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ISO 3877-1:1997の概要
ISO3877-1:1997の規格概要
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Tyres, valves and tubes — List of equivalent terms — Part 1: Tyres
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO3877-1:1997 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 3877-1:1997
- ISO 国際規格名称
- Tyres, valves and tubes — List of equivalent terms — Part 1: Tyres
- ISO 規格名称 日本語訳
- タイヤ、バルブ、チューブ — 同等の用語のリスト — Part 1: タイヤ
- 発行日 (Publication date)
- 1997-05
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2021-06-09
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 23
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 31 タイヤ、リム、バルブ:(Tyres, rims and valves)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 01.040.83:Rubber and plastics industries (Vocabularies),83.160.01:Tyres in general,
- ISO 対応 JIS 規格
- 自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方, 自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方, 自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方,
- ICS 対応 JIS 規格
- 83.160.10
ISO 3877-1:1997 関連規格 履歴一覧
- ISO 3877-1:1978
(W) タイヤ、バルブ、チューブ — 同等の用語のリスト — Part 1: タイヤ
- ISO 3877-2:1978
(W) タイヤ、バルブ、チューブ — 同等の用語のリスト — Part 2: タイヤバルブ
- ISO 3877-2:1997
タイヤ、バルブ、チューブ—同等の用語のリスト—パート2:タイヤバルブ
- ISO 3877-3:1978
タイヤ、バルブ、チューブ—同等の用語のリスト—パート3:チューブ
- ISO 3877-4:1984
タイヤ、バルブ、チューブ—同等の用語のリスト—パート4:ソリッドタイヤ
ISO3877-1:1997 対応 JIS 規格一覧
- JIS D 4201:1984:自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方
- JIS D 4201:1984:自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方
- JIS D 4201:1984:自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方
ISO3877-1:1997 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション > 01.040:用語集 > 01.040.83:ゴム及びプラスチック工業(用語集)
ICS > 83:ゴム及びプラスチック工業 > 83.160:タイヤ > 83.160.01:タイヤ一般
ISO 3877-1:1997 修正 一覧 (Amendments)
ISO 3877-1:1997 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 3877-1:1997 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.93 国際標準を確認 (International Standard confirmed)
ISO 3877-1:1997 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 目標 9 産業、イノベーション、インフラストラクチャ (Industry, Innovation and Infrastructure)
- 目標 11 持続可能な都市とコミュニティ (Sustainable Cities and Communities)
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。