この規格ページの目次
- 6.2 サンプル
- 6.3 装置
- 6.4 手順
- 6.5 要求事項
- 6.6 規定する詳細事項
- 7 F8 : ガス流動抵抗
- 7.1 目的
- 7.2 サンプル
- 7.3 装置
- 7.4 手順
- 7.5 要求事項
- 7.6 規定する詳細事項
- 8 F9 : エージング
- 8.1 目的
- 8.2 サンプル
- 8.3 装置
- 8.4 手順
- 8.5 要求事項
- 8.6 規定する詳細事項
- 9 F10 : 水底ケーブル耐水圧
- 9.1 目的
- 9.2 サンプル
- 9.3 装置
- 9.4 手順
- 9.5 要求事項
- 9.6 規定する詳細事項
- 10 F11 : シース収縮(パッチコード用ケーブル)
- 10.1 目的
- 10.2 サンプル
- 10.3 装置
- 10.4 手順
- 10.5 要求事項
- 10.6 規定する詳細事項
- 10.7 報告する詳細事項
- 11 F12 : パッチコード用ケーブル温度サイクル
- 11.1 目的
- 11.2 サンプル
- 11.3 装置
- 11.4 手順
- 11.5 要求事項
- JIS C 6870-1-22:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS C 6870-1-22:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS C 6870-1-22:2019の関連規格と引用規格一覧
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C 6870-1-22 : 2019
6.2 サンプル
サンプルは,IEC 60793-1-54に規定されている。
6.3 装置
装置の説明は,IEC 60793-1-54に記載されている。
6.4 手順
6.4.1 光ファイバ
ケーブル化された光ファイバを含む光ファイバの放射線反応においては,IEC 60793-1-54の放射線照射
方法を使用する。
6.4.2 材料
材料の放射線反応においては,IEC 60544-1に規定された方法を使用する。
6.5 要求事項
耐放射線性は,個別仕様書に記載された最大値に適合させる。
6.6 規定する詳細事項
規定する詳細事項は,IEC 60793-1-54に記載されている。
7 F8 : ガス流動抵抗
7.1 目的
この試験は,ガス圧によって保護されている非充光ファイバケーブルにだけ適用される。その目的は,
このようなケーブルのガス流動抵抗を測定することである。加圧されたケーブルのガス流動抵抗は,ガス
加圧プロセス及びシステムの適切な機能を確実にするため必要とされる。乾燥空気を使って得られる結果
は,他のガスを使用して性能を計算するために使用することができる。
7.2 サンプル
完成品ケーブルのサンプルの長さは,規定の試験を実施するのに十分な長さにする。
7.3 装置
装置は,次のもので構成する。
a) ガスの規定圧力を試料に供給するガス圧装置
b) 流量計
c) 気圧計
d) 温度計
7.4 手順
周囲温度と気圧とを測定する。
ある長さの完成品ケーブルの一方の端末を,20 ℃の温度で相対湿度5 %以下の乾燥状態を空気に与える
圧力調整源によって供給される定常流量の乾燥空気に接続する。乾燥空気は流量計で測定され,ケーブル
の他方の端末は大気に開放しておく。
ケーブルに加える圧力は,62 kPa±2 %が望ましく,定常空気流量を±10 %に校正されている流量計を使
って記録する。その他の圧力は,特定のユーザ要求事項及び個別仕様書の規定に従って適用してもよい。
測定ではシース内部にある空気路だけを使用する。
2回目の測定は,空気流の方向を逆にして測定し,結果を別途記録する。
ガス流動抵抗は,次の式で求める。
――――― [JIS C 6870-1-22 pdf 16] ―――――
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C 6870-1-22 : 2019
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ガス流動抵抗= [kPas/(m3m)]
fL
ここに, L : サンプル長(m)
f : 流量(m3/s)
7.5 要求事項
ガス流動抵抗は,個別仕様書に規定する最大値を満足しなければならない。
7.6 規定する詳細事項
個別仕様書には,次の事項を規定する。
a) 最大ガス流動抵抗
b) サンプル長
c) 62 kPaと異なる場合の圧力
8 F9 : エージング
8.1 目的
この試験方法は,ケーブルの伝送損失の耐用期間における挙動,又は個別仕様書に規定される物理特性
を模擬するために,高温放置及び温度サイクル試験をする光ファイバケーブルに適用する。耐用期間末期
の特性は,この試験によって予期できるものではない。
8.2 サンプル
サンプルは,方法F1 : 温度サイクルで規定したものと同じものとする。方法F1が最初に行われ,方法
F1に引き続いてこのエージング方法が用いられるならば,このエージング試験に同じサンプルを使用して
もよい。
8.3 装置
装置は,方法F1で規定したものとする。
8.4 手順
この試験は,方法F1の全体的な手順の一部として頻繁に使用される。この場合,方法F1で規定した温
度サイクル試験の後に実行され,その初期伝送損失は,方法F1のステップi)[4.4.3 i) 参照]のうち最終
の外気温度点で測定する。方法F9が,方法F1と一緒に用いられない場合は,外気温度で伝送損失を測定
する。
ケーブルは,個別仕様書に規定される時間,規定の温度にさら(晒)される。光学測定はこの段階では
必要ない。
エージングステップの後,方法F1に従った温度サイクル試験を2サイクル実施する。最終サイクルの
最後で,温度は外気温まで下げられて24時間保持され,外気温にて伝送損失を測定する。
8.5 要求事項
初期測定値(8.4)からの伝送損失の変化を計算する。受渡当事者間で別段の合意がない限り,許容され
る最大損失変化量は次のとおりとする。
a) シングルモード光ファイバの場合,波長1 550 nmでの試験において,最大0.25 dB/km,及び平均0.10
dB/km
b) マルチモード光ファイバの場合,波長1 300 nmでの試験において,最大0.6 dB/km,及び平均0.4 dB/km
伝送損失測定後,ケーブルの適切な区間を分解する。色で識別されるケーブルの全てのエレメント(例
――――― [JIS C 6870-1-22 pdf 17] ―――――
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C 6870-1-22 : 2019
えば,光ファイバ,バッファチューブ,シースなど)を,附属書Aに従って検査する。
8.6 規定する詳細事項
個別仕様書には,次の事項を規定する。
a) 暴露温度
b) 暴露時間
c) 許容される最大損失変化量が8.5以外の場合,許容される最大損失変化量
d) 8.5の物理特性試験に追加する全ての物理特性試験
9 F10 : 水底ケーブル耐水圧
9.1 目的
この試験の目的は,伝送損失の測定又は伝送損失の変化を監視することによって,水底用光ファイバケ
ーブルの耐水圧性能を規定することにある。
9.2 サンプル
サンプル長は,管状圧力容器の両端部外側の処理ができるよう十分な長さとする。
9.3 装置
試験装置は,次の事項で構成する。
a) 損失変動を測定する適切な損失測定装置(JIS C 6823の試験手順参照)
b) 管状圧力容器 : 管状圧力容器の寸法は,個別仕様書に規定する最小長さを十分に収容する。
9.4 手順
試験は周囲温度で実施する。圧力は,24時間又は受渡当事者間で合意した期間保持する。
ケーブルを圧力容器内に取り付ける。圧力容器内の試験中の水圧は,ケーブルを布設する海底における
水圧の1.1倍以上である。
試験前,試験中及び試験後に伝送損失を測定する。
管状圧力容器の両端末の密封が結果に影響を与えないよう,特別注意するのがよい。
9.5 要求事項
個別仕様書に規定のない限り,試験中又は試験後に伝送損失の増加があってはならない。
他の要求事項は,受渡当事者間の合意によって決定してもよい。
9.6 規定する詳細事項
個別仕様書は,次の事項を規定する。
a) サンプル長
b) 圧力
c) 圧力負荷期間
10 F11 : シース収縮(パッチコード用ケーブル)
10.1 目的
この試験の目的は,パッチコード用の単心及び2心光ファイバケーブルのエージングによるシースの収
縮挙動を測定することである。
この試験方法は,IEC 60811-503に基づいており,サンプリング及び測定方法に関連する変更が加えら
れている。
――――― [JIS C 6870-1-22 pdf 18] ―――――
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C 6870-1-22 : 2019
10.2 サンプル
試験サンプルの長さを切断する前に,ケーブル2 m分を繰り出しドラムから取り外し,捨てる。個別仕
様書に規定された長さの試験サンプルを五つ,ケーブルから切断する。
− 呼称1 mの試験サンプルとしては,1 050 mm±5 mmに切断する。
− 呼称150 mmの試験サンプルとしては,160 mm±5 mmに切断する。
10.3 装置
装置の構成は,次による。
− 試験サンプルを置く容器(典型的な寸法 : 0.5 m×0.5 m)。試験サンプルの摩擦力を最小限にし,シー
スの自由な動きを可能にするために,容器の土台はタルク及び紙で覆う。
− 試験サンプルを収容でき,±3 ℃で規定された温度に保持できる恒温槽。例えば,JIS C 60068-2-14の
箇条8に記載されているような装置。
− 最小分解能0.1 %の長さ測定装置。
10.4 手順
繰り出しドラムに巻かれたケーブルは,試験サンプルを切断する前の外気温度で24時間前処理する。
個別仕様書ごとに公称試験長の距離0.5 mmで区分けされた二つのマークを各試験サンプルごとに適用
しなければならない。
各試験サンプルごとのマーク間の距離(L1)を測定及び記録する。
試験サンプルを,容器にほぼ水平に置く。スペースが十分ならば,サンプルを真っすぐな状態で恒温槽
に配置する。サンプルをコイル状にしなければならない場合,試験サンプルは,シースの自由な移動を可
能にするように,コイル半径は150 mm以上で巻かなければならない。
恒温槽は規定された温度まで昇温する。
サンプルを水平配置した容器を恒温槽内に置く。
規定された暴露時間後(特に指定がない場合,最短1時間),容器ごとサンプルを恒温槽から取り出し,
特に指定がなければ1時間かけて室温まで降温する。
そのようなサイクルを最低4回は行わなければならない。
各サイクルの後(複数のサンプルを測定することが望ましい。),各試験サンプルのマーク間距離(L2)
を測定及び記録する。サンプルが巻かれていた場合,この測定のため真っすぐにさせる。巻かれたサンプ
ルを真っすぐに整えることができない場合,試験は成立しない。
各サイクル後,次のように各試験サンプルのシース収縮を計算する。
Lx,i L1 L2x,imm
ここに, L1 : マーク間の初期の距離
L2x,i : 次の状態のマーク間の距離
i : サンプル番号(i=15)
x : サイクル番号(x=14)
平均値ΔLx=(ΔLx,1+ΔLx,2+ΔLx,3+ΔLx,4+ΔLx,5)/5を各温度サイクル後,測定することが望ましい。
収縮が,±1 mm未満の変動を示すまで試験サイクルを続ける。
10.5 要求事項
シースの収縮は,関連仕様書の値を超えてはならない。
10.6 規定する詳細事項
個別仕様書には,次の事項を含める。
――――― [JIS C 6870-1-22 pdf 19] ―――――
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C 6870-1-22 : 2019
a) 恒温槽及び高温での暴露温度の詳細
b) 1時間以上の場合,高温暴露時間
c) マーキング及び長さ測定の方法
d) 容器内のサンプル形状及び固定具合
e) サイクル数
10.7 報告する詳細事項
試験成績書は,次の事項を含める。
a) 全サンプルの個々の収縮値
b) シース収縮の平均
c) この試験方法との差異
11 F12 : パッチコード用ケーブル温度サイクル
11.1 目的
この試験の目的は,パッチコードに使用する光ファイバケーブルの温度サイクルを実施するときの伝送
損失挙動(損失変化)を調べることである。
注記 方法F1は,ケーブルの一般的な温度サイクル試験である。
11.2 サンプル
完成したケーブル長から採取する。サンプル長は,個別仕様書に規定されているとおりであり,一般に
10 mである。
11.3 装置
装置の構成は,次による。
− JIS C 60068-2-14の箇条8に記載されているような,試験サンプルを収容でき,±3 ℃で規定された温
度に保持できる恒温槽。
− JIS C 6823による伝送損失測定装置。
11.4 手順
サンプルは,膨張又は収縮に関して光ファイバに影響を与えない保管方法にて,恒温槽に配置する。恒
温槽内のケーブルの両端末は,ケーブルの移動を避けるため固定する。固定方法は,例えば,クランプ,
若しくは接着剤注入という手段,又はコネクタによる取り付けでもよいが,試験サンプルの伝送損失に影
響してはならない。光ファイバ端末(恒温槽外部)は,暫定的にピグテールにつなげてもよい。恒温槽外
部のサンプル配備が,結果に影響してはならない。
どのような場合でも予備的前処理の手順は,受渡当事者間の合意によって決定する。
温度サイクルは,次のように方法F1 : 温度サイクルでの初期サイクル手順に従って実行する。
− 恒温槽温度を適切な降温速度で低温TA1又はTA2まで下げる。
− 恒温槽温度が安定状態になったら直ちに,サンプルを適切な時間t1の間,低温に暴露する。
− 恒温槽温度を適切な昇温速度で規定された高温TB1又はTB2まで上げる。
− 恒温槽温度が安定状態になったら直ちに,サンプルを適切な時間t1の間,高温に暴露する。
− 恒温槽温度を外気温度まで下げる。
これは1サイクルに相当する。降温速度及び昇温速度は毎時60 ℃を超えてはならない。
11.5 要求事項
試験中及び試験後の伝送損失の最大増加量は,関連仕様書に示されるとおりである。方法F1と同様に,
――――― [JIS C 6870-1-22 pdf 20] ―――――
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JIS C 6870-1-22:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60794-1-22:2017(MOD)
JIS C 6870-1-22:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 33 : 電気通信工学.オーディオ及びビデオ工学 > 33.180 : 光ファイバ通信 > 33.180.10 : 光ファイバ及び光ケーブル
JIS C 6870-1-22:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60068-2-14:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-14部:温度変化試験方法(試験記号:N)
- JISC6823:2010
- 光ファイバ損失試験方法
- JISC6850:2006
- 光ファイバケーブル通則
- JISC6870-1-2:2019
- 光ファイバケーブル―第1-2部:光ファイバケーブル特性試験方法―総則及び定義
- JISC6870-1-21:2018
- 光ファイバケーブル―第1-21部:光ファイバケーブル特性試験方法―機械特性試験方法