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JIS A 1181:2005 レジンコンクリートの試験方法 | ページ 2

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                     単位    mm                                 単位    mm
                    図 1 貫入法用鋼棒            図 2 引抜抵抗用鋼棒
6.4.2  測定操作 測定操作は,次による。
a) レジンコンクリートを作るときに,液状レジンに開始剤又は硬化剤を添加し終わったときの時刻を,
    開始時刻として記録する。
b) 7.1.3によって,できるだけ手早くレジンコンクリートを型枠に詰めて締め固め,その表面を平滑にす
    る。
c) レジンコンクリートの中に40 mm以上の間隔をとって,数個の鋼棒(1)の先端が型枠の底面に接するよ
    うにして垂直に立てる。
d) ときどき,埋め込んだ鋼棒をばねばかりを用いて,垂直方向上方に引き抜き,そのときの抵抗を荷重
    として1 Nまで読む。このときの荷重が始めて20 N以上になった時刻を終点時刻として記録する。開
    始時刻から終点時刻までの時間を可使時間とする。
e) 可使時間は,時間(分)で示す。

7. 硬化したレジンコンクリートの試験用供試体の作製

7.1 圧縮強度,静弾性係数及び吸水率試験用供試体の成形

7.1.1  供試体の寸法 供試体は,直径の2倍の高さをもつ円柱形とする。
  骨材最大寸法が,20 mm以下の場合には,供試体の直径は,75 mmを標準とする。供試体直径が,75 mm
未満のものを使用する場合には,その直径は,骨材最大寸法の3倍以上,かつ,50 mm以上とする。粗骨
材の最大寸法が,20 mmを超える場合は,供試体の直径は,粗骨材の最大寸法の3倍以上とする。
7.1.2  供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は,次による。
a) 型枠は,非吸収性で,結合材で侵されない材料で造られたものとする。
b) 型枠は,供試体を作るときに,結合材の漏出のないものとする。

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――――― [JIS A 1181 pdf 6] ―――――

    参考 幾つかの部品からなる型枠の場合,その継ぎ目には,ワックスなどを薄く付けて組み立てる。
c) 型枠は,所定の供試体の精度が得られるものとする。
d) 型枠の内面には,レジンコンクリートを打ち込む前に,シリコーンワックス,ストリッパブルペイン
    トなどの適切な離型剤を塗るものとする。
e) 振動台式振動機によって締め固める場合,振動機は,打ち込んだレジンコンクリートを十分締め固め
    ることができる性能のものとする。
f)  内部振動機によって締め固める場合,振動機は,JIS A 8610に規定するものとする。
7.1.3  レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは,次による。
a) レジンコンクリートは,振動台式振動機,又は内部振動機を用いて打ち込む。
b) 型枠は,レジンコンクリートを打ち込むとき,及び打ち込んでから硬化するまで,水平な場所に置く。
c) レジンコンクリートは,1層又はほぼ等しい2層に分けて,型枠の軸にほぼ対称となるように詰める。
d) 振動台式振動機を用いる場合,型枠は振動機に取り付けるか,又は強固に押し当てる。振動締固めの
    時間は,レジンコンクリートが十分締め固められるように,レジンコンクリートの品質及び振動機の
    性能に応じて決める。
e) 内部振動機を用いる場合,振動締固めの時間は,レジンコンクリートが十分締め固められるように,
    レジンコンクリートの品質及び振動機の性能に応じて決める。
f)  最上層は,研磨を行う場合は型枠頂面で,また,キャッピングを行う場合は型枠頂面からわずかに下
    で,表面を注意深くならす。
7.1.4  上面仕上げ 上面仕上げは,次による。
a) 供試体の上面は,研磨によるか,又は次のb) 若しくはc) に示す方法でキャッピングを行う。
      キャッピング層の厚さは,供試体直径の2 %以下とする。
b) 型枠を取り外す前にキャッピングするには,レジンコンクリートが硬化してから上面をきれいにふい
    た後に,適切な充てん材(2)を用いたレジンペースト又はレジンモルタルをおき,押板で型枠の頂面ま
    で一様に押し付ける。
      押板がレジンペースト又はレジンモルタルに固着するのを防ぐため,押板の下面に離型剤を塗る。
    注(2) 充てん材としては,炭酸カルシウムなどの微粉末,粒径0.30.15 mm程度の微粒砂などが用い
          られる。
c) 型枠を外した状態でキャッピングをするには,やや固めのレジンペースト又はレジンモルタル(3)を用
    いるか,キャッピング用低溶融合金を用いる。この場合には,供試体の軸とキャッピングの面とが直
    角になるように,適切な装置を用いる。
    注(3) キャッピング用液状レジンは,供試体に用いたものと同一であることが望ましい。また,硬め
          にするためには,鉱物質粉末などを適量混入する。
d) 研磨によって上面を仕上げる場合は,レジンコンクリートに影響を与えないように行う。
7.1.5  供試体の形状寸法の許容差(4) 供試体の形状寸法の許容差は,次による。
    注(4) 精度が確認された型枠を用いて供試体を作る場合には,a),b)及びc)に示した各項目の測定は
          省略してもよい。
a) 供試体の精度は,直径で0.5 %以内,高さで5 %以内とする。
      供試体の平面度(5)は,直径の0.05 %以内とする。
    注(5) 平面度とは,平面部分の最も高いところと最も低いところを通る二つの平行な平面を考え,そ
          の平面間の距離をもって表す。

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b) 載荷面と母線との間の角度は,90±0.5 °とする。

7.2 曲げ強度,吸水率及び耐薬品性試験用供試体の成形

7.2.1  供試体の寸法 供試体の断面は,正方形で,その一辺の長さは粗骨材の3倍以上とし,粗骨材の最
大寸法が20 mm以下の場合は60 mmを標準とする。供試体の長さは,断面の一辺の長さの3倍よりも60 mm
以上長くすることを標準とする。
7.2.2  供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は,7.1.2による。
7.2.3  レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは,次による。
a) レジンコンクリートは,供試体の長軸を水平にして振動台式振動機又は内部振動機を用いて打ち込む。
b) 型枠は,レジンコンクリートを打ち込むとき及び打ち込んでから硬化するまで,水平な場所に置く。
c) レジンコンクリートは,1層又はほぼ等しい2層に分けて詰める。
d) 振動台式振動機を用いる場合,振動締固めの方法は,7.1.3 d) による。
e) 内部振動機を用いる場合,振動締固めの方法は,7.1.3 e) による。
f)  レジンコンクリートの量は,締固めが終わったときに,型枠上面にやや盛り上がる程度とする。
g) 打込みが終わったら,上面の余分のレジンコンクリートをかきとり,こて仕上げを行う。
7.2.4  供試体の形状寸法の許容差(4) 供試体の形状寸法の許容差は,次による。
a) 供試体の精度は,断面の一辺で0.5 %以内,高さで5 %以内とする。
b) 供試体の載荷面の平面度(5)は,断面の一辺の長さの0.05 %以内とする。
c) 隣接する面の間の角度は,90±0.5 °とする。

7.3 割裂引張強度試験用供試体の成形

7.3.1  供試体の寸法 供試体は円柱形で,その直径は粗骨材の最大寸法の3倍以上とし,かつ,75 mm以
上とする。供試体の長さはその直径以上とし,直径の2倍を超えてはならない。
7.3.2  供試体製造用器具 供試体の製造に用いる器具は,7.1.2による。
7.3.3  レジンコンクリートの打込み レジンコンクリートの打込みは,7.1.3による。
7.3.4  供試体の寸法の許容差(4) 供試体の寸法の許容差は,次による。
a) 供試体の精度は,直径で0.5 %以内とする。
b) 母線の直線度(6)は,直径の0.1 %以内とする。
    注(6) 直線度は,母線部分の最も高い所と最も低い所を通る二つの平行な直線を考え,この直線間の
          距離をもって表す。

7.4 型枠の取外し及び養生

7.4.1  型枠の取外し レジンコンクリートを詰め終わった後,その硬化を待って型枠を外す。
7.4.2  養生 供試体は試験の目的によって所定の養生を行う。
    備考 供試体の最終強度を早期に知る必要のある場合には,使用した液状レジンに指定された温度で
          指定された時間,養生を行う。

8. 硬化したレジンコンクリートの試験

8.1 円柱供試体による圧縮強度試験

8.1.1  供試体の検査 供試体の検査は,次による。
a) 供試体は,7.1によって作製する。
b) 直径を,供試体高さの中央で,互いに直交する二方向について,それぞれ0.1 mmまで測定し,その
    平均値を小数点以下1けたに丸める。

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c) 高さを,直径を含む線上2か所で,それぞれ1 mmまで測定し,その平均値を有効数字3けたに丸め
    る。
d) 質量を,質量の0.25 %以下の目量をもつはかりで測定する。
e) 損傷又は欠陥があり,試験結果に影響すると考えられるときは,試験を行わないか,又はその内容を
    記録する。
8.1.2  試験用装置 試験用装置は,次による。
a) 圧縮試験機 圧縮試験機は,JIS B 7721の7.(試験機の等級)に規定する1等級以上のものとする。
    また,試験時の最大荷重がひょう量の1/5からひょう量までの範囲で使用する。同一試験機でひょう
    量を変えることができる場合は,それぞれのひょう量を別個のひょう量とみなす。
b) 上下の加圧板 上下の加圧板の大きさは,供試体の直径以上とし,その厚さは,25 mm以上とする。
    加圧板の圧縮面は,磨き仕上げとし,その平面度(5)は0.02 mm以内で,かつ,そのショア硬さは,70
    HS以上とする。
c) 球面座 上加圧板は,球面座をもつものとする。球面座は,加圧板表面上にその中心をもち,かつ,
    加圧板の回転角が3 °以上得られるものとする。
8.1.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体の上下端面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
b) 供試体を,供試体直径の1 %以内の誤差で,その中心軸が加圧板の中心と一致するように置く。
c) 試験機の加圧板と供試体の端面とは,直接密着させ,その間にクッション材を入れてはならない。
d) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は,圧縮応力の増加が
    毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
e) 供試体が急激な変形を始めた後は,荷重を加える速度の調整を中止して,荷重を加え続ける。
f)  供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.1.4  計算 計算は,次による。
a) 圧縮強度は,次の式によって算出し,有効数字3けたに丸める。
                                p
                         fc
                          =     2)2  (1)
                              (d /
                      ここに,   fc :  円柱供試体による圧縮強度(MPa)
                                 p :  8.1.3 f)で求めた最大荷重(N)
                                 d :  8.1.1 b)で求めた供試体の直径(mm)
b) 見掛け密度は,次の式によって算出し,有効数字3けたに丸める。
                               M
                         ρ=       2 10 6 (2)
                            πh(d / )2
                      ここに,   ρ :  見掛け密度(kg/L)
                                 M :  供試体の質量(kg)
                                 h :  8.1.1 c)で求めた供試体の高さ(mm)
                                 d :  8.1.1 b)で求めた供試体の直径(mm)

8.2 はり折片による圧縮強度試験

8.2.1  供試体の検査 供試体の検査は,次による。
a) 供試体は,7.2によって作製し,8.3によって曲げ試験を行ったはりの折片とし,その長さは,はりの
    高さより30 mm以上長いものとする。

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b) 供試体の圧縮面となる面は,一般には仕上げなくてよいが,平面度が0.05 mmを超える場合には,平
    面に仕上げる(7)ものとし,仕上げた面の平面度は0.05 mm以内でなければならない。
    注(7) 圧縮面は,7.1.4によって仕上げる。
c) 供試体の上下圧縮面の両端付近で,それぞれ供試体の幅を0.1 mmまで測定し,その平均値を供試体
    の幅とし,小数点以下1けたに丸める。
d) 供試体の両端面において,それぞれの高さを0.1 mmまで測定し,その平均値を供試体の高さとし,
    小数点以下1けたに丸める。
8.2.2  試験用装置 試験用装置は,次による。
a) 圧縮試験機 試験機は,8.1.2 a)による。
b) 圧縮板 試験に用いる圧縮板は,厚さ20 mm以上の鋼板で,供試体の圧縮面がはりの幅(8)を辺長とす
    る正方形となるようなものとする。
      圧縮板の圧縮面は,磨き仕上げとし,その平面度は,0.05 mm以内で,かつ,そのショア硬さは,
    70 HS以上とする。
    注(8) はりの幅は,公称の値を用いる。
8.2.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体の圧縮面及び試験機の加圧板と圧縮板両方のそれぞれの圧縮面を清掃する。
b) 供試体の中央部の上下面に図3のように圧縮板を当て,試験機の加圧板の中央に置く。供試体は作っ
    たときの側面を圧縮面とする。
      上下の圧縮板は,一組の平行な辺がはりの軸方向に直角になるように,かつ,上下方向に正しくそ
    ろっているようにする。
      圧縮板と供試体の圧縮面とは,直接密着させ,その間にクッション材を入れてはならない。
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は,圧縮応力の増加が
    毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
d) 供試体が急激な変形を始めた後は,荷重を加える速度の調整を中止して,荷重を加え続ける。
e) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.2.4  計算 圧縮強度は,次の式によって算出し,有効数字3けたに丸める。
                              p
                         fcc=    (3)
                             bB
                      ここに, fcc :  はり折片による圧縮強度(MPa)
                                 p :  8.2.3 e)で求めた最大荷重(N)
                                 b :  8.2.1 c)で求めた供試体の幅(mm)
                                 B :  8.2.2 b)で得られる圧縮板の幅(mm)

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――――― [JIS A 1181 pdf 10] ―――――

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