JIS C 6870-1-22:2019 光ファイバケーブル―第１－２２部：光ファイバケーブル特性試験方法―環境特性試験方法 | ページ 5

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伝送損失の変化量は,試験開始前の周囲環境での初期伝送損失と比較して計算する。

11.6 規定する詳細事項

  個別仕様書には,次の事項を含める。
a) 恒温槽内のサンプル保管方法
b) 予備的前処理手順
c) ケーブル端末の固定方法
d) 測定方法及び開始条件を含む試験装置データ
e) サイクル数
f)   A1又はTA2,TB1又はTB2及びt1の値

12 F14 : ケーブル耐紫外線試験

12.1 目的

  この試験は,太陽光又は蛍光灯によるUV照射したとき,ケーブルシース材料の品質維持能力を評価す
るものである。品質維持は,ケーブルサンプルのシースの引張強度及び伸びの残率を測定することによっ
て評価する。
  この試験方法は,ISO 4892-2及びISO 4892-3による。
  ISO 4892-2の試験は,屋外用ケーブル及び他のケーブルを太陽光に著しくさら(晒)した状態で,適用
可能である。ISO 4892-3の試験は,蛍光灯の光にさら(晒)される構内ケーブルに適用可能である。

12.2 サンプル

  該当する場合は,サンプル及び試験片として,ISO 4892-2又はISO 4892-3に記載されるサンプル6個及
び制御試験片6個を準備する。

12.3 装置

  該当する場合は,ISO 4892-2又はISO 4892-3に記載される装置を使用する。
  UV照射装置に加えて,試験片の測定に適した引張試験装置を使用する。

12.4 手順

12.4.1 概要
  前処理する前に,引張試験機で破断時の引張強度及び極限の伸びについて,制御試験片の測定をする。
  該当する場合は,12.2に記載する試験片を前処理する。暴露後,制御試験片と同様の方法で引張強度及
び伸びについて,試験片を試験する。
12.4.2 屋外用ケーブルの前処理(耐候性試験)
  6個の試験片を,外部面が化学線に均一に暴露するように垂直につるさなければならない。試験中,ブ
ラックパネル及びブラック標準温度計によって表示された温度は,+60 ℃±3 ℃の範囲に保ち,相対湿度
は,50 %±5 %の範囲(屋外用の試験の場合は,乾燥時期だけの試験である。)に保つ。試験片を載せた回
転ドラムは,1 r/min±0.1 r/minの速度で回転させる。
  試験片は,UV暴露中回転させ,温度変化がある無照射期間の間も,回転させる。各サイクルの期間の
120分の合計時間は,次のとおりである。
  +60 ℃±3 ℃範囲内の一温度で,乾燥状態でUV暴露が102分。次いで,+50 ℃±3 ℃範囲内の一温度
で,降雨状態,UV暴露なしで18分。
  関連する製造標準に特に規定がない場合,試験の全体の時間は4 000時間(2 000サイクル)である。
    注記 MICE(機械的,侵入,気候・化学的及び電磁的)表は,500時間6 000時間で三つの分類を

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          含んでいる。
  色分けした複合ケーブルにおいて,+60 ℃±3 ℃のブラックパネル温度を使用する。
  暴露後,暴露した試験片を装置から取り除き,少なくとも16時間外気温度で前処理する。
  6個の他の試験片は,外気温度で保持し,UV処理中は直射日光から防止し,暴露した試験片と同時に試
験する。
12.4.3  構内ケーブルの前処理(QUV試験)
  QUV試験の前処理の詳細は未決定である。ガイダンスとしてISO 4892-3を参照。構内ケーブルに該当
するISO 4892-3の方法で,試験片を最短720時間暴露する。

12.5 要求事項

  暴露後,試験片の引張強度及び伸びの平均は,初期値の最低80 %とする。

12.6 規定する詳細事項

  個別仕様書は,次の事項を含む。
a) いずれの方法を用いたか−屋外用ケーブル用のISO 4892-2又は構内ケーブル用のISO 4892-3
b) ここで規定された方法と異なる場合,暴露条件又は継続時間
c) ここで規定された方法と異なる場合,承認要求事項

13 F15 : 凍結

13.1 目的

  この試験は,光ファイバケーブルシースを覆う可能性のある水の凍結によるケーブルの耐性を,シース
の物理的外観変化の観察,又はケーブルの伝送損失の変化を測定することによって決定する。
    注記 外部凍結試験は,湿った土壌又は水中のように埋められたケーブルを覆う媒体の凍結を模擬す
          る。ダクト又はパイプ内のケーブルの凍結を模擬するものではない。屋外用ケーブルはこの凍
          結試験で不適合となることがほぼないので,この凍結試験を使用することはほとんどない。屋
          外用ケーブルに要求される他の項目を満たすケーブルは,この凍結試験を容易に耐え得る。マ
          イクロダクト中のマイクロケーブルの評価方法は検討中である。この試験は,通常,屋外設置
          を想定していないケーブルの評価に役立つ可能性がある。この試験方法の使用者には,該当地
          域で有効な国際標準を参照することを推奨する。

13.2 サンプル

  ケーブルの最短長は50 mとし,水の中で凍らせるため緩く巻く。ケーブルコイルと水槽の壁との接触
は,ランダムである。必要な光学的測定を行うため及び装置から測定設備に接続するために十分な余長を
確保する。

13.3 装置

  装置は,水で覆われたサンプルゲージを収容するのに適した水槽であるものとする。
  水は普通の水道水でなければならない。この試験方法は水道水を使用することを考慮して記載している。
海水などの他のタイプの水は,個別仕様書で規定しなければならない。このような場合,個別仕様書では,
ここに指定された温度以外の温度を規定することができる。
  水槽は,水を凍結する又は規定する温度±3 ℃に保持するのに適した装置に配置する。恒温槽は,その
一般的な例である。任意選択で,温度監視装置をケーブル温度監視のために使用してもよい。この場合,
装置は被測定サンプルの間近に設置する。

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13.4 手順

  手順を次に示す。
a) 水槽にコイル状に束取りしてからタンク内に置くか,又はタンクにコイル状になるように巻き入れる
    かのいずれかで,ケーブルゲージを配置する。ケーブルを水で覆う。
b) 個別仕様書の記載どおり,初期の伝送損失測定を実施する。
c) 任意選択で温度監視装置を使用する場合,氷が完全に凍るまで及び氷の温度が−10 ℃又はそれ以下に
    なるまで恒温槽を−40 ℃まで下げてもよい。
d) 恒温槽を−2 ℃まで上げ,この温度で1時間保持する。
e) 個別仕様書の記載どおり,伝送損失を測定する。
f)  任意選択で温度監視装置を使用する場合,氷の融解を早めるため恒温槽を+65 ℃まで上げてもよい。
    水が+15 ℃に達するまで高温を維持する。さらに,恒温槽温度を+23 ℃まで戻し,水が+23 ℃±5 ℃
    に達するまでこの温度を維持する。
g) 個別仕様書に記載のとおり,伝送損失を測定する。
h) ケーブルを水から取り出し,物理的損傷の有無確認のためゲージの外観を検査する。

13.5 要求事項

  暴露後,ケーブルシースに目に見える亀裂又は他の開口部があってはならない。試験中(凍結状態)及
び試験後(解凍状態)の伝送損失の最大増加量は,関連仕様書に示さなければならない。

13.6 規定する詳細事項

  個別仕様書は,次の事項を含まなければならない。
a) 試験中又は試験後の伝送損失変化量
b) ここで規定された基準との差異

14 F16 : コンパウンド フロー(ドリップ)

  JIS C 6870-1-21の箇条17[E14 : コンパウンド フロー(ドリップ)]のE14による。

15 F17 : ケーブル収縮試験(光ファイバ突き出し)

15.1 目的

  この試験の目的は,温度変化によるケーブルエレメント又はケーブルシースに対する光ファイバの突き
出しを測定するためである。
  ほとんどのケーブル設置では,ケーブルエレメント及びケーブルシースの収縮が小さいことが重要であ
る。ケーブルが温度変化の大きい地域で使用されるとき,光ファイバ突き出しの影響が発生する可能性が
ある。安定性の低いケーブルエレメント及び高い材料収縮を用いてケーブル設計をすると,過剰な光ファ
イバ突き出しを起こす可能性があり,伝送損失の増大,ケーブルの固定及びシースの弱化,最悪の場合,
光ファイバ破断に至るおそれがある。

15.2 サンプル

  試験サンプルは,最短10 mの長さをもつ。

15.3 装置

  方法F1に従う。

15.4 前処理

  ケーブル試験サンプルは,最小の直径が60 cmの緩い巻きで巻かれる。ケーブルコイルは,ケーブルが

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自由に動ける(伸縮)ように,2か所を緩く固定する。巻かれたケーブルは恒温槽に置く。
  ケーブルの外部シースは,図9に示すようにケーブルの端から200 mmの長さにわたって取り外す。強
度部材もまた,内部シース及び他のケーブルエレメントは,ケーブル外部シースの端末に密着させてぎ
取ることが望ましい。2次光ファイバ被覆及び光ファイバチューブを,図9に示すようにケーブル外部シ
ースの端から100 mの長さにわたって光ファイバがむき出しになるように取り除く。
                   1 光ファイバ又は光ファイバ心線
                   2 2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブ
                   3 ケーブル
                                    図9−ケーブル端末の準備
  最初の光ファイバ突き出しは,2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブの端及び両端の全ての2次
光ファイバ被覆又は光ファイバチューブのケーブルシースの端から測定する(図10参照)。
  準備されたケーブルサンプルは,方法F1及び次のパラメータに従って温度サイクルを実施する。
− 高温側温度TB1及びTB2 : 関連仕様書に定義されている高い前処理温度
− 低温側温度TA1及びTA2 : 関連仕様書に定義されている低い前処理温度
− 最短浸水時間t1 : 方法F1に従う。
  最低4サイクルは実行しなければならない。
  関連仕様書に特に規定がない場合は,最終サイクル後,ケーブルを最短1時間,後処理する。
  光ファイバ突き出しを両端末で測定しなければならない(図10参照)。
  光ファイバ突き出し長の最大変化を次のように計算する。
                         L1  max L1aiL1bi
                          L2  max L2 aiL2 bi
                      ここに,       L1ai :  エレメント番号iの温度サイクル後のファイバチューブ
                                            2次光ファイバ被覆の端からの長さ
                                     L1bi :  エレメント番号iの温度サイクル前のファイバチューブ
                                            2次光ファイバ被覆の端からの長さ
                                     L2ai :  エレメント番号iの温度サイクル後のケーブルシースの
                                            端からの長さ
                                     L2bi :  エレメント番号iの温度サイクル前のケーブルシースの
                                            端からの長さ
    注記 測定値L1及びL2は,どのケーブルエレメントが伸張又は収縮するかについての情報を与えな
          い。なぜならば,光ファイバ端末の参照ポイントは決まっていないためである。

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                   1 光ファイバ又は光ファイバ心線
                   2 2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブ
                   3 ケーブル
                 注記 2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブの突き出しは長さL3を
                      意味し,L2からL1を引いた値として計算することができる。
                                 図10−光ファイバ突き出し測定

15.5 要求事項

  光ファイバ突き出し長(ΔL1及びΔL2)の計算された最大変化量は,関連仕様書に記載された値を超え
てはならない。
    注記 2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブの突き出しは長さΔL3を意味し,ΔL2からΔL1を
          引いた値として計算することができる。

15.6 規定する詳細事項

  個別仕様書は,次の事項を含む。
a) 高い及び低い暴露温度
b) 光ファイバ突き出し長の許容される最大変化量

15.7 報告する詳細事項

  試験成績書は,次の事項を含める。
a) ケーブルのコイル直径
b) 浸水時間
c) サイクル数
d) 後処理時間
e) 全ての2次光ファイバ被覆又は光ファイバチューブの光ファイバ突き出し最大変化量
f)  この試験方法との差異

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