JIS F 1034-6:2020 舟艇―船体構造―スカントリング―第６部：構造材配置及び詳細設計 | ページ 3

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F 1034-6 : 2020 (ISO 12215-6 : 2008)
− 防とう材(アングルバー,Tセクション,ハット形防とう材,フラットバーなど)及びガーダ(エン
    ジンガーダ含む。)の端部が,ブラケットのある場合もない場合も,ウェブとフランジとが効果的に支
    持部材に結合して,その部材の曲げ強度又はせん断強度が支持部材で作るような端部構造をもってい
    る。防とう材への荷重が小さい場合,テーパの傾斜が少なくとも30 %であり,防とう材の端部と支持
    構造体との間の外板,又はその外板がテーパを施した防とう材のせん断力及び曲げモーメントを伝達
    することができるように設計されていることを条件に,この防とう材はテーパ(スニップ)を施した
    端部をもつことができる[図4 c) 参照]。
− フロアは接続している横フレームに向かって深さ方向にテーパしている。横フレームがない場合,フ
    ロアは船こくサイドに,せん断力(キールからのモーメント又は船底水圧による。)が適切に船こくに
    伝わるように十分な長さをもって接合する(図5参照)。セールボートバラストキールのためのフロア
    又は横防とう材の端部は,ISO 12215-9による。
− 船こく,甲板,一次及び二次防とう材のような荷重受け部材は,カットアウト及び鋭角のコーナを避
    ける。カットアウトが避けられない場合,適切に設計工作しない限り,カットアウトの深さは,その
    部材のウェブ深さの50 %を超えず,カットアウトの長さはその部材のウェブ深さの75 %を超えては
    ならない。カットアウトは,カットアウト深さの12 %以上又は30 mmのうち大きい方のRコーナを
    もつ。カットアウトは,支持点から,及び部材の集中荷重作用点からスパンの20 %以内では避けるよ
    うにする。
6.3.3 実務における甲板及び船こくの開口部
  甲板及び船こくの開口部は,開口部幅の12 %以上で50 mm以上,300 mm以下のRコーナをもたなけれ
ばならない。開口部の縁が構造フラットバー又は同等部材によって補強されている場合は,この規定は適
用しない(図6参照)。また,構造的に荷重を受けるパネル又は防とう材には,鋭いカットアウトを最小
限にとどめるのが望ましい。
                            a) パネル上の防とう材端部,悪い例及び良い例
                                 b) ブラケット,悪い例及び良い例
                            図4−ストリンガ及びブラケット端部の詳細

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                     c) 垂直荷重が船こくで支持できることが前提のテーパ端部の例
                      1 割れのリスク
                     h  防とう材高さ
                        図4−ストリンガ及びブラケット端部の詳細(続き)
6.3.4 非接合フレームシステム
  非接合フレームシステム(図7参照)は,一組の防とう材(非接合防とう材)が,船体プレートに直接
接触することなく他の防とう材の上に効果的に配置したものである。二つ目の防とう材の組(接合防とう
材)だけが,プレートに直接結合している。このような非接合防とう材を分析するには,JIS F 1034-5を
用い,非接合フレームの効果プレートはないものとみなす。
  全ての材質で,特に,金属製ボート又は合板を使う木造船は,非接合フレームは通常T形,L形又はU
形ストリンガに接合されたIビームである。非接合フレームとストリンガとの間の溶接又は接着の面には
注意が必要で,ストリンガ又はフレームウェブのねじれ又はせん断座屈,ナイフエッジ荷重交差(6.3.5参
照)などは,別途の計算評価が必要である。指標として,溶接面又は接着面は一般に,JIS F 1034-5の式(48)
で得られる防とう材せん断ウェブの面積AWより大きくする。

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                            a) 船こく上の防とう材端部,悪い例及び良い例
                                  b) ディープフロア及び部分隔壁
               1 応力集中部,割れのリスク,悪い例
              2  補強プレート,普通の例
              3  横方向フロア又は隔壁,良い例
              4  ディープフロアの上部に縦方向部材がない,普通の例
              5  フロア上部にキャビン床,甲板,又は縦方向防とう材がある,良い例
                            図5−ストリンガ及びブラケット端部の詳細
                                                                                     単位 mm
    R Rコーナ
   W 開口部幅
                             図6−甲板及び船こく開口部のRコーナ

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                            図7−非接合フレームをもつ木造船の横断面
6.3.5 ナイフエッジ荷重交差
  ナイフエッジ荷重交差は,二つの荷重受け部材が互いに直交する場合に起こる。このような交差が起こ
ると,二つの部材の交わる点に高い応力集中が生じるので,このような配置は避ける。ナイフエッジ荷重
交差が起こる場合,少なくとも一つの部材は,図8に示すように補強する。
     1 応力集中(ナイフエッジ荷重交差),悪い例
    2  水平プレートからの荷重を垂直プレートに伝達するブラケット,良い例
    3  L形防とう材又はタビング(荷重の大きくない部分だけ)による補強,普通の例
                              図8−ナイフエッジ荷重交差のスケッチ
6.3.6 同等基準
  他の配置も可能であるが,通常,それらは応力の効果的でスムーズな伝達,余裕あるRコーナ,接続ブ
ラケットの使用,緩いテーパ,応力集中の回避,軽減口設置時の注意などを考慮して行わなければならな
い(図4図8参照)。

6.4 防とう材スパンの決定

6.4.1 一般
  防とう材がJIS F 1034規格群(JIS F 1034-5の箇条11参照)に準じているかどうかを測るため,防とう
材の間隔とスパンとを決めなければならない。
  間隔は,隣り合う防とう材間の距離で,防とう材軸に直交する向きで測る。スパンは,支持点間の距離
である(JIS F 1034-5の箇条9参照)。スパンは,防とう材の曲げ強度及びたわみに非常に大きな影響を及
ぼすことを認識することが重要である。
  JIS F 1034規格群は,計算を簡素化するために,防とう材を均一に分布した圧力荷重における独立した

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F 1034-6 : 2020 (ISO 12215-6 : 2008)
ビームとみなしている。JIS F 1034-5は,独立防とう材のための支持点の配置ガイドを示している(JIS F
1034-5の図11参照)。
  現実には,小形艇の構造は,しばしば一連の縦方向防とう材に交差する一連の横方向防とう材から成り
立っている。このような構造を,格子と定義する。横方向及び縦方向の部材が交差する各点を交差点と定
義する。
  防とう材のスパンを,隣り合う交差点間の距離とみることができる場合がある。しかし,これでは曖昧
すぎる場合もある。一連の部材が他の一連の部材を横切るときに提供する支持力は,相対的な曲げ剛性(EI),
隔壁,船こくサイド,仕切り,その他非常に深い部材など主要な部材間を表す格子の寸法との複雑な関数
となる。防とう材スパンの決定方法を,次に示す。
6.4.2 低い防とう材を横切る高い防とう材
  一連の部材が,他の一連の部材の少なくとも2倍の高さをもっている場合,高さのある部材は,“一次部
材”といい,低い部材は“二次部材”という。
  一次部材のスパンluは,一次部材方向の格子寸法である。
  二次部材のスパンluは,一次部材の間隔である。
    例 深さ120 mmのサイドフレームが900 mmの間隔で,甲板端部からハードチャインまで1 900 mm
        の距離に設置している。50 mm深さの縦方向サイドストリンガがセンター間300 mm間隔で設置
        している。
          サイドフレームは主構造部材で,スパンluが1 900 mm,間隔bが900 mm。
          縦方向ストリンガは副構造部材で,スパンluが900 mm,間隔bが300 mm。
6.4.3 同様の深さの防とう材同士の交差
6.4.3.1 一般
  この配置は,舟艇のトレイモールディング(図9参照)としてよくみられ,“エッグボックス”形という。
いずれの方向の部材も,相互を支持しているとは単純に判断できないので,一次部材又は二次部材とみな
すことはできない。
                         図9−“エッグボックス”形トレイモールディング
    注記 図のようなトレイモールディングは,接着したフランジにあらかじめモールドしているが,現
          場での積層も可能である。
  そのようなケースでは,6.4.3.2及び6.4.3.3の方法を適用する。
6.4.3.2 格子の短辺に交わる防とう材
  設計曲げモーメントとせん断力とを決めるスパンは,格子寸法の60 %とする。

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