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G 3508-2 : 2005
理する必要がある場合,受渡当事者間の協定によって表7としてもよい。
表 6 表面きず深さ
単位 mm
線径 きず深さ
50以下 0.10以下
表 7 表面きず深さ(特別管理する場合)
単位 mm
線径 きず深さ
15以下 0.05以下
15を超 25以下 0.07以下
10. 試験
10.1 試験片
機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きず試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同一
熱処理ごとに1個採る。
10.2 引張試験
引張試験は,JIS Z 2241による。引張試験には,JIS Z 2201の5.1(試験片の形状及び寸
法)のf)9号試験片を用いる。なお,9号試験片のうち,9A号と9B号といずれの試験片とするかは受渡
当事者間の協定による。
10.3 鋼質試験
10.3.1 脱炭層深さ測定試験
脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558の4.1(顕微鏡による測定方法)による。
ただし,線断面の平均脱炭層深さは,最大脱炭層深さの箇所を基点として,円周を等分する4か所で測定
し,その平均値を求める。
10.3.2 球状化組織試験
球状化組織試験は,被検面を倍率400倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,
付図1によってNo.1No.4に区分する。
10.4 線径の測定
線径の測定は,JIS B 7502に規定するマイクロメータで,任意の同一断面における最
大径と最小径を測定する。
10.5 表面きず検出試験
きず検出試験方法は,磁粉探傷法,酸洗い法など適切な方法で行う。供試材は
適切な精度をもった測定器によって表面きず深さを測定する。
11. 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 機械的性質は,10.2によって試験し,6.に適合しなければならない。
c) 注文者が指定した場合の脱炭層深さは,10.3.1によって試験し,7.1に適合しなければならない。
d) 注文者が指定した場合の球状化組織は,10.3.2によって試験し,7.2に適合しなければならない。
e) 線径は,10.4によって試験し,8.に適合しなければならない。
f) 表面きずは,10.5によって試験し,9.に適合しなければならない。
12. 表示
検査に合格した線は,1コイルごとに,次の項目を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に
よって,その一部を省略することができる。
a) 種類の記号
――――― [JIS G 3508-2 pdf 6] ―――――
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G 3508-2 : 2005
b) 製造工程の略号 D工程 : D,DA工程 : DA
c) 線径
d) コイル質量
e) 溶鋼番号
g) 製造番号,検査番号又はコイル番号
h) 製造年月日
i) 製造業者名又はその略号
13. 報告
報告は,JIS G 0404の13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G
0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)とする。
付表 1 引用規格
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
JIS G 3508-1 冷間圧造用ボロン鋼−第1部 : 線材
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
――――― [JIS G 3508-2 pdf 7] ―――――
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G 3508-2 : 2005
付図1 球状化組織の程度
倍率400倍
――――― [JIS G 3508-2 pdf 8] ―――――
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附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
JIS G 3508-2:2005 冷間圧造用ボロン鋼−第2部 : 線 ISO 4954:1993 冷間圧造用鋼
(I)JISの規定 (II)(III)国際規格の規定 (IV)JISと国際規格との技術的差異の項 (V)JISと国際規格との技術的
国際 目ごとの評価及びその内容 差異の理由及び今後の対策
規格 表示箇所 : 本体
番号 表示方法 : 側線
項目番号 内 容 項目 内 容 項目ごと 技術的差異の内容
番号 の評価
1.適用範囲 ねじ類及び各種部品を冷間ISO 1.1 冷間圧造用に用いられる炭素鋼及 MOD/削除規格体系が異なる。 規格体系の違いは,商取引の市
圧造によって製造する場合4945 び合金鋼の,線材,線及び棒鋼に ISO規格は,熱処理用途ご 場の実態の差によると推定。日
に使用する冷間圧造用ボロ ついて規定。この規格の構成は, とに分類し,線と線材を区本では分業が進み,線材製造業
ン鋼線について規定。 次のとおり。 分していない。JISは、製品
者と線製造業者が分かれてお
S-1一般要求事項 で分類,かつ,鋼種に分けり、かつ、使用する熱処理は,
S-2非熱処理用鋼 て規格化しているが,熱処線材を使用する最終使用者によ
S-3はだ焼用鋼 理用途に関する言及はな り、それぞれの用途に応じて任
S-4焼入焼戻し用鋼 い。 意に選択されている。
S-5ステンレス用鋼
1.2
2.引用規格 JIS G 0404, JIS G 0558, JIS Z IOS 404, ISO 3887, ISO 6892 MOD/変更 JISからの引用事項は,対応
2201, JIS G 2241 ISO規格の該当事項と同等
である。
JIS B 7502, JIS G 0415, JIS G MOD/追加 JISとして必要な引用規格を追
3508-1 加。
MOD/削除
ISO 377-1, ISO 377-2, ISO 642, ISO JISとして不要な引用規格を削
643, ISO 6508, ISO 9443, ISO/TR 除。
9769, ISO 10474
――――― [JIS G 3508-2 pdf 9] ―――――
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G 3508-2 : 2005
(I)JISの規定 (II)(III)国際規格の規定 (IV)JISと国際規格との技術的差異の(V)JISと国際規格との技術的差
国際 項目ごとの評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
規格 表示箇所 : 本体
番号 表示方法 : 側線
項目番号 内 容 項目 内 容 項目ごと 技術的差異の内容
番号 の評価
3.種類及び ボロン鋼12種類及びその記 ISO/TC17は,種類の記号は,それ
1.4.5 種類として炭素鋼,合金鋼、ステン MOD/変更 種類の記号の付け方は,
記号 号を規定。 レス鋼など合計61種類を規定。この JIS,ISO規格それぞれのル
ぞれの国の市場に定着したものを
うちボロン鋼は6種類。 使用してよいとしている。
ールによる。内容的に同等
の鋼種は,ISO規格 61鋼
種中6鋼種。
4.材料 線の製造に用いる材料を規 − − MOD/追加 − 規格体系の違いによる。JISは、
定。 線材と線を区分しているが,ISO
規格は区分していない。改正前の
JIS規定の内容を継続
5.製造方法 工程の相違により製造方法 1.4.1 注文時に当事者間の協定がなけれ MOD/変更 ISO規格は明確には決めて規格体系の違いによる。JISは、
を2種類規定。表面皮膜の種 ば,鋼及び製品の製法は,製造業者 いない。 線材と線を区分しているが,ISO
類は,注文者の指定。 が決める。 規格は区分していない。改正前の
JIS規定の内容を継続。
6.機械的性質 D工程,DA工程などに分け, 鋼種ごとに引張強さ及び絞りを規 MOD/変更 引張強さの規定値は,JIS市場ニーズの違いによる(JISは,
種類の記号ごとに引張強さ 定。 が厳しく,絞りはISO規格改正前の規定内容を踏襲)。
及び絞りを規定。 2.2.3 非熱処理用鋼 が厳しい。
3.2.3 はだ焼用鋼
4.2.3 焼入焼戻し用鋼
5.2.3 ステンレス用鋼
7.鋼質 7.1脱炭層深さ : フェライト 取引実態の違いによる。JISは,
1.4.8.2. フェライト脱炭層深さはゼロ,全脱 MOD/変更 JISはある程度のフェライ
脱炭層深さ及び全脱炭層深 炭層深さは,熱処理条件別に規定。 使用者ニーズに添ったものとし
ト脱炭を許容。一方,全脱
さを規定。 部分脱炭は,別途協定してもよい。 炭層深さは、JISの方が厳た。ISO規格の次回見直し時に,
しい。 JIS内容も取り入れるよう改正提
案する予定。
――――― [JIS G 3508-2 pdf 10] ―――――
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JIS G 3508-2:2005の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4954:1993(MOD)
JIS G 3508-2:2005の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.65 : 鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
JIS G 3508-2:2005の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0558:2007
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG0558:2020
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG3508-1:2010
- 冷間圧造用ボロン鋼―第1部:線材
- JISG3508-1:2021
- 冷間圧造用ボロン鋼―第1部:線材
- JISZ2201:1950
- 医療用遠心沈デン器
- JISZ2201:1998
- 金属材料引張試験片
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法