JIS G 3462:2019 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管 | ページ 3

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の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処
理は同時熱処理に含まない。同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処
理条件としてもよい。
  なお,電気抵抗溶接鋼管は,上記試験片のほかに同一寸法及び同時熱処理の管100本ごと及びその端数
から一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から展開試験片1個を採取する。
11.2.3  引張試験
  引張試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片は,JIS Z 2241の11号,12号(12A号,12B号又は12C号),14A号又は4号のいず
    れかとし,管軸方向から採取する。ただし,12号試験片は,外径20 mm以上の管に適用する。14A
    号又は4号の棒状試験片の厚さ方向の採取位置は,JIS G 0416のA.7(管製品)による。4号試験片は,
    径14 mm(標点距離は,50 mm)とする。
      なお,電気抵抗溶接鋼管から引張試験片を採取する場合には,12号試験片は,溶接部を含まない部
    分から採取する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS Z 2241による。
11.2.4  へん平試験
  へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。
  なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい1)。
    注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな
          いことを意味する。
a) 試験片 試験片の長さは,50 mm以上とする。厚さが外径の15 %以上の管では,環状試験片の円周の
    一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
b) 試験方法 試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離Hが
    6.2の式(1)による値以下になるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調
    べる。ただし,電気抵抗溶接鋼管の場合は,溶接部を図1のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が
    圧縮方向に対し直角になるように,また,C形試験片は図2のように置く。
      図1−へん平試験(環状試験片の場合)             図2−へん平試験(C形試験片の場合)
11.2.5  押し広げ試験
  押し広げ試験の試験片及び試験方法は,次による。
  なお,押し広げ試験は,継目無鋼管の場合には,特に注文者の指定がない限り省略してもよい2)。
    注2) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,押し広げ性は規定を満足しなければなら

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          ないことを意味する。
a) 試験片 試験片の長さは,押し広げ試験を行うのに適した長さとする。
b) 試験方法 試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片の端を60°の角度の円すい形の工具で,6.3
    に規定する大きさ以上までらっぱ形に押し広げたとき,割れが生じたかどうかを調べる。
11.2.6  展開試験
  展開試験の試験片及び試験方法は,次による。
  なお,展開試験は,押し広げ試験を行う場合には,特に注文者の指定がない限り省略してもよい3)。
    注3) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,展開性は規定を満足しなければならない
          ことを意味する。
a) 試験片 管から長さ100 mmを切り取り供試材とする。供試材の溶接線の両側周方向90°の位置で切
    断し,溶接部を含み半割りとしたものを試験片とする。
b) 試験方法 試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片の溶接線を頂点として展開し平板としたと
    き,溶接部に割れが生じたかどうかを調べる。

11.3 水圧試験又は非破壊試験

  水圧試験又は非破壊試験は,次による。
a) 試験の頻度 水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管1本ごとに行う。
b) 試験方法 水圧試験又は非破壊試験の方法は,次による。
  1) 水圧試験 水圧試験は,管に,箇条7 a) に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて5秒間以
      上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。
  2) 非破壊試験 試験方法は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって日本産業規格によるこ
      れら以外の非破壊試験を行う場合の試験方法は,適用する日本産業規格による。
  2.1) 超音波探傷試験方法は,JIS G 0582による。ただし,人工きず区分UDより浅い人工きず寸法区
        分(より厳しい区分)の試験に置き換えてもよい。また,製造業者の判断によって,警報レベル
        は,人工きずからの信号より低く設定してもよい。
  2.2) 渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583による。ただし,人工きず区分EYより浅い人工きず寸法区分
        (より厳しい区分)の試験に置き換えてもよい。また,製造業者の判断によって,警報レベルは,
        人工きずからの信号より低く設定してもよい。

12 検査及び再検査

12.1 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。
d) 水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条7に適合しなければならない。
e) 寸法は,箇条8に適合しなければならない。
f)  外観は,箇条9に適合しなければならない。
g) 受渡当事者間の協定によって特別品質規定を適用する場合,及び/又はU字曲げ加工管の指定がある
    場合には,箇条10に適合しなければならない。

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12.2 再検査

  機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404の9.8(再試験)の再試験を行って合否を決定してもよ
い。

13 表示

  検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径が小さく管ごと
の表示が困難な場合又は注文者の要求がある場合は,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示して
もよい。表示の順序は指定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の
一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号
    製造方法を表す記号は,次による。ただし,“−”は空白でもよい。
          熱間仕上継目無鋼管 −S−H
          冷間仕上継目無鋼管 −S−C
          電気抵抗溶接まま鋼管 −E−G
          熱間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−H
          冷間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−C
c) 寸法。寸法は,外径及び厚さを表示する。
d) 製造業者名又はその略号
e) 特別品質規定の指定を表す記号Z(指定があった場合)

14 報告

  製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415の5.1(検査証
明書3.1)による。
  なお,表3に記載されていない合金元素及び表3に“−”と記載されている合金元素を意図的に添加し
た場合は,添加した合金元素の含有率を,検査文書に付記する。

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                                         附属書JA
                                          (規定)
                                       特別品質規定
JA.1 硬さ(Z1)1)
  硬さは,次による。
a) 管の硬さは,表JA.1による。
                                         表JA.1−硬さ
                                                    ロックウェル硬さ
                               種類の記号          (3か所の平均値)
                                                        HRBW
                                STBA12                  80以下
                                STBA13                  81以下
                                STBA20                  85以下
                                STBA22                  85以下
                                STBA23                  85以下
                                STBA24                  85以下
                                STBA25                  85以下
                                STBA26                  89以下
b) 供試材の採り方及び試験片の数は,11.2.2の引張試験の場合による。
c) 試験片は,管から適切な長さを切り取り,試験片とする。
d) 試験方法は,JIS Z 2245によって,試験片の断面又は内面の硬さを,1個の試験片につき3か所測定
    する。
      なお,厚さ2 mm以下の管については,試験を行わない。電気抵抗溶接鋼管においては,溶接部及
    び熱影響部以外の箇所で試験する。
    注1) 管の取引においては,硬さの要求指定をZ1と表記することがある。
JA.2 高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2)2)
  高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。
a) 管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。
b) 供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとにそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試
    材から試験温度ごとに1個の試験片を採取する。
c) 試験片及び試験方法は,JIS G 0567による。
      なお,JIS G 0567の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に
    よる。
    注2) 管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定をZ2と表記することが
          ある。

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JA.3 超音波探傷試験及び検査(Z3)3)
  超音波探傷試験及び検査は,次による。
a) 超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582の探傷感度区分UA又はUCとし,対比試験
    片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。適用する探傷感度区分は,注文者の
    指定による。特に注文者の指定がない場合は,製造業者による。
b) 超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582による。
c) 超音波探傷検査は,管1本ごとに行い,a) に適合しなければならない。
    注3) 管の取引においては,超音波探傷試験及び検査の要求指定をZ3と表記することがある。
JA.4 渦電流探傷試験及び検査(Z4)4)
  渦電流探傷試験及び検査は,次による。
a) 渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583の探傷感度区分EU,EV,EW又はEXとし,
    対比試験片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。適用する探傷感度区分は,
    注文者の指定による。特に注文者の指定がない場合は,製造業者による。
b) 渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583による。
c) 渦電流探傷検査は,管1本ごとに行い,a) に適合しなければならない。
    注4) 管の取引においては,渦電流探傷試験及び検査の要求指定をZ4と表記することがある。

――――― [JIS G 3462 pdf 15] ―――――

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