JIS Z 8317-1:2008 製図―寸法及び公差の記入方法―第１部：一般原則

                                                                                 Z 8317-1 : 2008

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  3.1 形体・・・・[2]
•  3.2 寸法記入に用いる線・・・・[2]
•  3.3 寸法・・・・[3]
•  3.4 寸法の配置・・・・[4]
•  4 寸法記入及び公差記入の原則・・・・[4]
•  4.1 一般事項・・・・[4]
•  4.2 寸法記入位置・・・・[4]
•  4.3 寸法の単位・・・・[5]
•  5 寸法記入要素・・・・[5]
•  5.1 一般事項・・・・[5]
•  5.2 寸法線・・・・[6]
•  5.3 端末記号及び起点記号・・・・[7]
•  5.4 寸法補助線・・・・[8]
•  5.5 引出線・・・・[9]
•  5.6 寸法数値(基準寸法)・・・・[9]
•  5.7 寸法を表す文字記号・・・・[11]
•  5.8 表形式寸法記入法・・・・[11]
•  6 公差記入要素・・・・[11]
•  6.1 一般事項・・・・[11]
•  6.2 寸法許容差・・・・[12]
•  6.3 許容限界寸法・・・・[12]
•  7 特殊な指示方法・・・・[12]
•  7.1 寸法補助記号・・・・[12]
•  7.2 直径・・・・[13]
•  7.3 半径・・・・[14]
•  7.4 球の直径又は半径・・・・[14]
•  7.5 円弧,弦の長さ及び中心角・・・・[14]
•  7.6 正方形の辺の長さ・・・・[15]
•  7.7 等間隔の繰返し図形・・・・[15]
•  7.8 対称部品・・・・[18]
•  7.9 高さ・・・・[18]

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――――― [JIS Z 8317-1 pdf 1] ―――――

Z 8317-1 : 2008

pdf 目次

ページ

•  7.10 尺度に比例しない形体の寸法・・・・[19]
•  7.11 参考寸法・・・・[19]
•  8 寸法の配置・・・・[19]
•  8.1 一般事項・・・・[19]
•  8.2 並列寸法記入法・・・・[19]
•  8.3 累進寸法記入法・・・・[19]
•  8.4 直列寸法記入法・・・・[20]
•  8.5 座標寸法記入法・・・・[21]
•  8.6 複合寸法記入法・・・・[23]
•  附属書A(規定)図示記号の大きさ・・・・[25]
•  附属書B(参考)参考文献・・・・[27]
•  附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[28]

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                                                                                 Z 8317-1 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準
原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大
臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS Z 8317:1999は廃止され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS Z 8317-1 pdf 3] ―――――

Z 8317-1 : 2008

pdf 目次

                                           白    紙

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――――― [JIS Z 8317-1 pdf 4] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                              JIS
                                                                           Z 8317-1 : 2008

製図−寸法及び公差の記入方法−第1部 : 一般原則

Technical drawings−Indications of dimensions and tolerances− Part 1: General principles

序文

  この規格は,2004年に第1版として発行されたISO 129-1を基に作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,日本
工業規格として必要な規定(45゜面取りなど)を追加するため,技術的内容を変更して作成した日本工業
規格である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,すべての工業分野での製図に用いる寸法及び公差記入方法の一般原則について規定する。
  寸法記入法に関するルール,特殊なルール及び詳細事項については,土木の分野ではJIS A 0101,建築
の分野ではJIS A 0150,機械の分野ではJIS B 0001がある。
    注記1 この規格で用いる図は,本文を説明するためのものであり,実際の用途に反映することを意
            図していない。したがって,図はすべての工業分野に適用できる一般原則を示すために簡略
            化してある。
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
             ISO 129-1:2004,Technical drawings−Indication of dimensions and tolerances−Part 1: General
             principles (MOD)
              なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを
            示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0401-1 寸法公差及びはめあいの方式−第1部 : 公差,寸法差及びはめあいの基礎
      注記 対応国際規格 : ISO 286-1:1988,ISO system of limits and fits−Part 1: Bases of tolerances,
             deviations and fits (IDT)
    JIS B 0405 普通公差−第1部 : 個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
      注記 対応国際規格 : ISO 2768-1:1989,General tolerances−Part 1: Tolerances for linear and angular
             dimensions without individual tolerance indications (IDT)
    JIS B 0419 普通公差−第2部 : 個々に公差の指示がない形体に対する幾何公差

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