JIS A 1181:2005 レジンコンクリートの試験方法 | ページ 3

                                        図 3 試験装置例

8.3 曲げ強度試験

8.3.1  供試体の検査 供試体の検査は,次による。
a) 供試体は,7.2によって作製する。
b) 供試体の長さ,幅及び高さを測定する。
8.3.2  試験用装置 試験用装置は,次による。
a) 試験機 試験機は,8.1.2 a)による。
b) 三等分点載荷装置 三等分点載荷するための装置は,三等分点荷重を鉛直に,かつ,偏心しないよう
    に加えることができ,また,供試体を設置したときに安定がよく,しかも,十分な剛性をもつものと
    する。図4は,試験装置の原理の一例を示すもので,2個の支持ローラと2個の載荷ローラからなる
    (9)。
      なお,ローラは,すべて鋼製とし,直径2040 mmの円形断面をもち,供試体の幅より少なくとも
    10 mm長いものとする。また,1個を除きすべてのローラは,その軸を中心に回転できるものとする。
    注(9) 実際の載荷装置は,例えば,上部加圧装置を試験機のクロスヘッドにつり下げるピンなどが必
          要である。また,球接点の代わりに,船底形接点などを使用してもよい。

――――― [JIS A 1181 pdf 11] ―――――

A 1181 : 2005
                                                                 単位       mm
                                  図 4 三等分点載荷装置の一例
8.3.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体は,レジンコンクリートを型枠に詰めたときの側面を上下の面とし,支承の幅の中央に置き,
    スパンの三等分点に上部載荷装置を接触させる。この場合,載荷装置の接触面と供試体との間のどこ
    にもすき間(10)が認められないようにする。
    注(10) 載荷装置の設置面と供試体の面との間にすき間ができる場合は,接触部の供試体平面を平らに
          磨いてよく接触できるようにする。
b) スパンは,供試体の高さ(11)の3倍とする。
    注(11) 供試体の高さは,公称の値を用いる。
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は,縁応力の増加率が
    毎秒0.17±0.03 MPaになるようにする。
d) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
e) 破壊断面の幅は,3か所において0.1 mmまで測定し,その平均値を小数点以下1けたに丸める。
f)  破壊断面の高さは,2か所において0.1 mmまで測定し,その平均値を小数点以下1けたに丸める。
8.3.4  計算 計算は,次による。
a) 供試体が,引張側表面のスパン方向の中心線の三等分点の間で破壊したときは,曲げ強度を次の式に
    よって算出し,有効数字3けたに丸める。
                             p ls
                         fb=      (4)
                             bh2
                      ここに,   fb :  曲げ強度(MPa)
                                 p :  8.3.3 d)で求めた最大荷重(N)
                                 ls :  8.3.3 b)によるスパン(mm)
                                 b :  8.3.3 e)で求めた破壊断面の幅(mm)
                                 h :  8.3.3 f)で求めた破壊断面の高さ(mm)
b) 供試体が,引張側表面のスパン方向の中心線の三等分点の外側で破壊したときは,その試験結果を無
    効とする。

8.4 割裂引張強度試験

8.4.1  供試体の検査 供試体の検査は,次による。

(pdf 一覧ページ番号 12)

――――― [JIS A 1181 pdf 12] ―――――

a) 供試体は,7.3によって作製する。
b) 供試体の直径を,荷重を加える方向について,2か所以上で,それぞれ0.1 mmまで測定し,その平均
    値を,小数点以下1けたに丸める。
8.4.2  試験用装置 試験用装置は,次による。
a) 圧縮試験機 試験機は,8.1.2 a)による。
b) 上下の加圧板の圧縮面は,磨き仕上げとし,その平面度は,0.02 mm以内で,かつ,そのショア硬さ
    は,70 HS以上とする。
8.4.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体の側面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
b) 供試体を試験機の加圧板の上に偏心しないように図5のように据える(12)。この場合,加圧板と供試体
    との接触線のどこにもすき間(13)が認められないようにする。上下の加圧板は,荷重を加えている間,
    平行を保てるようにする(14)。
    注(12) 試験に先立ち,すき間ができないような接触線を選び,上下の接触線を結ぶ線を供試体側面に
          表示し,また,上下の加圧板の中心にも接触線を表示して,表示した両者の接触線が正しく一
          致するように供試体を据えるとよい。また,適切なジグを用いて供試体を据えることができる。
          さらに,円柱の軸線方向にも偏心しないようにする。
      (13) 供試体と加圧板との間にすき間があると荷重が均等にかからず,供試体が局部的に破壊する場
          合がある。供試体の型枠継ぎ目部が加圧板に接するように据えると,すき間を生じることが多
          い。
      (14) 5.0 kN以内の荷重を加えた状態で荷重の増加を一時止め,上下加圧板の距離を2か所以上測っ
          て上下の加圧板の平行を確認する。平行でない場合は,球面座をもつ側の加圧板を木づちで軽
          くたたいて調整する。
                                     図 5 供試体の据え方
c) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は,引張応力の増加率
    が毎秒0.08±0.02 MPaとなるように調整し,最大荷重に至るまでその増加率を保つようにする。
d) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
e) 供試体が割れた面における長さを2か所以上で0.1 mmまで測定し,その平均値を供試体の長さとす
    る。

――――― [JIS A 1181 pdf 13] ―――――

A 1181 : 2005
8.4.4  計算 割裂引張強度は,次の式によって計算し,有効数字3けたに丸める。
                         ft   p
                          =     (5)
                              dl
                      ここに,   ft :  割裂引張強度(MPa)
                                 p :  8.4.3 d)で求めた最大荷重(N)
                                 d :  8.4.1 b)で求めた供試体の直径(mm)
                                  l :  8.4.3 e)で求めた供試体の長さ(mm)

8.5 静弾性係数試験

8.5.1  供試体の検査 供試体の検査は,8.1.1による。
8.5.2  試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は,次による。
a) 圧縮試験機,上下の加圧板及び球面座 圧縮試験機,上下の加圧板及び球面座は,8.1.2による。
b) ひずみ測定器 ひずみ測定器は,供試体の縦ひずみを10×10−6以下で測定できる精度をもつものとす
    る。また,ひずみ測定器の検長は,レジンコンクリートに用いた骨材最大寸法の3倍以上,かつ,供
    試体高さの1/2以下とする。
8.5.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) ひずみ測定器を,供試体の軸に平行,かつ,対称な二つの線上で,供試体の高さの1/2の位置を中心
    に取り付ける。
b) 供試体の上下端面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
c) 供試体を,供試体直径の1 %以内の誤差で,その中心軸が加圧板の中心と一致するように置く。
d) 供試体に衝撃(15)を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は,圧縮応力度の増
    加が毎秒1.0±0.2 MPaになるようにする。
    注(15) クロスヘッドを急激に降下させて供試体に過大な荷重を加えると,初期ひずみが測定できない
          ので注意する必要がある。
e) 供試体の縦ひずみは,最大荷重の1/2程度まで測定し,その測定間隔は,等間隔として少なくとも10
    点以上記録する。
f)  供試体が急激な変形を始めた後は,荷重を加える速度の調整を中止して,荷重を加え続ける。
g) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3けたまで読む。
8.5.4  計算 計算は,次による。
a) 8.5.3の結果から,供試体の応力−ひずみ曲線を作成する。
b) 供試体の静弾性係数は,次の式によって算出し,有効数字3けたに丸める。
                             (S1−S2 )
                         Ec=         10−3 (6)
                             (ε1−ε2 )
                      ここに, Ec :  静弾性係数(GPa)
                                 S1 :  最大荷重の1/3に相当する応力(MPa)
                                 S2 :  供試体の縦ひずみが100×10−6のときの応力(MPa)
                                ε1 :  応力S1によって生じる供試体の縦ひずみ
                                ε2 :  100×10−6

8.6 吸水率試験

8.6.1  供試体の準備 供試体の準備は,次による。
a) 供試体は,7.1又は7.2によって作製する。その形状及び寸法の標準は,φ75×150 mm又は60×60×

(pdf 一覧ページ番号 14)

――――― [JIS A 1181 pdf 14] ―――――

    240 mmとする。
8.6.2  試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は,次による。
a) 容器 ガラス製容器又は他の適切なもので,供試体を試験温度の浸せき液に浸せきできるもの。
b) 恒温装置 温度80±2 ℃に調節できるもの。
c) デシケーター 乾燥塩化カルシウム入りのもの。
8.6.3  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体を80±2 ℃ で48時間乾燥し,デシケーター内で冷却してから,質量を0.1 gまではかる。
b) 供試体を温度20±2 ℃に保った水を入れた容器の中に浸せきする。
c) 48時間経過した後,供試体を取り出し,表面の水分を湿った布でふき取り,直ちに質量を0.1 gまで
    はかる。
8.6.4  計算 吸水率は,次の式によって計算し,小数点以下1けたに丸める。
                             (W2−W1 )
                        Wa=          100   (7)
                               W1
                      ここに, Wa :  吸水率(%)
                                W1 :  8.6.3 a)で求めた乾燥後の質量(g)
                                W2 :  8.6.3 c)で求めた吸水後の質量(g)

8.7 耐薬品性試験

8.7.1  供試体の準備 供試体は,7.2によって作製する。
8.7.2  試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は,次による。
a) 容器 ガラス製又は他の適切な密閉できる容器。試験液を入れるためのもので,試験液に侵されない
    材料で作られ,供試体を完全に浸せきさせることができる大きさとする。
b) 供試体ホルダー 供試体を試験液の中に完全に浸せきさせるためのもので,試験液に侵されない材料
    で作られ,供試体に接触する面積がなるべく小さい形状のもの。
c) 恒温装置 試験温度に対して±2 ℃の精度で保持できるもの。
8.7.3  試験液 試験液は,次による。
a) 試験液は,レジンコンクリートが使用に供される液とする。
b) 試験液の量は,供試体の表面積1 cm2当たり8±2 mLとする。
8.7.4  試験方法 試験方法は,次による。
a) 供試体の表面を清浄にふき,試験温度に48時間以上保持する。
b) 供試体の質量及び寸法を,それぞれ0.1 g及び0.1 mmまではかる。
c) 供試体を,必要があれば,供試体ホルダーに取り付け,試験温度に調節した試験液中に完全に浸せき
    する(16)。このとき,供試体が容器又は他の供試体に触れないように注意する。
    注(16) 試験期間中は,容器内の試験液を取り替えてはならない。
d) 容器は,密封して,試験温度±2 ℃の恒温装置内に7日間静置する。試験液は,適切な方法で穏やか
    にかき混ぜて均一を保つ。
e) 7日後に供試体を試験液から取り出し,速やかに流水又は適切な液ですすぎ,乾いた布で供試体の表
    面に付着している液をふき取り,直ちにその質量を量る。次に,供試体の寸法をb)と同じ箇所で測定
    する。
f)  吸水率の影響を除いて質量変化率を評価する必要がある場合には,供試体を乾燥し,乾燥後の質量を
    量る。

――――― [JIS A 1181 pdf 15] ―――――

次のページ PDF 16