JIS C 3653:2004 電力用ケーブルの地中埋設の施工方法

                                                                                   C 3653 : 2004

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人電気設備
学会(IEIEJ)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS C 3653:1994は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS C 3653には,次に示す附属書がある。
    附属書1(規定)波付硬質合成樹脂管
    附属書2(規定)多孔陶管
    附属書3(規定)管路式電線路に使用する管

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――――― [JIS C 3653 pdf 1] ―――――

C 3653 : 2004

pdf 目 次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[1]
•  4. 管路式電線路・・・・[2]
•  4.1 掘削及び埋戻し・・・・[2]
•  4.2 管路・・・・[2]
•  4.3 地中箱・・・・[4]
•  4.4 接地・・・・[5]
•  4.5 埋設表示・・・・[5]
•  4.6 ケーブルの立上がり部・・・・[5]
•  5. 直接埋設式電線路・・・・[5]
•  6. 屋外配線・・・・[5]
•  附属書1(規定)波付硬質合成樹脂管・・・・[7]
•  附属書2(規定)多孔陶管・・・・[9]
•  附属書3(規定)管路式電線路に使用する管・・・・[10]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 3653 : 2004

電力用ケーブルの地中埋設の施工方法

Installation methods of power cables buried ground

1. 適用範囲

 この規格は,使用電圧7 000 V以下の電力用ケーブル(以下,ケーブルという。)を需要場
所の地中に施設する次の電気工作物の施工方法について規定する。
a) 管路式によって施設する電線路
b) 直接埋設式によって施設する電線路
c) 屋外配線

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 5372 プレキャスト鉄筋コンクリート製品
    JIS C 8305 鋼製電線管
    JIS C 8380 ケーブル保護用合成樹脂被覆鋼管
    JIS C 8411 合成樹脂製可とう電線管
    JIS C 8430 硬質塩化ビニル電線管
    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3469 ポリエチレン被覆鋼管
    JIS K 6720-1 プラスチック−塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー (PVC) −第1部 : 呼び方のシ
        ステム及び仕様表記の基礎
    JIS K 6741 硬質塩化ビニル管
    JIS K 6921-1 プラスチック−ポリプロピレン (PP) 成形用及び押出用材料−第1部 : 呼び方のシステ
        ム及び仕様表記の基礎
    JIS K 6922-1 プラスチック−ポリエチレン (PE) 成形用及び押出用材料−第1部 : 呼び方のシステム
        及び仕様表記の基礎

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
a) 需要場所 電気使用場所を含み,電気を使用する構内全体。
b) 電気使用場所 電気を使用するための電気工作物を施設した場所。
    備考 発電所,変電所,開閉所,自家用電気室などは,電気使用場所には含まない。
c) 電線路 電気使用場所,発電所,変電所,開閉所,自家用電気室などの相互間の電線,及びこれを支
    持し,又は保蔵する工作物。
d) 屋外配線 屋外の電気使用場所で電気の使用を目的として固定して施設する電線。ただし,電線路及

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C 3653 : 2004
    び機械器具内の電線,その一部分として施設された電線などは含まない。
    備考 屋外に施設する分岐回路の配線は,屋外配線とする。
e) 管路式 あらかじめ地中に管路を施設し,土の掘削を伴わずにケーブルの引入れ及び引抜きができる
    方式で,必要に応じ地中箱を設けるもの。
f)  直接埋設式 地中にケーブルを直接埋設する方式,又は防護材に収めて埋設する方式で,ケーブルの
    引抜きを行うときは,土の掘削を必要とするもの。
g) 管路 ケーブルを引き入れるために固定して施設した管,附属品などの工作物。
h) 地中箱 ケーブルの引入れ,引抜き,接続,分岐などの工事,点検その他の保守作業を容易にするた
    め,管路の途中の地中に施設する箱体で,開口可能なふたをもつもの。

4. 管路式電線路

4.1 掘削及び埋戻し

 地盤の掘削及び埋戻しは,次による。
a) 掘削した底盤は,十分に突き固めて平滑にする。
b) 埋戻しのための土砂は,管路材などに損傷を与えるような小石,砕石などを含まず,かつ,管周辺部
    の埋戻し土砂は,管路材などに腐食を生じさせないものを使用する。
c) 管周辺部の埋戻し土砂は,すき間がないように十分に突き固める。
d) 複数の管路を接近させ,かつ,並行して施設する場合は,管相互間(特に管底側部)の埋戻し土砂は
    すき間のないように十分に突き固める。
e) 軟弱地盤などに施設する場合は,その地盤の履歴及び状況を十分に把握した上で,管路に損傷を与え
    ない方策を講じる。

4.2 管路

 管路は,次による。
a) 管路は,堅ろうで車両その他の重量物の圧力に耐えるように施設する。
      なお,呼び径が200 mm以下であって,表1に示す管を使用し,かつ,地表面(舗装がある場合は,
    舗装下面)から深さ0.3 m以上に埋設する場合は,堅ろうで車両その他の重量物の圧力に耐えるもの
    とする。
                                      表 1 管路材の種類
                    区分                                 種類
           鋼管                   JIS G 3452に規定する鋼管に防食テープ巻き,ライニングな
                                  どの防食処理を施したもの
                                  JIS G 3469に規定するもの
                                  JIS C 8305に規定する厚鋼電線管に防食テープ巻き,ライニ
                                  ングなどの防食処理を施したもの
                                  JIS C 8380に規定するG形のもの
           コンクリート管         JIS A 5372の附属書2に規定するもの
           合成樹脂管             JIS C 8430に規定するもの
                                  JIS K 6741に規定する種類がVPのもの
                                  附属書1に規定する波付硬質合成樹脂管
           陶管                   附属書2に規定する多孔陶管
           上記以外の管は,附属書3に適合する管
b) 金属製の管及びその接続部には,防食テープ巻き,ライニングなどの防食処理を施す。
c) 管路は,ケーブルの布設に支障が生じる曲げ,蛇行などがないように施設する。

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                                                                                   C 3653 : 2004
d) 管相互の接続は,専用の附属品がある場合は,それを使用して堅ろうに行い,かつ,水が容易に管路
    内部に浸入しにくいように施設する。管の種類に応じた接続方法の例を,表2に示す。
                                    表 2 管の接続方法の例
                    区分                                 種類
           鋼管                   ねじ込み
                                  パッキン介在差込み(ゴム輪接合)
                                  パッキン付ねじなし接続
                                  ボールジョイント
           コンクリート管         パッキン介在差込み(ゴム輪接合)
           合成樹脂管             スリーブ接続後シーリング材とテープ巻き
                                  二つ割り継手ボルト締め
                                  パッキン介在差込み(ゴム輪接合)
                                  接着接合
           陶管                   パッキン介在ボルト締め
e) 管路は,内面,接続部及び端部にケーブルの被覆を損傷するような突起が生じないように施設する。
f)  管路と地中箱又は建物との接続部分は,耐久性をもつシーリング材,モルタルなどを充てんして,水
    が容易に地中箱又は建物内に浸入しにくいようにする。
    備考 合成樹脂材料の管を用いる場合,モルタルで防水効果が不十分なときには樹脂製モルタルを推
          奨する。
g) 地中から建物内部又は必要に応じて地中箱内部に引き込まれた管路(予備管を含む。)の管口部分には,
    防水処理を施す。
h) ケーブルと地中弱電流電線又は地中光ファイバケーブルとが,接近若しくは交差する場合であって,
    相互の距離が30 cm以下のときは,次のいずれかによって施設する。
    − ケーブルを堅ろうな不燃性又は自消性のある難燃性の管に収める場合は,その管が地中弱電流電
        線又は地中光ファイバケーブルと直接接触しないように施設する。
    − ケーブルを可燃性の管に収める場合は,管と地中弱電流電線又は地中光ファイバケーブルとの間
        に堅ろうな耐火性の隔壁を設ける。
i) 低圧ケーブルと高圧ケーブルとが,又は低圧ケーブル若しくは高圧ケーブルと特別高圧ケーブルとが,
    接近し又は交差する場合であって,地中箱内以外の箇所で相互の距離が30 cm(低圧ケーブルと高圧
    ケーブルにあっては15 cm)以下のときは,次のいずれかによって施設する。
  1) それぞれのケーブルが,次のいずれかである。
      − 自消性がある難燃性の被覆をもつ場合
      − 堅ろうな自消性がある難燃性の管に収められる場合
  2) いずれかのケーブルに不燃性の被覆をもつものを使用する。
  3) いずれかのケーブルを鋼管,コンクリート管,陶管などの不燃性の管に収めて施設する。
  4) 管相互の間に堅ろうな耐火性の隔壁を設ける。
j)  1管路には,1回線のケーブルを収めることが望ましい。
k) 管の太さは,ケーブルの引入れ及び引抜きが円滑に行える寸法のものを選定する。
    備考 管の内径は,次によることが望ましい。ただし,管路が直線で,ケーブル引入れ時の張力がケ
          ーブルの許容張力以内である場合は,この限りではない。
        − 管内に布設するケーブルが1条の場合の管の内径は,ケーブル仕上がり外径の1.5倍以上。

――――― [JIS C 3653 pdf 5] ―――――

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