JIS A 8403-3:1998 土工機械―油圧ショベル―第３部：性能試験方法 | ページ 2

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                                                                                  A 8403-3 : 1998
                                    図1 クローラの関係寸法
8.5   操縦装置操作力測定 操作力の測定は,操作レバー及びペダルを操作する力と,移動距離を測定し
て,その配置図とともに,付表7に記入する。
  測定点は,おおむね手足の作用する中心とし,移動距離は,測定点の移動の直線距離とする。ただし,
荷重によって操作力の異なるものは標準荷重(2)を負荷し,エンジン燃料レバーの位置によって操作力の異
なるものについては,最高の位置にして行う。
    注(2) 標準荷重 JIS A 8403-1の3.(4)(a)の番号4126(標準荷重)参照
8.6   アウトリガ試験
8.6.1  手動機械式 アウトリガを手動で操作するものは,その作動状態を確認し,付表8に記入する。
8.6.2  油圧式 アウトリガを油圧で作動させるものは,次の試験を行い,エンジン回転速度,作動油温度
とともに,付表8に記入する。
a) アウトリガ作動速度試験 アウトリガの作動速度試験は,走行姿勢のまま行う。
b) アウトリガシリンダ油密試験 アウトリガを作動させ,ブームの向きをアウトリガフロートの方向に
    合わせて,標準荷重を負荷した作業装置を最大掘削半径の状態に設定し,5分後及び10分後における
    アウトリガシリンダの変位量を,各シリンダごとに測定する。
8.7   運転席視界測定 周囲の運転席視界の測定はJIS A 8311によって行い,付表9-1に記入する。上下
方向の運転席視界の測定は,運転席から楽な運転姿勢で,運転員が見ることができる範囲を作図し,付表
9-2に記入する。
  なお,シートの調節位置は,前後方向及び上下方向の中心位置とし,最上位置及び最前位置も測定し,
その旨を付記する。
9. 騒音及び振動試験 騒音及び振動試験は,次による。
9.1   騒音試験 騒音の測定は,無負荷エンジン最高回転時,油圧ポンプリリーフ時について,運転員の
耳もと(扉,窓の開及び閉のそれぞれ)及び作業装置を除く上部旋回体の最外側から前後左右各方面の中
央直角方向7m,15m,30mの地点で,それぞれ地上1.5mの位置において騒音レベルを測定し,付表10に
記入する。
    参考 附属書1,附属書1A,附属書1Eに示す動的試験条件における騒音測定を,必要に応じて実施
          し,音響パワーレベルを求めてもよい。

――――― [JIS A 8403-3 pdf 6] ―――――

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A 8403-3 : 1998
9.2   振動試験 振動の測定箇所は,フロアプレート上及びオペレータシート上とし,掘削作業を行った
とき及びバケット空荷の走行姿勢で最低及び最高速度段(ただし,クローラ式では最高速度段,燃料レバ
ー全開)で,水平堅土上又は舗装路上を走行時について,JIS A 8304に規定する方法によって振動感覚補
正をした加速度の実効値を測定し,付表10に記入する。
10. 安定度試験 安定度試験は,試験機を運転状態とし,a)クローラ式又はb)ホイール式及びトラック式
について,それぞれ次の条件で転倒モーメントを測定し,測定状態図とともに付表11に記入する。
a) クローラ式 クローラベルトを所定の張りとし,上部旋回体は図2 1)及び2)の向きとする。
      なお,クローラ中心距離拡張機構のあるものは,縮小時についても行う。
                       図2 安定度試験時の上部旋回体の向き(クローラ式)
b) ホイール式及びトラック式 タイヤ空気圧を所定の圧力に調整し,上部旋回体は図3 1)及び2)の向き
    とする。
      なお,アウトリガのあるものは,使用しない場合及び使用した場合は,負荷側のタイヤが地面を離
    れている状態で,それぞれについて測定する。
                図3 安定度試験時の上部旋回体の向き(ホイール式及びトラック式)
10.1 バックホウ バックホウは,最大掘削半径の状態で10.a)及びb)に規定する方向について,バケット
刃先に下向き荷重を加え,試験機が転倒状態(3)となる荷重及び転倒支線(4)から荷重作用点までの水平距離
を測定し,転倒モーメントを,次の式によって算出する。

――――― [JIS A 8403-3 pdf 7] ―――――

                                                                                              7
                                                                                  A 8403-3 : 1998
                        Mt=P・S
                      ここに, Mt :  転倒モーメント
                                 P :  転倒状態となる荷重 (kN)
                                 S :  転倒支線から荷重作用点までの水平距離 (m)
    注(3) 転倒状態 転倒状態とは,作業装置を装備した試験機(荷重を含む)の重心が,転倒支線に近
          づいた次の状態をいう。
            鉄クローラ式では,ブームがクローラと平行である場合は,荷重に対してタンブラ中心距離
          の31のクローラベルトが床面を離れた状態とし,また,ブームがクローラと直角である場合は,
          荷重に対して下部ローラが,床面に残るクローラのトラックリンク踏面からクローラ中心距離
          の2%の高さに離れた状態とする。
            また,ゴムクローラ式では,ブームがクローラと平行である場合は,遊動輪側又は起動輪側
          のシューの下面が床面からクローラ中心距離の2%の高さに離れた状態とする。
            ホイール式及びトラック式では,転倒支線に含まれないタイヤが接地面を離れたとき又はア
          ウトリガを使用する場合は,アウトリガフロートがアウトリガ支間距離の2%だけ地上高さを増
          した場合とする。
            なお,試験機は,水平で堅い地盤上に置くものとする。
      (4) 転倒支線 転倒支線とはクローラ式では図2 1)の場合は,転倒側の下部ローラとトラックリン
          ク外側端との接触点を結んだ線A-Aをいい,図2 2)の場合は,左右クローラベルトの転倒側の
          第一下部ローラ又は遊動輪などの転倒の支点となる点を結んだ線B-Bをいう。
            ホイール式及びトラック式では,図3 1)の場合,前後車輪を結ぶ中心線A-Aをいい,図3 2)
          の場合は,左右車輪の接地面の中心を結んだ線B-Bをいう。アウトリガを使用する場合には,
          アウトリガフロートを結ぶ線A'-A'又はB'-B'をいう。
10.2 フェースショベル フェースショベルは,最大掘削半径の状態で,10.a)及びb)に規定する方向につ
いて,バケット刃先に下向き荷重を加え,試験機が転倒状態となる荷重及び転倒支線から荷重作用点まで
の水平距離を測定し,10.1に規定する式によって転倒モーメントを算出する。
10.3 ローディングショベル ローディングショベルは,10.2による。
10.4 クラムシェル クラムシェルは,最大掘削半径の状態で,10.a)及びb)に規定する方向について,バ
ケット中心に下向き荷重を加え,転倒状態となる荷重及び転倒支線から荷重作用点までの水平距離を測定
し,10.1に規定する式によって転倒モーメントを算出する。
11. 走行試験 走行試験は,次による。
11.1 走行速度試験 走行速度試験は,無負荷とし,クローラ式は表2に示す走行姿勢,ホイール式及び
トラック式は製造業者が定める走行姿勢で,表3に基づく測定区間とその前後に必要な加速及び減速を得
るための適当な助走区間を設け,前進及び後進の各速度段についてそれぞれ往復走行し,その所要時間の
平均値から,次の式によって走行速度を算出し,エンジン回転速度とともに付表12に記入する。

――――― [JIS A 8403-3 pdf 8] ―――――

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A 8403-3 : 1998
                            L
                        V
                            t
                             6.3 L
                        Vt
                               t
                      ここに,  V :  走行速度 (m/s)
                                Vt :  走行速度 (km/h)
                                L :  測定区間 (m)
                                 t :  所要時間の平均値 (s)
                                         表2 走行姿勢
       作業装置                                       走行姿勢
  バックホウ          ブレードを最大に上げアームを最も引き寄せ,作業装置の最低部と地表面との高さが,
                      最低地上高さにほぼ等しい状態。
  フェースショベル    バックホウと同じ。
  ローディングショベル
  クラムシェル        ブームをできるだけ垂直とし,バケット下面と地表面の高さが最低地上高さとほぼ等し
                      い状態。
                                       表3 測定区間距離
                                                            単位 m
                                                   測定区間距離
                             クローラ式                20
                             ホイール式                50
                             トラック式                100
11.2 ブレーキ試験
11.2.1 ブレーキ試験(ホイール式及びトラック式) ブレーキ試験は,無負荷,走行姿勢でJIS D 1013
に規定する試験を行い,付表13に記入する。
11.2.2 駐車ブレーキ試験(クローラ式) 駐車ブレーキの保持能力試験は,試験機を走行姿勢とし,30%
(16.7     )以上のこう配で平たんな堅い地盤上に置き,エンジン運転状態及びエンジン停止状態について,ブ
レーキが効きの状態になってから30分間放置した後,クローラベルトとサイドフレームとの間のずれ量を
確認し,付表13に記入する。
  なお,駐車ブレーキを備えないミニショベルにおいては,同様に走行停止5分後及び10分後におけるそ
れぞれのずれ量を確認し,付表13に記入する。
11.3 最小回転半径試験(ホイール式及びトラック式) 最小回転半径試験は,JIS A 8303によって行い,
最大かじ取り角,走行できる最低速度で,前進左右かじ取り時の最外輪の路面との接触面の中心(最小回
転半径),本体最外側部(クリアランスサークル)及び走行姿勢における最外側部の描く軌跡の半径を測定
し,付表14に記入する。
11.4 登坂試験 登坂試験は,クローラ式の場合30% (16.7    ),ホイール式及びトラック式の場合25% (14.0 )
の登坂角度で,図4に示す適当な助走区間をおいて,クローラ式は5m以上,ホイール式及びトラック式
は10m以上の測定区間を設け,前進最低速度段で測定区間を登坂するに要した時間を測定し,次の式によ
って登坂所要出力を算出し,付表15に記入する。
  なお,登坂中に一時停止,発進を行い,走行制動装置の確認を行って付表15に記入する。

――――― [JIS A 8403-3 pdf 9] ―――――

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                                                                                  A 8403-3 : 1998
                            gnMLsin
                        Q
                               1000t
                      ここに, Q :  登坂所要出力 (kW)
                               M :  L : 運転質量 (kg)
                                L :  測定距離 (m)
                                 t :  所要時間 (s)
                                   懿   登坂角度(度)
                                gn :  自由落下の標準加速度 (9.81m/s2)
                                        図4 登坂試験路
12. 旋回試験 旋回試験は,次による。
12.1 旋回速度試験 旋回速度試験は,作業装置の種類によって,試験機を表4の状態にして,無負荷で
左及び右に旋回し,定常速度に達した後,それぞれ3回以上の旋回数と所要時間から,次の式によって算
出し,エンジン回転速度とともに付表16に記入する。
                             n  60
                        Vs
                               t
                      ここに, Vs :  旋回速度 (min-1)
                                 n :  旋回数
                                 t :  所要時間 (s)
12.2 旋回所要時間試験 旋回所要時間試験は,試験機を表4の状態にしてバケットに標準荷重を付加し,
静止状態から左右に旋回し,90°及び180°でそれぞれ停止させたとき,その所要時間を測定し,付表16
に記入する。

――――― [JIS A 8403-3 pdf 10] ―――――

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