JIS D 2606:2008 自動車部品―エアブレーキゴムホースアセンブリ

JIS D 2606:2008 規格概要

この規格 D2606は、自動車のエアブレーキ装置及びその装置に関連する附属装置に使用するエアブレーキゴムホース,及びエアブレーキゴムホースアセンブリの要求性能,試験方法及び表示について規定。

JISD2606 規格全文情報

規格番号
JIS D2606 
規格名称
自動車部品―エアブレーキゴムホースアセンブリ
規格名称英語訳
Automotive parts -- Air brake rubber hose and hose assemblies
制定年月日
1980年3月1日
最新改正日
2017年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

43.040.40, 83.140.40
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
ゴム・エラストマー II 2020, 自動車 II 2020
改訂:履歴
1980-03-01 制定日, 1985-02-01 確認日, 1999-10-20 改正日, 2006-03-25 確認日, 2008-01-20 改正日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ
JIS D 2606:2008 PDF [12]
                                                                                   D 2606 : 2008

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[1]
  •  4 構造・・・・[2]
  •  4.1 ホース・・・・[2]
  •  4.2 継手金具・・・・[2]
  •  5 種類及び寸法・・・・[2]
  •  5.1 種類・・・・[2]
  •  5.2 寸法・・・・[2]
  •  6 要求性能及び試験方法・・・・[3]
  •  6.1 内径の測定・・・・[3]
  •  6.2 長さの測定・・・・[3]
  •  6.3 内径収縮試験・・・・[3]
  •  6.4 気密試験・・・・[3]
  •  6.5 長さの変化・・・・[3]
  •  6.6 破裂試験・・・・[4]
  •  6.7 引張試験・・・・[4]
  •  6.8 空気加熱老化試験・・・・[4]
  •  6.9 低温試験・・・・[5]
  •  6.10 静的オゾン劣化試験・・・・[6]
  •  6.11 塩水噴霧試験・・・・[6]
  •  6.12 耐水試験・・・・[7]
  •  6.13 耐油試験・・・・[7]
  •  6.14 接着強度試験・・・・[7]
  •  6.15 耐塩化亜鉛性試験・・・・[8]
  •  6.16 屈曲強度及びエア耐圧試験・・・・[8]
  •  7 表示・・・・[10]
  •  7.1 製品の表示・・・・[10]
  •  7.2 包装又は送り状の表示・・・・[10]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS D 2606 pdf 1] ―――――

D 2606 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人自動車技
術会(JSAE)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会
の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS D 2606:1999は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS D 2606 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
D 2606 : 2008

自動車部品−エアブレーキゴムホースアセンブリ

Automotive parts-Air brake rubber hose and hose assemblies

序文

  この規格は,1980年に制定され,その後1999年の改正を経て今日に至っている。その後の技術的進歩
に対応するために改正した。
なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,自動車のエアブレーキ装置及びその装置に関連する附属装置に使用するエアブレーキゴム
ホース(以下,ホースという。),及びエアブレーキゴムホースアセンブリ(以下,ホースアセンブリとい
う。)の要求性能,試験方法及び表示について規定する。
なお,ホース及びホースアセンブリには,エアサーボ液圧ブレーキ装置及びエアオーバハイドロリック
ブレーキ装置に使用するエアホースを含む。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方
JIS K 6274 ゴム及びプラスチック−引裂強さ及び接着強さの求め方における波状曲線の解析
JIS K 6330-1 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第1部 : ホース及びホースアセンブリの寸法
測定
JIS K 6330-2 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第2部 : 耐圧性試験
JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
ホースアセンブリ
エアブレーキ装置及びその装置に関連する附属装置に使用するために,両端に継手金具を取り付けたエ
アブレーキゴムホース。
3.2
ホース
エアブレーキ装置及びその装置に関連する附属装置に空気圧を送るための可とう(撓)管であり,ホー

――――― [JIS D 2606 pdf 3] ―――――

2
D 2606 : 2008
スアセンブリの構成要素。
3.3
継手金具
かしめなどによって,ホースアセンブリ両端に永久結合するように設計された継手であり,ホースアセ
ンブリの構成要素。
3.4
き裂
環境及び/又は応力によってホース表面に発生した割れ。
3.5
漏れ
ホースの欠陥による空気漏れ。

4 構造

4.1 ホース

  ホースは,内面が平滑な耐油性内面ゴム層で,1層又はそれ以上の補強層,及び耐候性外面ゴム層から
構成する。

4.2 継手金具

  継手金具は,鋼材又はこれに代わる材料で作製し,耐食性をもたせなければならない。

5 種類及び寸法

5.1 種類

  ホースの種類は,要求性能の違いによって表1のように1種及び2種とに区分する。

5.2 寸法

  ホースの内径及び許容差は,表1による。
なお,受渡当事者間で別途定める場合は,その協定による。
表1−ホースの内径及び許容差
単位 mm
呼び内径 1種 2種
内径 許容差 内径
3.5 3.5 ―
5 5.0 4.85.4
6 6.0 ―
6.5 6.5 ±0.4 6.47.1
8 8.0 7.98.7
9.5 9.5 ―
10 10.0 ―
12 12.0 10.311.1
13 13.0 ±0.5 12.713.7
14 14.0 ―
16 16.0 ±0.6 15.916.9

――――― [JIS D 2606 pdf 4] ―――――

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D 2606 : 2008

6 要求性能及び試験方法

6.1 内径の測定

  ホースの内径の測定は,JIS K 6330-1による。

6.2 長さの測定

  ホースの長さの測定は,JIS K 6330-1による。

6.3 内径収縮試験

6.3.1  要求性能
6.3.2によって試験したとき,ホース及び継手金具締付部内を,図1に規定するプラグゲージ又はこれに
相当する鋼球がスムースに通過しなければならない。
6.3.2 試験方法
ホースアセンブリの継手金具部から,図1に示すプラグゲージ又はホース呼び内径の66 %以上の外径
をもつ鋼球を通して行う。
単位 mm
A : ホース呼び内径×0.66以上
B : 継手金具全長+30以上
プラグゲージの質量 : 60100 g
図1−内径収縮試験用プラグゲージ

6.4 気密試験

6.4.1  要求性能
6.4.2によって試験したとき,ホース本体及び継手金具締付部には,目視によって確認できる気泡の発生
及び局部的膨れがあってはならない。
なお,補強層から出る気泡は,漏れとしない。
6.4.2 試験方法
加圧媒体としてエア又は不活性ガスを使用して,JIS K 6330-2に規定するA法によって行う。この場合,
圧力は2.07±0.07 MPa,保持時間は30秒間以上とする。

6.5 長さの変化

6.5.1  要求性能
6.5.2によって試験したとき,ホースの長さ変化率は,−7 %+5 %でなければならない。
6.5.2 試験方法
JIS K 6330-2の7.2(加圧変化試験)に規定する方法によって行う。必要な場合,最大0.14 MPa(ゲージ
圧)の圧力を加え,まっすぐで水平な状態で標線を付けるものとし,標線間の距離は300 mm,加圧時の
圧力は1.37±0.07 MPaとする。

――――― [JIS D 2606 pdf 5] ―――――

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JIS D 2606:2008の国際規格 ICS 分類一覧

JIS D 2606:2008の関連規格と引用規格一覧