この規格ページの目次
- 9. テープの機械的特性及び物理的特性
- 9.1 材料
- 9.2 テープの長さ
- 9.3 テープの幅
- 9.4 スプライシングテープの幅及び位置
- 9.5 連続性
- 9.6 テープの厚さ
- 9.7 長手方向の湾曲
- 9.8 カッピング
- 9.9 塗膜の接着強度
- 9.10 層間の粘着
- 9.11 引張強度
- 9.12 残留伸び
- 9.13 塗布面の電気抵抗
- 9.14 テープの巻き方
- 10. 磁気記録特性
- 10.1 ティピカル磁界 (TF1)
- 10.2 平均信号振幅 (ASA)
- 10.3 分解能
- 10.4 信号対雑音比 (S/N)
- 10.5 消去特性
- 10.6 テープの品質
- 10.7 不良テープ
- 11. ヘリカルトラックのフォーマット
- 11.1 書込みデータパスの概要(図42)
- JIS X 6176:2006の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS X 6176:2006の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS X 6176:2006の関連規格と引用規格一覧
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X 6176 : 2006 (ISO/IEC 20061 : 2001)
Y
リッド開放リリーフすき間 ロックピンリリーフ
すき間
X
Sカセットサポートリリーフすき間
図 39 互換性のためのすき間(リッドが閉じた状態)
9. テープの機械的特性及び物理的特性
9.1 材料
磁気テープは,ベース[延伸したポリエチレンテレフタレートベース材(又はこれと同等品)]
上の片面に適切なバインダに強磁性材を混合・塗布し,強固で柔軟性のあるものとする。テープの裏面は,
塗布してもよい。
リーダテープ及びトレーラテープは,平方当たり200 Sを超える導電性を示す金属はくをもつこととし,
金属はくを検出するとき磁気テープの動作を停止できる。
9.2 テープの長さ
PBOTとPEOTとの間の磁気テープの長さは,次による。
タイプS : 290 m292 m
タイプL : 890 m892 m
――――― [JIS X 6176 pdf 56] ―――――
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X 6176 : 2006 (ISO/IEC 20061 : 2001)
リーダテープ及びトレーラテープの長さは,接合した位置とハブに装着した状態で外に露出する部分と
の間とし,次による。
リーダテープの長さは,次による。
タイプS : 220 mm280 mm
タイプL : 260 mm300 mm
トレーラテープの長さは,次による。
タイプS : 50 mm80 mm
タイプL : 70 mm100 mm
9.3 テープの幅
磁気テープの幅は,12.650 mm±0.005 mm及びl348とする(図52参照)。
リーダテープ及びトレーラテープの幅は,12.65 mm±0.03 mmとする。
磁気テープ幅の測定は,次による。
1) 顕微鏡用のスライドガラスを試験片にかぶせる。
2) 1 μm精度の顕微鏡,投影機又はこれと同等の装置を使用し,張力を加えず幅を測定する。
3) 長さ1.0 m以上のテープで5か所以上の異なる位置で測定を繰り返す。
4) 測定値の平均をテープの幅とする。
9.4 スプライシングテープの幅及び位置
スプライシングテープの幅,スプライシングテープ,リーダ
テープ,トレーラテープ及び磁気テープの幅方向に占める位置は,次による。
スプライシングテープの下端は,その他のテープの下端から0.60 mm以下とし,スプライシングテープ
の上端は,その他のテープの上端から0.60 mm以下とする。スプライシングテープの端は,リーダテープ,
トレーラテープ及び磁気テープの端を超えてはならない。
9.5 連続性
テープは,PBOTとPEOTとの間に継ぎ目又は孔があってはならない。
9.6 テープの厚さ
磁気テープの厚さは,10.2 μm11.2 μmとする。
リーダテープ及びトレーラテープの厚さは,45 μm以下とする。
9.7 長手方向の湾曲
長手方向の湾曲は,曲率半径50 m以上とする。
試験方法は,次による。
1) 長さ1.0 mのテープを平面上に自然の状態で置く。
2) 1.0 mの弦からの隔たりを測定する。
この隔たりは,2.5 mm以下とする。この偏差は,50 mの曲率半径と一致する。
9.8 カッピング
目視によるカッピングは,磁気テープに0.31 N±0.05 Nの均等な張力をかけたとき,
除去できることとする。
カッピングは,局部的な変形であり,テープの一部がテープ平面から偏ることで,張力がかからない状
態でテープを平面に置くとき,容易に観察できる。
9.9 塗膜の接着強度
塗膜の接着強度は,塗膜をテープのベース材料からはがす力とし,0.1 N以上とす
る。
試験方法は,次による。
1) 長さ約380 mmのテープの試験片を取り,一方の端から125 mmの位置でテープ幅方向にけがき線
をベース面に達するまで引く。
2) 磁性面を下向きにして,両面接着テープで試験片を全幅にわたって滑らかな金属の板にはり付ける
(図40参照)。
3) 試験片を180°折り曲げ,金属の板と試験片の自由端とを引張り試験器に取り付けて245 mm/mmで
――――― [JIS X 6176 pdf 57] ―――――
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X 6176 : 2006 (ISO/IEC 20061 : 2001)
引っ張る。
4) 磁性面のどの部分でも最初にベースから磁性面がはがれたときの力を記録する。この力が0.1 N未
満の場合,不合格とする。この力が0.1 Nに達する前に両面接着テープが試験片からはがれた場合,
別の種類の両面接着テープを使用する。
5) テープ裏面に塗布されている場合は,1)4) に順じ,裏面の試験を行う。
125 mm
図 40 塗膜の接着強度の試験方法
9.10 層間の粘着
層間の粘着は,次の試験方法によって試験したとき,試験片に粘着及び塗膜のはがれ
の兆候があってはならない。
試験方法は,次による。
1) 直径36 mmのガラス管の表面に,長さ1.0 mの試験片の端を取り付ける。
2) 0.9 Nの張力でガラス管に試験片を巻く。
3) 巻いた試験片を温度45 ℃±3 ℃,相対湿度80 %の環境の中に4時間放置する。
4) さらに24時間試験環境に放置する。
5) 試験片の自由端に0.1 Nの力を加えゆっくりほどく。
9.11 引張強度
引張強度の測定は,JIS K 7127による。
テープ試験片の長さは,200 mmとし,引張速度は,100 mm/min (JIS K 7127) とする。
9.11.1 破断強度 破断強度は,テープが破断するのに要する力とし,磁気テープの破断強度は,38 N以
上とする。リーダテープ及びトレーラテープの切断強度は,50 N以上とする。
9.11.2 降伏強度 降伏強度は,テープが5 %伸びるのに要する力とし,磁気テープの降伏強度は,15 N
以上とする。リーダテープ及びトレーラテープの降伏強度は,30 N以上とする。
9.11.3 接合強度 磁気テープとリーダテープ接合部及び磁気テープとトレーラテープの接合部は,15 N
以上の張力に耐えることとする。
9.12 残留伸び
残留伸びは,元のテープ長の0.20 %以下とする。
0.2 N以下の張力で約1 mの試験片の初期の長さを測定する。
10 Nの力を10分間加える。
加えた力を取り除き,10分後にテープ長を測定する。
9.13 塗布面の電気抵抗
磁気テープの磁性面の電気抵抗は,テープの任意の平方領域で裏面塗布テープ
のとき,1×1012 Ω未満とする。
裏面の電気抵抗は,テープの任意の平方領域で5×107 満とする。
――――― [JIS X 6176 pdf 58] ―――――
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X 6176 : 2006 (ISO/IEC 20061 : 2001)
試験方法は,次による(図41参照)。
1) テープ試験片を試験環境条件に24時間放置する。
2) テープを24カラットの金めっきした半径 r = 25.4 mmで粗さをN4(ISO 1302参照)で仕上げてあ
る二つの半円の電極に,記録面が接するように置く。これらの電極は,水平で,中心間の距離d=12.65
mmとなるように平行に置く。
3) 試験片の両端に1.62 Nの力を加える。
4) 電極に50 V±10 Vの直流電圧を印加して,電流を測定する。この値から電気抵抗を求める。
5) この測定を一つのテープ試験片の5か所について行い,読み取った抵抗値を平均する。
裏面が塗布されている場合,塗布裏面が電極に接触するようにして,この試験を行う。試験片を
電極に置くとき,電極間には,試験片以外の導電性のものがあってはならない。
r
r
d
F F
図 41 表面電気抵抗の試験方法
9.14 テープの巻き方
テープの巻き方は,テープ磁性面をケース及びリールの外側とする。
10. 磁気記録特性
ヘリカル記録のトラックへの要求事項は,長手トラックへの要求事項よりきびしく,
ヘリカルトラックについてだけ試験を行うことで十分である。
磁気記録特性の試験は,次による。
トラックA,トラックC,トラックE及びトラックGは,正アジマストラックを使用することとする。
この試験を行うとき,ヘッド出力信号又は残留信号の測定は,主基準テープで校正したテープ及び被試
験テープとともに同じ走行系(記録時再生をするか,又は記録時再生機能がないときには,1回目の順方
向再生時,読みとる)を使用する。
すべての磁気記録特性の試験条件は,特に規定がない限り,次による。
− テープ条件 : 平均信号振幅の2 %以下に交流消去
− ヘッド/テープ速度 : 13.43 m/秒±0.05 m/秒
− トラック幅 (記録) : 23.0 μm±1.5 μm
(再生) : 30.0 μm±1.5 μm
− ギャップアジマス (+) : +15.450°±0.167°
(−) : −15.350°±0.167°
− ギャップ長 (記録) : 0.30 μm±0.05 μm
(再生) : 0.15 μm±0.05 μm
――――― [JIS X 6176 pdf 59] ―――――
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X 6176 : 2006 (ISO/IEC 20061 : 2001)
− テープ張力 : 0.196 N±0.029 N
− 記録電流 : TRC1
10.1 ティピカル磁界 (TF1)
ティピカル磁界は,基準磁界 (RF1) の80 %120 %とする。
RF1の値は,二次基準テープの校正値から求める。
10.2 平均信号振幅 (ASA)
平均信号の振幅は,6 349 ftpmmで記録したときのSRA1の80 %120 %と
する。
SRA1の値は,二次基準テープの校正値から求める。
10.3 分解能
分解能は,記録密度6 349 ftpmmの平均信号振幅と記録密度1 587 ftpmmの平均信号振幅と
の比とし,その値は,主基準テープの分解能の80 %120 %とする。
主基準テープの分解能値は,二次基準テープの校正値から求める。
10.4 信号対雑音比 (S/N)
信号対雑音比 (S/N) は,平均実効再生信号振幅 (A) を平均雑音振幅の積分
(B) で除した値とし,デジベル (dB) で表し,次の式による。
S/N=20 logA/B (dB)
要求事項
附属書Aによって測定したとき,供試テープのS/NTAPEは,主基準テープのS/NMSRT値より−2 dB以上
とする。
主基準テープのS/NMSRTの値は,二次基準テープの校正値から求める。
10.5 消去特性
TRC1で1 587 ftpmmで信号を記録後,テープの長手方向に320 000 A/mの均一な磁界中
を通過したとき,残留信号の信号振幅は,SRA3の2 %以下とする。
10.6 テープの品質
10.6.1 ミッシングパルス ミッシングパルスは,再生信号振幅の欠損であり,再生した電圧の0 Vを基準
にしたピーク値 (0-P) が記録密度 6 349 ftpmmのASAの1/2の25 %以下とする。
10.6.2 ミッシングパルスゾーン ミッシングパルスゾ−ンは,7個の連続するミッシングパルスによって
開始し,28個の磁束反転を連続して読み込むか,又は長さ0.038 mmのトラックを検出すると終了する。
ミッシングパルスゾーンは,0.038 mmを超えて連続するとき,次のミッシングパルスゾーンとする。
一つのミッシングパルスゾーンは,トラックをまたがない。
要求事項
平均のミッシングパルスゾーン発生頻度は,記録密度6 349 ftpmmの記録について,5×106の磁束反転
当たり1個未満とする。
平均のミッシングパルスゾーン発生頻度は,ミッシングパルスゾーンの総数をテープに記録した磁束反
転の総数で除したこととする。
10.7 不良テープ
不良テープの評価指標は,この規格では規定しない。不良テープに関する追加情報は,
附属書Dによる。
11. ヘリカルトラックのフォーマット
11.1 書込みデータパスの概要(図42)
ホストシステムは,ディレクトリファイルシステム構造の一つ
として動作し,テープ装置システムを論理記憶システムとする。ホストシステムは,論理記憶システムが
次の機能をもつことを期待する。
− データ転送の最小単位としてのデータブロック
− データブロックの結合としてのデータファイル
――――― [JIS X 6176 pdf 60] ―――――
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JIS X 6176:2006の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO/IEC 20061:2001(IDT)
JIS X 6176:2006の国際規格 ICS 分類一覧
- 35 : 情報技術.事務機械 > 35.220 : データ蓄積装備 > 35.220.23 : 磁気テープ用カセット及びカートリッジ
JIS X 6176:2006の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK7127:1999
- プラスチック―引張特性の試験方法―第3部:フィルム及びシートの試験条件
- JISX0601:2014
- 情報交換用磁気テープのラベル及びファイル構成