この規格ページの目次
JIS G 3508-2:2005 規格概要
この規格 G3508-2は、ボルト,ナット,小ねじなどのねじ類及び各種部品を冷間圧造によって製造する場合に使用する冷間圧造用ボロン鋼線について規定。
JISG3508-2 規格全文情報
- 規格番号
- JIS G3508-2
- 規格名称
- 冷間圧造用ボロン鋼―第2部 : 線
- 規格名称英語訳
- Boron steels for cold heading -- Part 2:Wires
- 制定年月日
- 2005年1月20日
- 最新改正日
- 2019年10月21日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- ISO 4954:1993(MOD)
- 国際規格分類
ICS
- 77.140.10, 77.140.65
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 鉄鋼 II 2021, 熱処理 2020
- 改訂:履歴
- 2005-01-20 制定日, 2009-10-01 確認日, 2014-10-20 確認日, 2019-10-21 確認
- ページ
- JIS G 3508-2:2005 PDF [12]
G 3508-2 : 2005
まえがき
この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)から,工業標準原案を
具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制
定した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS G 3545:1991は廃止され,この規格に置き換えられる。
制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1993,Steels for cold heading
and cold extrudingを基礎として用いた。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,
このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登
録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
JIS G 3508-2には,次に示す附属書がある。
附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
JIS G 3508の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS G 3508-1 冷間圧造用ボロン鋼−第1部 : 線材
JIS G 3508-2 冷間圧造用ボロン鋼−第2部 : 線
――――― [JIS G 3508-2 pdf 1] ―――――
G 3508-2 : 2005
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1. 適用範囲・・・・[1]
- 2. 引用規格・・・・[1]
- 3. 種類の記号・・・・[1]
- 4. 材料・・・・[2]
- 5. 製造方法・・・・[2]
- 6. 機械的性質・・・・[2]
- 7. 鋼質・・・・[3]
- 7.1脱炭層深さ・・・・[3]
- 7.2 球状化組織・・・・[3]
- 8. 線径の許容差及び偏径差・・・・[3]
- 9. 外観及び表面きず・・・・[3]
- 10. 試験・・・・[4]
- 10.1 試験片・・・・[4]
- 10.2 引張試験・・・・[4]
- 10.3 鋼質試験・・・・[4]
- 10.3.1 脱炭層深さ測定試験・・・・[4]
- 10.3.2 球状化組織試験・・・・[4]
- 10.4 線径の測定・・・・[4]
- 10.5 表面きず検出試験・・・・[4]
- 11. 検査・・・・[4]
- 12. 表示・・・・[4]
- 13. 報告・・・・[5]
- 付表1 引用規格・・・・[5]
- 付図1 球状化組織の程度・・・・[6]
- 附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[7]
――――― [JIS G 3508-2 pdf 2] ―――――
1
日本工業規格(日本産業規格) JIS
G 3508-2 : 2005
冷間圧造用ボロン鋼−第2部 : 線
Boron steels for cold heading - Part-2:Wires
序文
この規格は,1993年に第2版として発行されたISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold
extrudingを翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ
の説明を付けて,附属書1(参考)に示す。
1. 適用範囲
この規格は,ボルト,ナット,小ねじなどのねじ類及び各種部品を冷間圧造によって製造
する場合に使用する冷間圧造用ボロン鋼線(以下,線という。)について規定する。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD(修
正している),NEQ(同等でない)とする。
ISO 4954:1993,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)
2. 引用規格
付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
3. 種類の記号
線は,12種類とし,その記号は,表1による。
表 1 種類の記号
種類の記号(1) 加工方法(2) 種類の記号(1) 加工方法(2)
SWCHB 223 D工程 : D,DA工程 : DA SWCHB 420 D工程 : D,DA工程 : DA
SWCHB 237 DA工程 : DA SWCHB 526
SWCHB 320 D工程 : D,DA工程 : DA SWCHB 620
SWCHB 323 SWCHB 623 DA工程 : DA
SWCHB 331 DA工程 : DA SWCHB 726
SWCHB 334 SWCHB 734
注(1) 線の種類の記号は,適用する線材JIS G 3508-1の種類の記号の3文字目のRを削除した
ものとする。
線材 線
例 SWRCHB223 SWCHB223
(2) D工程は,線材を冷間加工によって仕上げることをいう。
DA工程は,線材を冷間加工後,焼鈍を行い,更に冷間加工によって仕上げるか,
又は線材を焼鈍後,冷間加工によって仕上げることをいう。
――――― [JIS G 3508-2 pdf 3] ―――――
2
G 3508-2 : 2005
4. 材料
線の製造に用いる材料は,JIS G 3508-1に適合した線材とする。
5. 製造方法
線の製造方法は,次による。
a) 線は,D工程又はDA工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,これ以外の工
程によって製造することができる。
b) 線の表面皮膜の種類は,注文者が指定することができる。
6. 機械的性質
線は,10.2の試験を行い,その引張強さ及び絞りは,D工程の場合は表2,DA工程の場
合は表3による。ただし,D工程及びDA工程以外の工程による場合は,受渡当事者間の協定による。
表 2 D工程による線の機械的性質
種類の記号 引張強さ 絞り (参 考)
N/mm2 % 硬さ HRB
SWCHB 223 750以下 45以上 100以下
SWCHB 320
SWCHB 323
SWCHB 420
SWCHB 526
SWCHB 620
備考 1 線径20 mm以上の場合,絞りは表2の値より5を減じた値とする。
また,3 mm以下については,絞りは規定しない。
2 1N/mm2 = 1MPa
表 3 DA工程による線の機械的性質
種類の記号 引張強さ 絞り (参 考)
N/mm2 % 硬さ HRB
SWCHB 223 610以下 55以上 93以下
SWCHB 237 670以下 96以下
SWCHB 320 600以下 92以下
SWCHB 323 610以下 93以下
SWCHB 331 630以下 94以下
SWCHB 334 650以下 95以下
SWCHB 420 600以下 92以下
SWCHB 526 650以下 95以下
SWCHB 620 630以下 94以下
SWCHB 623 640以下 95以下
SWCHB 726 650以下
SWCHB 734 680以下 97以下
備考 1 線径20 mm以上の場合,絞りは表2の値より5を減じた値とする。
また,3 mm以下については,絞りは規定しない。
2 1N/mm2 = 1MPa
――――― [JIS G 3508-2 pdf 4] ―――――
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G 3508-2 : 2005
7. 鋼質
7.1 脱炭層深さ SWCH30KSWCH50Kの線で,かつ,注文者の指定があった場合,10.3.1の試験を行い,
その平均脱炭層深さの許容限度は,表4による。ただし,線径が32 mmを超える線については,受渡当事
者間の協定による。
表 4 平均脱炭層深さの許容限度
単位 mm
線径 フェライト脱炭層深さ 全脱炭層深さ
15以下 0.02以下 0.15以下
15を超え25以下 0.03以下 0.20以下
25を超え32以下 0.04以下 0.25以下
7.2 球状化組織
球状化組織は,DA工程による線で,注文者が球状化焼鈍を指定した場合,10.3.2の試
験を行い,球状化組織の程度は受渡当事者間の協定による。この場合,SWCH30KSWCH50Kにおける球
状化組織の程度は,付図1のNo.1No.4による。
8. 線径の許容差及び偏径差
線径は,10.4の測定を行い,その許容差及び偏径差(3)は表5による。
注(3) 偏径差とは,線の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。
表 5 線径の許容差及び偏径差
単位 mm
線径 許容差 偏径差
3以下 0 0.013以下
-0.025
3を超え 6以下 0 0.015以下
-0.030
6を超え 10以下 0 0.018以下
-0.036
10を超え 18以下 0 0.022以下
-0.043
18を超え 30以下 0 0.035以下
-0.070
30を超え 40以下 0 0.050以下
-0.100
40を超え 50以下 0 0.070以下
-0.150
9. 外観及び表面きず
線の外観及び表面きずは,次のa)及びb)による。
a) 線の表面には,有害なスケールきず,さびなどがなく,b)で許容する以外の使用上有害なきずがあっ
てはならない。
b) 線の表面きずは,10.5の試験を行い,そのきずの深さは,表6とする。ただし,きず深さを特別に管
――――― [JIS G 3508-2 pdf 5] ―――――
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JIS G 3508-2:2005の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4954:1993(MOD)
JIS G 3508-2:2005の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.65 : 鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
JIS G 3508-2:2005の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
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- マイクロメータ
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