JIS Z 2254:2021 薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

JIS Z 2254:2021 規格概要

この規格 Z2254は、薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法について規定。

JISZ2254 規格全文情報

規格番号
JIS Z2254 
規格名称
薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法
規格名称英語訳
Metallic materials -- Sheet and strip -- Determination of plastic strain ratio
制定年月日
1996年10月20日
最新改正日
2021年7月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 10113:2020(MOD)
国際規格分類

ICS

77.040.10
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1996-10-20 制定日, 2001-12-20 確認日, 2008-02-20 改正日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認日, 2021-07-20 改正
ページ
JIS Z 2254:2021 PDF [24]
                                                                                   Z 2254 : 2021

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[1]
  •  4 記号・・・・[3]
  •  5 試験の原理・・・・[4]
  •  6 試験装置・・・・[5]
  •  7 試験片・・・・[6]
  •  8 試験・・・・[6]
  •  8.1 一般・・・・[6]
  •  8.2 伸び計を使用しない方法(試験方法1)・・・・[8]
  •  8.3 伸び計だけを使用する方法(試験方法2)・・・・[8]
  •  8.4 幅計及び伸び計を使用する方法(試験方法3)・・・・[9]
  •  9 追加試験結果・・・・[11]
  •  10 報告・・・・[11]
  •  附属書A(参考)塑性ひずみ比測定の誤差要因の調査方法・・・・[13]
  •  附属書JA(規定)固有振動法・・・・[19]
  •  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[21]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS Z 2254 pdf 1] ―――――

           Z 2254 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS Z 2254:2008は改
正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS Z 2254 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
Z 2254 : 2021

薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

Metallic materials-Sheet and strip-Determination of plastic strain ratio

序文

  この規格は,2020年に第3版として発行されたISO 10113を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本産業規格である。
なお,この規格で附属書JAは,対応国際規格にはない事項である。また,この規格で側線又は点線の
下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。技術的差異の一覧表にその説明を付
けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法について規定する。
また,附属書JAに,ステンレス鋼を除く薄鋼板又は鋼帯の固有振動法による塑性ひずみ比試験方法に
ついて規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 10113:2020,Metallic materials−Sheet and strip−Determination of plastic strain ratio(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こと
を示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 7721 引張試験機·圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法
JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計システムの校正方法
JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS G 0202による。

――――― [JIS Z 2254 pdf 3] ―――――

           2
Z 2254 : 2021
3.1
塑性ひずみ比,r(plastic strain ratio)
板状引張試験片に単軸引張応力を付加することによって生じた,試験片の幅方向真塑性ひずみと厚さ方
向真塑性ひずみとの比
注釈1 r値又はランクフォード値ともいい,式(1)による。
r=εpb
εpa (1)
ここで, εpa : 厚さ方向の真塑性ひずみ
εpb : 幅方向の真塑性ひずみ
注釈2 所定の塑性ひずみによる測定で使用する式(1)は,試験片に均一な塑性ひずみが生じている範囲
においてだけ有効である。
注釈3 試験片の厚さ方向の測定よりも,長さ方向の測定のほうが,容易でより精確であるため,塑性
ひずみ比の算出に体積一定の法則から導いた式(2)が,最大試験力時の塑性ひずみ(Ag)まで使用
されている。
ln 戀戀
r= (2)
ln 戀
L1b1
注釈4 塑性変形の間に相変化を示す材料の場合には,測定部の体積は,常に一定であるとはいえない。
このような場合には,測定の手順を受渡当事者間で協議することが望ましい。
注釈5 塑性ひずみ比は,測定時の塑性ひずみだけでなく圧延方向にも依存するため,圧延方向に対す
る試験片の方向と測定時の塑性ひずみの大きさを,rの記号に添字で付ける場合がある。
例 r45/20(表1参照)
3.2
平均塑性ひずみ比,r(weighted average plastic strain ratio)
試験片を板面の圧延方向に対して平行,45゜及び90゜の各方向から採取し,測定した塑性ひずみ比を
用いて求めた加重平均値
注釈1 平均塑性ひずみ比は,式(3)による。
r=r0/y+2r45/y+r90/y

(pdf 一覧ページ番号 )

                                4
式(3)は,塑性ひずみ比を塑性ひずみ量yで測定した場合である。塑性ひずみ比に塑性ひずみ
の範囲α−βで測定した値(r0/α−β,r45/α−β及びr90/α−β)を適用することも可能である。
注釈2 材料によっては,ここで規定する以外の試験片方向としてもよい。この場合には,式(3)以外の
式による。
注釈3 塑性ひずみ比は,試験片の各方向の測定に当たって,試験方法,評価方法及び塑性ひずみ量(塑
性ひずみの範囲)を全て等しくする。
3.3
面内異方性,Δr(degree of planar anisotropy)
試験片を板面の圧延方向に対して平行及び90°の各方向から採取して測定した塑性ひずみ比の平均値
と試験片を圧延方向に対して45゜の方向から採取して測定した塑性ひずみ比との差
注釈1 面内異方性は,式(4)による。

――――― [JIS Z 2254 pdf 4] ―――――

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Z 2254 : 2021
r=r0/y−2r45/y+r90/y

(pdf 一覧ページ番号 )

                                  2
式(4)は,塑性ひずみ比を塑性ひずみ量yで測定した場合の例である。塑性ひずみ比を塑性ひ
ずみの範囲α−βで測定した値(r0/α−β,r45/α−β及びr90/α−β)を適用することも可能である。
注釈2 材料によっては,ここで規定する以外の試験片方向としてもよい。この場合,式(4)以外の式に
よる。
注釈3 塑性ひずみ比は,試験片の各方向の測定に当たって,試験方法,評価方法及び塑性ひずみ量(塑
性ひずみの範囲)を全て等しくする。

4 記号

  この規格で使用する記号及びその内容は,表1による。
表1−記号及びその内容
記号 その内容 単位
Ag 最大試験力時の塑性ひずみ %
a 所定の塑性ひずみを付加したときの試験片の厚さ mm
ao 引張変形前の試験片の厚さ mm
a1 試験力付加及び解放後の試験片の厚さ mm
b 所定の塑性ひずみを付加したときの試験片の幅 mm
bo 引張変形前の試験片の幅(以下,試験片の原幅という。) mm
b1 試験力付加及び解放後の試験片の幅 mm
d 幅方向の反り mm
e 所定の塑性ひずみ %
epa 厚さ方向塑性ひずみ %
epb 幅方向塑性ひずみ %
epL 長さ方向塑性ひずみ %
F 試験力 N
L 所定の塑性ひずみを付加したときの標点間の距離 mm
Lo 原標点距離 mm
L1 試験力付加及び解放後の標点間の距離 mm
Le 伸び計の標点距離 mm
mE 応力−ひずみ線図の弾性域の傾き MPa
mr 試験片の長さ方向の真塑性ひずみに対する幅方向の真塑性ひずみの関係を −
示す直線の傾き
r 塑性ひずみ比 −
rx / y 塑性ひずみ比(圧延方向に対しx°の方向/y %の量) −
rx /α−β −
塑性ひずみ比〔圧延方向に対しx°の方向/[(α−β ) %]の塑性ひずみ範囲〕
ra) 平均塑性ひずみ比 −
Rm 引張強さ MPa
Rp0.2 耐力(オフセット法,塑性伸びの値を0.2 %とする。) MPa
So 試験片平行部の原断面積 mm2
Si ひずみ付加時の瞬時断面積 mm2
戀 試験片の幅の変化 mm
測定した伸び mm
面内異方性 −

――――― [JIS Z 2254 pdf 5] ―――――

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