JIS C 6187-1:2016 光波長計―第１部：試験方法

                                                                                 C 6187-1 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 トレーサビリティ体系・・・・[2]
•  5 標準試験条件・・・・[3]
•  6 試験の概要・・・・[3]
•  6.1 試験の種類・・・・[3]
•  6.2 波長確度の算出方法・・・・[3]
•  6.3 波長不確かさの算出方法・・・・[5]
•  7 波長確度(不確かさ)試験・・・・[5]
•  7.1 波長確度(不確かさ)試験の概要・・・・[5]
•  7.2 標準試験条件における波長確度(不確かさ)試験・・・・[5]
•  7.3 動作条件における波長確度(不確かさ)試験・・・・[6]
•  8 波長分解能試験・・・・[11]
•  9 過負荷試験・・・・[11]
•  10 強度試験・・・・[12]
•  10.1 強度試験の概要・・・・[12]
•  10.2 振動試験・・・・[12]
•  10.3 落下試験・・・・[12]
•  附属書A(規定)不確かさの規定・・・・[13]

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――――― [JIS C 6187-1 pdf 1] ―――――

C 6187-1 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人光産業技術振興協会(OITDA)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,
JIS C 6187:1999は廃止され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS C 6187の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 6187-1 第1部 : 試験方法
    JIS C 6187-2 第2部 : 校正方法

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――――― [JIS C 6187-1 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           C 6187-1 : 2016

光波長計−第1部 : 試験方法

Optical wavelength meters-Part 1: Test methods

序文

  この規格は,光波長計の測定方法を規定するJIS C 6187:1999を基に,2011年に第1版として制定され
たIEC 62129-2との整合性を考慮してJIS C 6187規格群を部編成とし,JIS C 6187:1999を廃止して,JIS C
6187-1として制定する。IEC 62129-2を対応国際規格とする光波長計の校正方法の規格は,2014年にJIS C
6187-2として制定した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,光波長を測定する光ファイバコネクタ用入力端子を備えたマイケルソン干渉計方式の光波
長計の試験方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1002 電子測定器用語
    JIS C 6187-2 光波長計−第2部 : 校正方法
    JIS C 6830 光ファイバコード
    JIS C 6831 光ファイバ心線
    JIS C 6835 石英系シングルモード光ファイバ素線
    JIS C 60068-2-6 環境試験方法−電気・電子−第2-6部 : 正弦波振動試験方法(試験記号 : Fc)
    JIS C 60068-2-31 環境試験方法−電気・電子−第2-31部 : 落下試験及び転倒試験方法(試験記号 : 
        Ec)
    JIS Q 17025 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項
    JIS Z 8103 計測用語
    JIS Z 8120 光学用語
    ISO/IEC Guide 98-3:2008,Uncertainty of measurement−Part 3: Guide to the expression of uncertainty in
        measurement (GUM: 1995)

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 1002,JIS Z 8103及びJIS Z 8120によるほか,次による。

――――― [JIS C 6187-1 pdf 3] ―――――

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C 6187-1 : 2016
3.1
光波長計(optical wavelength meter)
  光ファイバコネクタ用の入力端子をもち,入力端子に入射した光の波長を測定し,表示する光測定器。
この測定値は真空中の波長で表示する。
3.2
波長分解能(wavelength resolution)
  特定のスペクトル線幅をもつ光の波長を識別する能力。
3.3
パワーレベル(optical power level)
  被試験器に入力する光パワーレベル。
3.4
CWモード(CW mode)
  光のパワーレベルを任意の値で一定かつ連続に保持した光の出力の状態。
3.5
変調モード(modulation mode)
  光のパワーレベルを規定の周波数で変化させた光の出力の状態。
3.6
スペクトル線幅(spectral linewidth)
  ピークパワーレベルの半分のパワーにおけるスペクトル線の全幅。
3.7
不確かさ(uncertainty)
  得た測定値に対して,その測定対象とした値が存在する範囲の広さを確率的に推定したもの。詳細は,
ISO/IEC Guide 98-3:2008の“計測における不確かさの表現の指針”を参照。
3.8
標準不確かさ(standard uncertainty)
  不確かさを,測定対象とした値の確率分布の標準偏差によって表記したもの。附属書Aを参照。
3.9
トレーサビリティ(traceability)
  不確かさが全て表記された,切れ目のない比較の連鎖を通じて,通常は,国家標準又は国際標準で決め
られた標準に関連付けられ得る測定結果又は標準の値の性質。

4 トレーサビリティ体系

  校正機関は,JIS Q 17025の要求事項を満たすことが望ましい。試験手順で使用する全ての標準器は,あ
らかじめ,国家計量標準機関,認定校正機関又は民間の校正機関の管理する標準器に対するトレーサビリ
ティを確保した上で,手順書に従って校正する。校正手順の各々の階層ごとに複数の標準器を準備するこ
とで,標準器の性能を同一階層内で比較検証できるようにすることが望ましい。校正結果に重大な影響を
及ぼすその他全ての試験装置が,全て校正済みであることを確認する。また,必要に応じてこれらの試験
装置,そのトレーサビリティの連鎖(例えば,図1参照)及び校正の周期を規定し文書化する。

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                                                                                 C 6187-1 : 2016
                                             国家標準
                         国家計量標準機関
                                               実用標準
                                                     認定校正機関
                                          仲介標準
                        民間の校正機関
                                          実用標準
                                          被試験光波長計
                                図1−トレーサビリティの連鎖の例

5 標準試験条件

  光波長計(以下,被試験器という。)を試験するとき標準となる条件は,ほかに規定がない限り次のとお
りとする。標準試験条件で試験することが困難な場合,実施した条件及びその影響について試験結果に記
録しなければならない。
a) 温度 (23±2) ℃
b) 相対湿度 (50±20) %
c) 光ファイバ 光ファイバ長は2 m以上とし,JIS C 6830,JIS C 6831及びJIS C 6835で規定するシン
    グルモード光ファイバを用いる。

6 試験の概要

6.1 試験の種類

  光波長計の性能は,波長確度(不確かさ)試験,波長分解能試験,過負荷試験及び強度試験を行って評
価する。ただし,これらの各試験は評価の次元が異なるので,これらによって得た誤差は各項目ごとの評
価値とし,それらを合成して総合誤差としてはならない。

6.2 波長確度の算出方法

  被試験器の波長確度の評価方法は,まず標準試験条件における確度試験で指示値のかたより及び不確か
さを求め,次に各動作条件に対する確度試験で被試験器の不確かさの寄与を求める。かたより及び各不確
かさの寄与分は波長の単位(例えば,nm)で求め,動作誤差の限界を式(1)及び式(2)によって算出し,被
試験器の確度とする。
                                                    p
                          tu Dt 0 k uλtDt 0 k ut02   ut2j (1)
                                                    j 1
                                                    p
                        tl
                             Dt 0 k uλtDt 0 k ut02   ut2j (2)
                                                    j1
                      ここに,     εtu :  動作誤差の上限
                                   εtl :  動作誤差の下限

――――― [JIS C 6187-1 pdf 5] ―――――

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