JIS G 3507-2:2005 冷間圧造用炭素鋼―第２部：線

                                                                                 G 3507-2 : 2005

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)から,工業標準原案を
具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制
定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3539:1991は廃止され,この規格に置き換えられる。
  制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1993,Steels for cold heading
and cold extrudingを基礎として用いた。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS G 3507-2には,次に示す附属書がある。
    附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
  JIS G 3507の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS G 3507-1 冷間圧造用炭素鋼−第1部 : 線材
    JIS G 3507-2 冷間圧造用炭素鋼−第2部 : 線

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3507-2 pdf 1] ―――――

G 3507-2 : 2005

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 種類の記号・・・・[1]
•  4. 材料・・・・[2]
•  5. 製造方法・・・・[2]
•  6. 機械的性質・・・・[2]
•  7. 鋼質・・・・[5]
•  7.1 脱炭層深さ・・・・[5]
•  7.2 球状化組織・・・・[5]
•  8. 線径の許容差及び偏径差・・・・[5]
•  9. 外観及び表面きず・・・・[5]
•  10. 試験・・・・[6]
•  10.1 試験片・・・・[6]
•  10.2 引張試験・・・・[6]
•  10.3 鋼質試験・・・・[6]
•  10.3.1 脱炭層深さ測定試験・・・・[6]
•  10.3.2 球状化組織試験・・・・[6]
•  10.4 線径の測定・・・・[6]
•  10.5 表面きず検出試験・・・・[6]
•  11. 検査・・・・[6]
•  12. 表示・・・・[7]
•  13. 報告・・・・[7]
•  付表1 引用規格・・・・[7]
•  付図1 球状化組織の程度・・・・[8]
•  附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[9]

――――― [JIS G 3507-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                           JIS
                                                                           G 3507-2 : 2005

冷間圧造用炭素鋼−第2部 : 線

Carbon steels for cold heading−Part 2:Wires

序文

 この規格は,1993年に第2版として発行された,ISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold
extrudingを翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
 なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ
の説明を付けて,附属書1(参考)に示す。

1. 適用範囲

 この規格は,ボルト,ナット,リベット,小ねじ,タッピンねじなどのねじ類及び各種部
品を冷間圧造によって製造する場合に使用する冷間圧造用炭素鋼線(以下,線という。)について規定する。
        備考1. この規格の対応国際規格を,次に示す。
           なお,対応の程度を示す記号は, ISO/IEC Guide 21に基づき, IDT(一致している),MOD
             (修正している), NEQ(同等でない)とする。
          ISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)

2. 引用規格

 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3. 種類の記号

 線は,リムド相当鋼6種類,アルミキルド鋼11種類及びキルド鋼21種類とし,その記
号は,表1による。

――――― [JIS G 3507-2 pdf 3] ―――――

2
G 3507-2 : 2005
                                       表 1 種類の記号
           種類の記号(1) 加工方法(3)    備考    種類の記号(1)  加工方法(3)     備考
           SWCH6R      D工程 : D      リムド相  SWCH16K      D工程 : D        キルド鋼
           SWCH8R      DA工程 : DA    当鋼(2)   SWCH17K      DA工程 : DA
           SWCH10R                             SWCH18K
           SWCH12R                             SWCH20K
           SWCH15R                             SWCH22K
           SWCH17R                             SWCH24K      DA工程 : DA
           SWCH6A      D工程 : D      アルミキ  SWCH25K      D工程 : D
           SWCH8A      DA工程 : DA    ルド鋼                 DA工程 : DA
           SWCH10A                             SWCH27K      DA工程 : DA
           SWCH12A                             SWCH30K
           SWCH15A                             SWCH33K
           SWCH16A                             SWCH35K
           SWCH18A                             SWCH38K
           SWCH19A                             SWCH40K
           SWCH20A                             SWCH41K
           SWCH22A                             SWCH43K
           SWCH25A                             SWCH45K
           SWCH10K                   キルド鋼  SWCH48K
           SWCH12K                             SWCH50K
           SWCH15K
           注(1) 線の種類の記号は,適用する線材JIS G 3507-1の種類の記号の3文字目のRを削除し
                たものとする。
                         線材           線
                  例       SWRCH6R     SWCH6R
           (2)     リムド鋼を含む
           (3)     D工程は,線材を冷間加工によって仕上げることをいう。
                   DA工程は,線材を冷間加工後,焼鈍を行い,更に冷間加工によって仕上げ
              るか,又は線材を焼鈍後,冷間加工によって仕上げることをいう。

4. 材料

 線の製造に用いる材料は,JIS G 3507-1に適合した線材とする。

5. 製造方法

 線の製造方法は,次による。
a) 線は,D工程又はDA工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,これ以外の工
      程によって製造することができる。
b) 線の表面皮膜の種類は,注文者が指定することができる。

6. 機械的性質

 線は,10.2の試験を行い,その引張強さ及び絞りは,D工程の場合は表2,DA工程の場
合は表3による。ただし,D工程及びDA工程以外の工程による場合は,受渡当事者間の協定による。

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                                                                                              3
                                                                                 G 3507-2 : 2005
                                表 2 D工程による線の機械的性質
           種類の記号        線径区分         引張強さ        絞り          (参 考)
                               mm              N/mm2           %           硬さ HRB
        SWCH   6R       3以下                  540以上          -              -
        SWCH   8R
                        3を超え 4以下          440以上       45以上
        SWCH 10R
        SWCH   6A       4を超え 5以下          390以上
        SWCH   8A
        SWCH 10A        5を超えるもの          340以上                       85以下
        SWCH 12R        3以下                  590以上          -              -
        SWCH 15R
                        3を超え 4以下          490以上       45以上
        SWCH 12A
        SWCH 15A        4を超え 5以下          410以上
        SWCH 10K        5を超えるもの          360以上                       90以下
        SWCH 12K
        SWCH 17R        3以下                  690以上          -              -
        SWCH 16A
                        3を超え 4以下          590以上       45以上
        SWCH 18A
        SWCH 20A        4を超え 5以下          490以上
        SWCH 15K        5を超えるもの          410以上                       92以下
        SWCH 19A        3以上  4以下           640以上                          -
        SWCH 16K
                        4を超え 5以下          540以上
        SWCH 17K
        SWCH 18K
                        5を超え 30以下         440以上                       95以下
        SWCH 20K
        SWCH 22A        3以上 4以下            690以上
        SWCH 22K        4を超え 5以下          570以上
        SWCH 25A
                        5を超えるもの          470以上                       98以下
        SWCH 25K
        備考 1 線径20 mm以上の場合,絞りは表2の値より5を減じた値とする。また,3 mm以下に
            ついては,絞りは規定しない。
             2 1N/mm2 = 1MPa

――――― [JIS G 3507-2 pdf 5] ―――――

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