JIS G 4051:2016 機械構造用炭素鋼鋼材

                                                                                   G 4051 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 外観,形状,寸法及びその許容差・・・・[3]
•  6.1 熱間圧延棒鋼及び線材・・・・[3]
•  6.2 熱間圧延鋼板及び鋼帯・・・・[6]
•  6.3 熱間圧延平鋼・・・・[7]
•  6.4 熱間押出形鋼・・・・[7]
•  6.5 その他の鋼材・・・・[7]
•  7 試験・・・・[8]
•  8 検査・・・・[8]
•  9 表示・・・・[8]
•  10 報告・・・・[8]
•  附属書JA(規定)熱間押出形鋼の製造方法及び品質規定・・・・[9]
•  附属書JB(規定)鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分・・・・[11]
•  附属書JC(規定)冷間圧延鋼板及び鋼帯の品質規定・・・・[12]
•  附属書JD(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[14]

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――――― [JIS G 4051 pdf 1] ―――――

G 4051 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 4051:2009は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成29年11月20日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS
マーク表示認証において,JIS G 4051:2009によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 4051 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 4051 : 2016

機械構造用炭素鋼鋼材

Carbon steels for machine structural use

序文

  この規格は,2012年に第2版として発行されたISO 683-1及び2014年に第1版として発行されたISO
683-3を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JDに示す。

1 適用範囲

  この規格は,熱間圧延,熱間鍛造及び熱間押出によって製造する機械構造用炭素鋼鋼材(以下,鋼材と
いう。)について規定する。この規格は,同一断面形状の鋼材に適用し,通常,更に鍛造,切削などの加工
及び熱処理を施して使用される。ただし,鋼管にはこの規格を適用しない1)。
  なお,熱間押出形鋼については,製造方法及び品質規定の項目を,附属書JAに規定している。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 683-1:2012,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1: Non-alloy steels for
              quenching and tempering
          ISO 683-3:2014,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 3: Case-hardening steels
             (全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    注1) 鋼管については,JIS G 3478(一般機械構造用炭素鋼鋼管)に規定している。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

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G 4051 : 2016

3 種類及び記号

  鋼材の種類は27種類とし,その記号は表1による。
                                        表1−種類の記号
                            分類                    種類の記号
                                        S10C,S12C,S15C,S17C,
                                        S20C,S22C,S25C,S28C,
                                        S30C,S33C,S35C,S38C,
                      炭素鋼
                                        S40C,S43C,S45C,S48C,
                                        S50C,S53C,S55C,S58C
                                        S60C a),S65C a),S70C a),S75C a)
                      はだ焼用鋼        S09CK,S15CK,S20CK
                      注a) 鋼板及び鋼帯だけに適用可能。

4 製造方法

  製造方法は,次による。ただし,熱間押出形鋼の製造方法は,JA.1による。
a) 鋼材は,キルド鋼から製造する。
b) 鋼材は,鍛錬成形比4S以上に圧延,鍛造などの熱間加工を実施する。ただし,注文者が更にこの鋼
    材を用いて圧延,鍛造などの熱間加工を行う場合,鍛錬成形比は,4S未満でもよいが,あらかじめ受
    渡当事者間で協定しなければならない。
c) 鋼材は,熱間圧延まま又は熱間鍛造ままとするが,注文者の指定によって熱処理を実施2) してもよい。
      注2) 熱処理を実施した場合,受渡当事者間で,機械的性質の値を協定することがある。
d) 鋼板及び鋼帯の場合は,厚さによって熱間圧延製造できないときは,受渡当事者間の協定によって冷
    間圧延で製造してもよい。冷間圧延を行う鋼板及び鋼帯については,通常,圧延後に焼なましを行う。

5 化学成分

  鋼材は,箇条7によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。受渡当事者間の協定によって鋼
材の製品分析を行う場合,箇条7によって試験を行い,表2に対する許容変動値は,JIS G 0321の表3[炭
素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による。
  なお,鋼板及び鋼帯のS60C,S65C,S70C及びS75Cの化学成分は,附属書JBによる。

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                                                                                   G 4051 : 2016
                                         表2−化学成分
                                                                                       単位 %
 種類の記号    C         Si       Mn        P         S        Ni      Cr a)    Cu     Ni+Cr b)
 S10C       0.080.13 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S12C       0.100.15 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S15C       0.130.18 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S17C       0.150.20 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S20C       0.180.23 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S22C       0.200.25 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S25C       0.220.28 0.150.35 0.300.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S28C       0.250.31 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S30C       0.270.33 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S33C       0.300.36 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S35C       0.320.38 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S38C       0.350.41 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S40C       0.370.43 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S43C       0.400.46 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S45C       0.420.48 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S48C       0.450.51 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S50C       0.470.53 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S53C       0.500.56 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S55C       0.520.58 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S58C       0.550.61 0.150.35 0.600.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
 S09CK      0.070.12 0.100.35 0.300.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
 S15CK      0.130.18 0.150.35 0.300.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
 S20CK      0.180.23 0.150.35 0.300.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
   この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。
 注a) 受渡当事者間の協定によって0.30 %未満としてもよい。
    b) 受渡当事者間の協定によってNi+Crの上限を,S09CK,S15CK及びS20CKは,0.40 %未満,その他の種類
      は,0.45 %未満としてもよい。

6 外観,形状,寸法及びその許容差

6.1 熱間圧延棒鋼及び線材

6.1.1  外観
  熱間圧延棒鋼及び線材の外観は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コ
イル状で供給される鋼材は,一般に検査によって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難である
ため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見された使用上有害と判断される欠点については,必要な場
合,その取扱いについては受渡当事者間の協定による。
6.1.2  きず取り基準及び残存きずの深さ
  きず取り基準及び残存きずの深さは,次による。
a) 一般鍛造用棒鋼 一般鍛造用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,呼称寸法からのきず取り深さは,呼称
    寸法の4 %以下(ただし,最大値5 mm)とする。また,きず取り跡の幅の合計は,同一断面において
    周の1/4以下とする。ただし,寸法許容差内にあるきず取り部分は,きず取り跡とはみなさない。
      残存きずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。
b) 直接切削用丸鋼 直接切削用丸鋼のきず取りは,通常行わない。直接切削用丸鋼の呼称寸法からのき

――――― [JIS G 4051 pdf 5] ―――――

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