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G 3507-2 : 2005
表 3 DA工程による線の機械的性質
種類の記号 引張強さ 絞り (参 考)
N/mm2 % 硬さ HRB
SWCH 6R 290以上 55以上 80以下
SWCH 8R
SWCH 10R
SWCH 6A
SWCH 8A
SWCH 10A
SWCH 12R 340以上 83以下
SWCH 15R
SWCH 12A
SWCH 15A
SWCH 10K
SWCH 12K
SWCH 17R 370以上 85以下
SWCH 16A
SWCH 18A
SWCH 20A
SWCH 15K
SWCH 19A 410以上 86以下
SWCH 16K
SWCH 17K
SWCH 18K
SWCH 20K
SWCH 22A 440以上 88以下
SWCH 22K
SWCH 25A
SWCH 25K
SWCH 24K 470以上 92以下
SWCH 27K
SWCH 30K 620以下
SWCH 33K
SWCH 35K
SWCH 38K 670以下 94以下
SWCH 40K
SWCH 43K
SWCH 41K 710以下 97以下
SWCH 45K
SWCH 48K
SWCH 50K
備考1. SWCH6RSWCH27Kの種類で,製品が熱処理されるものに用いる線は,
受渡当事者間の協定により引張強さの下限を表3の値より低い値にすることが
できる。
2. 線径20 mm以上の場合,絞りは表3の値より5を減じた値とする。また,
3 mm以下については,絞りは規定しない。
3 1N/mm2 = 1MPa
――――― [JIS G 3507-2 pdf 6] ―――――
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7. 鋼質
7.1 脱炭層深さ
SWCH30KSWCH50Kの線で,かつ,注文者の指定があった場合,10.3.1の試験を行い,
その平均脱炭層深さの許容限度は,表4による。ただし,線径が32 mmを超える線については,受渡当事
者間の協定による。
表 4 平均脱炭層深さの許容限度
単位 mm
線径 フェライト脱炭層深さ 全脱炭層深さ
15以下 0.02以下 0.15以下
15を超え25以下 0.03以下 0.20以下
25を超え32以下 0.04以下 0.25以下
7.2 球状化組織
球状化組織は,DA工程による線で,注文者が球状化焼鈍を指定した場合,10.3.2の試
験を行い,球状化組織の程度は受渡当事者間の協定による。この場合,SWCH30KSWCH50Kにおける球
状化組織の程度は,付図1のNo.1No.4による。
8. 線径の許容差及び偏径差
線径は,10.4の測定を行い,その許容差及び偏径差(4)は表5による。
注(4) 偏径差とは,線の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。
表 5 線径の許容差及び偏径差
単位 mm
線径 許容差 偏径差
3以下 0 0.013以下
-0.025
3を超え 6以下 0 0.015以下
-0.030
6を超え 10以下 0 0.018以下
-0.036
10を超え 18以下 0 0.022以下
-0.043
18を超え 30以下 0 0.035以下
-0.070
30を超え 40以下 0 0.050以下
-0.100
40を超え 50以下 0 0.070以下
-0.150
9. 外観及び表面きず 線の外観及び表面きずは,次のa)及びb)による。
a) 線の表面には,有害なスケールきず,さびなどがなく,b)で許容する以外の使用上有害なきずがあっ
てはならない。
――――― [JIS G 3507-2 pdf 7] ―――――
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G 3507-2 : 2005
b) 線の表面きずは,10.5の試験を行い,そのきずの深さは,キルド鋼(アルミキルド鋼を含む)は表6
とする。ただし,きず深さを特別に管理する必要がある場合,受渡当事者間の協定により表7とする。リ
ムド相当鋼(リムド鋼を含む)は,線径が15 mm以下について,きず深さを特別に管理する必要がある場
合,受渡当事者間の協定によって表8としてもよい。
表 6 キルド鋼の表面きず深さ
単位 mm
線径 きず深さ
50以下 0.10以下
表 7 キルド鋼の表面きず深さ(特別管理する場合)
単位 mm
線径 きず深さ
15以下 0.05以下
15を超 25以下 0.07以下
表 8 リムド相当鋼の表面きず深さ(特別管理する場合)
単位 mm
線径 きず深さ
15以下 0.15以下
10. 試験
10.1 試験片
機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きず試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同一
熱処理ごとに1個採る。
10.2 引張試験
引張試験は,JIS Z 2241による。引張試験には,JIS Z 2201の5.1(試験片の形状及び寸
法)のf)9号試験片を用いる。なお,9号試験片のうち,9A号と9B号といずれの試験片とするかは受渡
当事者間の協定による。
10.3 鋼質試験
10.3.1 脱炭層深さ測定試験
脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558の4.1(顕微鏡による測定方法)による。
ただし,線断面の平均脱炭層深さは,最大脱炭層深にさの箇所を基点として,円周を等分する4か所で測
定し,その平均値を求める。
10.3.2 球状化組織試験
球状化組織試験は,被検面を倍率400倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,
付図1によってNo.1No.4に区分する。
10.4 線径の測定
線径の測定は,JIS B 7502に規定するマイクロメータで,任意の同一断面における最
大径と最小径を測定する。
10.5 表面きず検出試験
きず検出試験方法は,磁粉探傷法,酸洗い法など適切な方法で行う。供試材は
適切な精度をもった測定器によって表面きず深さを測定する。
11. 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
――――― [JIS G 3507-2 pdf 8] ―――――
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G 3507-2 : 2005
b) 機械的性質は,10.2によって試験し,6.に適合しなければならない。
c) 注文者が指定した場合の脱炭層深さは,10.3.1によって試験し,7.1に適合しなければならない。
d) 注文者が指定した場合の球状化組織は,10.3.2によって試験し,7.2に適合しなければならない。
e) 線径は,10.4によって試験し,8.に適合しなければならない。
f) 表面きずは,10.5によって試験し,9.に適合しなければならない。
12. 表示
検査に合格した線は,1コイルごとに,次の項目を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に
よって,その一部を省略することができる。
a) 種類の記号
b) 製造工程の略号 D工程 : D,DA工程 : DA
c) 線径
d) コイル質量
e) 溶鋼番号
g) 製造番号,検査番号又はコイル番号
h) 製造年月日
i) 製造業者名又はその略号
13. 報告
報告は,JIS G 0404の13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G
0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)とする。
付表 1 引用規格
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
JIS G 3507-1 冷間圧造用炭素鋼−第1部 : 線材
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
――――― [JIS G 3507-2 pdf 9] ―――――
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G 3507-2 : 2005
付図1 球状化組織の程度
倍率400倍
――――― [JIS G 3507-2 pdf 10] ―――――
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JIS G 3507-2:2005の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4954:1993(MOD)
JIS G 3507-2:2005の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.65 : 鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
JIS G 3507-2:2005の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0558:2007
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG0558:2020
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG3507-1:2010
- 冷間圧造用炭素鋼―第1部:線材
- JISG3507-1:2021
- 冷間圧造用炭素鋼―第1部:線材
- JISZ2201:1950
- 医療用遠心沈デン器
- JISZ2201:1998
- 金属材料引張試験片
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法