmの試料を採る。
b) 試料を鉛直にし,その下端から100 mmの部分に,ブンゼンバーナの還元炎の先端を接炎させる。た
    だし,炎は酸化炎の長さが約100 mmで,還元炎の長さが約50 mmとなるよう調整し,バーナを水平
    面から45°傾けるものとする。
c) 接炎時間は,附属書1表1のとおりとする。
                                    附属書1表 1 接炎時間
                               試料の厚さ               接炎時間
                                  mm                       s
                                     0.5以下                15
                            0.5を超え 1.0以下               20
                            1.0を超え 1.5以下               25
                            1.5を超え 2.0以下               35
                            2.0を超え 2.5以下               45
                            2.5を超え 3.0以下               55
                            3.0を超え 3.5以下               65
                            3.5を超え 4.0以下               75
                            4.0を超え 4.5以下               85
                            4.5を超え 5.0以下              130
                            5.0を超え 5.5以下              200
                            5.5を超え 6.0以下              300
                            6.0を超え 6.5以下              500
d) 規定の接炎時間後,炎を取り除き,試料の炎が30秒以内に自然に消えるかどうかを調べる。
6. 表示 1管ごとの見やすい箇所に,容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。
a) 自消性のある難燃性の管では,その旨を記載する。
b) 製造業者名又はその略号
c) 製造年月又はその略号

――――― [JIS C 3653 pdf 10] ―――――

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