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G 3462 : 2019
表4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
種類の記号 引張強さa) 降伏点 伸び
又は耐力 %
外径
10 mm以上
10 mm未満 20 mm以上 全外径
20 mm未満
引張試験片
11号試験片
11号試験片 11号試験片 4号試験片 14A号試験片
12号試験片
引張試験方向
N/mm2 N/mm2 管軸方向 管軸方向 管軸方向 管軸方向 管軸方向
STBA12 380以上
STBA13
STBA20
STBA22
STBA23 410以上 205以上 22以上 25以上 30以上 24以上 21以上
STBA24
STBA25
STBA26
注記 1 N/mm2=1 MPa
注a) 熱交換器用に限り,必要がある場合には,注文者は,引張強さの上限を指定してもよい。この場合の引張強
さの上限値は,この表の値に150 N/mm2を加えた値とする。
表5−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)の場合の伸び
単位 %
1 mmを超え 2 mmを超え 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
厚さ
2 mm以下 3 mm以下 4 mm以下 5 mm以下 6 mm以下 7 mm以下 8 mm未満
伸び 21以上 22以上 24以上 26以上 27以上 28以上 30以上
注記 この表の伸びは,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表4の伸びの値から1.5を減じた値を,JIS Z 8401
(数値の丸め方)の規則Aによって整数値に丸めた値である。
6.2 へん平性
管は,11.2.4によって試験を行い,平板間の距離Hを式(1)による値にへん平にしたとき,試験片に割れ
を生じてはならない。
et
H (1)
t
e
D
ここに, H : 平板間の距離(mm)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
e : 定数0.08
注記 へん平性の試験の実施については,11.2.4を参照。
6.3 押し広げ性
管は,11.2.5によって試験を行い,外径の1.14倍にらっぱ形に押し広げたとき,試験片に割れを生じて
はならない。ただし,外径101.6 mmを超える管は,注文者の要求がある場合に適用する。
注記 押し広げ性の試験の実施については,11.2.5を参照。
――――― [JIS G 3462 pdf 6] ―――――
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G 3462 : 2019
6.4 展開性
電気抵抗溶接鋼管は,11.2.6によって試験を行い,溶接部に割れを生じてはならない。
注記 展開性の試験の実施については,11.2.6を参照。
7 水圧試験特性又は非破壊試験特性
管は,11.3によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に
よるかは,注文者の指定による。注文者の指定がない場合は,製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性 水圧試験特性は,次による。
1) 注文者が圧力を指定しない場合,管は,式(2)によって算出される試験圧力(P)(10 MPaを超える
場合には10 MPa)を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れがあってはならない。
P2st
(pdf 一覧ページ番号 )
D
ここに, P : 試験圧力(MPa)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
s : 表4の降伏点又は耐力の規定最小値の60 %(N/mm2)
2) 注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが
あってはならない。ただし,注文者の指定する圧力が,式(2)によって算出される試験圧力(P)又
は10 MPaのいずれかを超える場合には,試験圧力は受渡当事者間の協定による。指定する試験圧
力は,10 MPa未満は0.5 MPa刻み,10 MPa以上は1 MPa刻みとする。
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非
破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は渦電流探傷
試験に代えて,日本産業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超
音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
注記 日本産業規格による他の非破壊試験として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束探傷
検査方法]などがある。
1) 超音波探傷試験特性は,JIS G 0582の人工きず区分UDの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし,警報レベル以上の信号があってはならない。ただし,冷間仕上方法以外の仕上方法に
よって製造された管の試験に用いる角溝の最小深さは,0.3 mmとする。
2) 渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583の人工きず区分EYの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし,警報レベル以上の信号があってはならない。
8 寸法,単位質量及び寸法の許容差
8.1 寸法及び単位質量
管の外径,厚さ及び単位質量は,表6による。ただし,受渡当事者間の協定によって表6にない寸法と
してもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,式(3)によって計算し,JIS Z 8401の規則A
によって有効数字3桁に丸める。ただし,1 000 kg/mを超える場合は,4桁の整数値に丸める。
W=0.024 66 t (D−t) (3)
ここに, W : 管の単位質量(kg/m)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
――――― [JIS G 3462 pdf 7] ―――――
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G 3462 : 2019
0.024 66 : Wを求めるための単位の変換係数
注記 表6の単位質量は,上記によって求めたものである。
表6−ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管の寸法及び単位質量
単位 kg/m
外径 厚さ
(mm)
(mm) 1.2 1.6 2.0 2.3 2.6 2.9 3.2 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 8.0 9.5 11.0 12.5
15.9 0.435 0.564 0.686 0.771 0.853 0.930
19.0 0.687 0.838 0.947 1.05 1.15
21.7 0.972 1.10 1.22 1.34 1.46
25.4 1.15 1.31 1.46 1.61 1.75 1.89
27.2 1.24 1.41 1.58 1.74 1.89 2.05 2.29
31.8 1.67 1.87 2.07 2.26 2.44 2.74 3.03
34.0 2.01 2.22 2.43 2.63 2.96 3.27 3.58
38.1 2.28 2.52 2.75 2.99 3.36 3.73 4.08 4.42
42.7 2.57 2.85 3.12 3.38 3.82 4.24 4.65 5.05 5.43
45.0 2.72 3.01 3.30 3.58 4.04 4.49 4.93 5.36 5.77 6.17
48.6 2.95 3.27 3.58 3.89 4.40 4.89 5.38 5.85 6.30 6.75 7.18
50.8 3.09 3.43 3.76 4.08 4.62 5.14 5.65 6.14 6.63 7.10 7.56 8.44 9.68 10.8 11.8
54.0 3.30 3.65 4.01 4.36 4.93 5.49 6.04 6.58 7.10 7.61 8.11 9.07 10.4 11.7 12.8
57.1 3.88 4.25 4.63 5.24 5.84 6.42 7.00 7.56 8.11 8.65 9.69 11.2 12.5 13.7
60.3 4.10 4.51 4.90 5.55 6.19 6.82 7.43 8.03 8.62 9.20 10.3 11.9 13.4 14.7
63.5 4.33 4.76 5.18 5.87 6.55 7.21 7.87 8.51 9.14 9.75 10.9 12.7 14.2 15.7
65.0 4.44 4.88 5.31 6.02 6.71 7.40 8.07 8.73 9.38 10.0 11.2 13.0 14.6 16.2
70.0 4.80 5.27 5.74 6.51 7.27 8.01 8.75 9.47 10.2 10.9 12.2 14.2 16.0 17.7
76.2 5.76 6.27 7.12 7.96 8.78 9.59 10.4 11.2 11.9 13.5 15.6 17.7 19.6
82.6 6.27 6.83 7.75 8.67 9.57 10.5 11.3 12.2 13.1 14.7 17.1 19.4 21.6
88.9 6.76 7.37 8.37 9.37 10.3 11.3 12.3 13.2 14.1 16.0 18.6 21.1 23.6
101.6 8.47 9.63 10.8 11.9 13.0 14.1 15.2 16.3 18.5 21.6 24.6 27.5
114.3 10.9 12.2 13.5 14.8 16.0 17.3 18.5 21.0 24.6 28.0 31.4
127.0 12.1 13.6 15.0 16.5 17.9 19.3 20.7 23.5 27.5 31.5 35.3
139.8 18.2 19.8 21.4 22.9 26.0 30.5 34.9 39.2
注記 取引においては,標準単位質量を用いている。熱間仕上継目無鋼管についてはこの表の数値の15 %増,冷間
仕上継目無鋼管についてはこの表の数値の10 %増,電気抵抗溶接鋼管についてはこの表の数値の9 %増をも
って標準単位質量としている。
8.2 寸法の許容差
管の寸法の許容差は,次による。
a) 管の外径の許容差は,表7による。
b) 管の厚さ及び偏肉の許容差は,表8による。
c) 管の長さの許容差は,表9による。
――――― [JIS G 3462 pdf 8] ―――――
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G 3462 : 2019
表7−外径の許容差a)
単位 mm
熱間仕上電気抵抗溶
冷間仕上電気
外径の区分 熱間仕上継目無鋼管 冷間仕上継目無鋼管 接鋼管及び電気抵抗
抵抗溶接鋼管
溶接まま鋼管b)
25未満 ±0.10 ±0.15 ±0.10
25以上 40未満 ±0.15 ±0.20 ±0.15
40以上 50未満 ±0.20 ±0.25 ±0.20
+0.4
50以上 60未満 ±0.25 ±0.30 ±0.25
−0.8
60以上 80未満 ±0.30 ±0.40 ±0.30
+0.40
80以上 100未満 ±0.40 ±0.40
−0.60
+0.40 +0.40 +0.40
100以上 120未満
+0.4 −0.60 −0.80 −0.60
−1.2 +0.40 +0.40 +0.40
120以上 160未満
−0.80 −1.00 −0.80
+0.4 +0.40 +0.40 +0.40
160以上 200未満
−1.8 −1.20 −1.20 −1.20
+0.4 +0.40 +0.40 +0.40
200以上
−2.4 −1.60 −1.60 −1.60
注a) 局所的な手入部については,この表の外径の許容差を適用しない。
b) 冷間仕上げ以外の電気抵抗溶接鋼管の外径の許容差は,特に注文者の要求がある場合には,冷間仕上電気抵
抗溶接鋼管の外径の許容差を適用してもよい。
表8−厚さ及び偏肉の許容差
熱間仕上継目無鋼管 冷間仕上継目無鋼管 電気抵抗溶接鋼管
厚さ 外径
許容差
mm mm
100未満 100以上 40未満 40以上 40未満 40以上
a) a)
+0.4 mm +0.3 mm
2 未満
0 0 0 0
a)
2 以上 +40 %
2.4未満 0 0
2.4以上 +35 % +35 % +22 % +18 %
厚さの許容差
3.8未満 0 0 +20 % 0 +18 % 0
3.8以上 +33 % +33 % 0 0
4.6未満 0 0
+28 % +28 %
4.6以上
0 0
偏肉の許容差b) 5.6以上 厚さの22.8 %以下 − −
注a) プラス側の許容差は,規定しない。
b) 偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比を百分率で表す。ただし,
厚さ5.6 mm未満の管には適用しない。
――――― [JIS G 3462 pdf 9] ―――――
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G 3462 : 2019
表9−長さの許容差
区分 長さの許容差
+7 mm
長さ7 m以下
外径50 mm 0
以下 長さ3 mごと及びその端数を増すごとに,上記のプラス側の許容差に3 mmを
長さ7 m超え
加える。ただし,プラス側の許容差の最大値は+15 mmとする。
+10 mm
長さ7 m以下
外径50 mm 0
超え 長さ3 mごと及びその端数を増すごとに,上記のプラス側の許容差に3 mmを
長さ7 m超え
加える。ただし,プラス側の許容差の最大値は+15 mmとする。
長さの許容差は,受渡当事者間の協定によって,0,+30 mmとしてもよい。
9 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,電気抵抗溶接鋼管
の溶接部内面の盛り上がりは,0.25 mm以下とする。この場合,注文者は,外径50.8 mm以下で,か
つ,厚さ3.5 mm以下の管の内面の盛り上がりは,0.15 mm以下と指定してもよい。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚
さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
10 特別品質規定及びU字曲げ加工管
受渡当事者間の協定によって適用する特別品質規定及び注文者の指定がある場合に適用するU字曲げ加
工管の規定は,それぞれ附属書JA及び附属書JBによる。
11 試験
11.1 分析試験
11.1.1 一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者
が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
11.1.2 分析方法
溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
11.2 機械試験
11.2.1 一般事項
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,JIS
G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A類とする。
11.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
供試材の採り方及び試験片の数は,同一寸法及び同時熱処理の管50本ごと及びその端数から,それぞれ
一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から,引張試験片1個,へん平試験片1個及び押し広げ試験片
1個を採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる場合
――――― [JIS G 3462 pdf 10] ―――――
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JIS G 3462:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-2:1997(MOD)
- ISO 9330-2:1997(MOD)
JIS G 3462:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.060 : バーナ.ボイラ > 27.060.30 : ボイラ及び熱交換器
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3462:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0416:2014
- 鋼及び鋼製品―機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
- JISG0567:2012
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0567:2020
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2245:2016
- ロックウェル硬さ試験―試験方法
- JISZ2245:2021
- ロックウェル硬さ試験―試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方