JIS B 2003:2013 バルブの検査通則 | ページ 2

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B 2003 : 2013

9 圧力検査

9.1 一般事項

  圧力検査の一般事項は,次による。
  なお,水道用バルブ及び給水栓は,それぞれの規格の規定によるものとし,ここで規定する圧力検査を
適用しない。
a) 試験流体は,次による。
  1) 水で,腐食防止剤,灯油又は水の粘度より大きくない粘度をもつその他の適切な液体を含有してい
      てもよい。
  2) 空気又はその他の適切な気体。
b) 圧力検査は,バルブの組立後に行う。ただし,弁箱耐圧検査においてバルブの内部部品に悪影響を及
    ぼすおそれがある場合は,受渡当事者間の協定による。
c) 圧力検査は,プレスで保持するか又は閉止フランジを用いて行う。ただし,オーバル形仕切弁で,試
    験圧力を加えたとき,変形のおそれのあるものについては,控えボルトを用いて圧力による弁箱の変
    形止めをしても差し支えない。この場合には,控えボルトの締付け力は,弁箱に変形を与えない程度
    とする。
d) 弁箱耐圧検査が完了するまでは,バルブを塗装したり,漏れを止めてしまうような材料のコーティン
    グを施したりしてはならない。ただし,内部ライニング及び漏れを止める性質のない化学的防食処理
    を行ってもよい。
e) 弁箱耐圧検査に合格して塗装が完了したバルブに再度検査が要求される場合は,塗装を除去せずに検
    査することができる。

9.2 弁箱耐圧検査

9.2.1  水圧試験
  バルブを開いた状態で適切に保持し,弁箱内に水を満たして空気が残らないようにしてから最高許容圧
力の1.5倍の試験圧力を加える。この試験圧力を表3に示す時間だけ持続して,水漏れの有無を試験する。
                                     表3−弁箱耐圧試験時間
                                                               単位 s
                                      呼び径                試験時間
                                    50(2)以下                15
                           65(21/2)以上 200以下              60
                          250以上                             180
                         注記 試験時間は,試験圧力が規定の圧力に上昇した後
                              の試験時間の最小値を示す。
9.2.2  空気圧試験
  呼び径50(2)以下のバルブの弁箱耐圧検査は,水圧の代わりに空気圧を用いてもよく,試験は,水圧
試験に準拠して行う。この場合の試験圧力は,0.6 MPaとする。また,呼び径65(21/2)以上のバルブにつ
いても,受渡当事者間の協定によって,水圧の代わりに空気圧を用いてもよく,試験は,水圧試験に準拠
して行う。この場合の試験圧力は最高許容圧力の1.5倍とする1)。
  なお,この場合,規定の試験圧力を加えた状態で水中に投入して試験を行ってもよい。ただし,空気圧
による場合は,種類別,呼び径別及び呼び圧力別に水圧による形式検査を完了しているものとする。

――――― [JIS B 2003 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   B 2003 : 2013
    注1) 呼び径65(21/2)以上のバルブで,最高許容圧力の1.5倍の空気圧を用いて試験を行う場合は,
          安全に十分配慮したうえで,試験を実施する。
9.2.3  試験結果の判定
  バルブの表面その他から,漏れ,にじみなどがあってはならない。ただし,水圧試験の場合で,グラン
ドパッキン部からの漏れがあったときは,受渡当事者間の協定によって判定する。

9.3 弁座漏れ検査

9.3.1  水圧試験
  この試験では,最高許容圧力の1.1倍の試験圧力を加える。この場合には,内部の空気をあらかじめ排
除しておく。この試験圧力を表4に示す時間だけ持続して,弁座面及びバルブ内部の水漏れの有無を試験
する。ただし,少量の水漏れが許されるバルブに漏れが認められた場合には,引き続き試験圧力を漏れ測
定に十分な時間だけ持続して水漏れ量の測定を行う。
  なお,試験圧力を加える方法は,バルブの種類によって,次による。
a) 玉形弁及びアングル弁の場合 バルブを閉じ,バルブの上流側から圧力を加える。
b) 仕切弁及びボール弁の場合 水を満たし,試験圧力が弁箱及び蓋の内側に加わるようにバルブを閉じ,
    そのままの状態から一方の側を開放して試験する。また,反対側の弁座も同様にして試験する。ただ
    し,呼び径100以下のバルブ又は受渡当事者間の協定がある場合は,弁箱及び蓋の内側に圧力を加え
    てからバルブを閉じ,両側を開いた状態で試験を行ってもよい。
c) リフト逆止め弁及びスイング逆止め弁の場合 バルブの下流側に水を満たし,最高許容圧力の1.1倍
    の試験圧力を加えてから,これを徐々にその1/3の圧力まで下げる。
d) バタフライ弁の場合
  1) 中心形バタフライ弁の場合は,いずれか片方から圧力を加える。
  2) 偏心形バタフライ弁の場合は,上流側から圧力を加える。
                                     表4−弁座漏れ試験時間
                                                              単位 s
                                      呼び径               試験時間
                                            50(2)以下       15
                           65(21/2)以上   200以下           30
                           250以上          450以下           60
                           500以上                            120
                          注記 試験時間の値は,試験圧力が規定の圧力に達し
                               てからの最小値を示す。
9.3.2  空気圧試験
  弁座漏れ検査は,特に必要がある場合は,水圧の代わりに空気圧を用いてもよく,試験は,9.3.1によっ
て行う。この場合の試験圧力は0.6 MPaとし,逆止め弁は,そのまま圧力を下げないで試験を行う。ただ
し,ゴムシートバタフライ弁の試験圧力は,最高許容圧力の1.1倍とする。また,規定の試験圧力を加え,
圧力を加えた側と反対側に水を満たした状態で試験を行ってもよい。
9.3.3  漏れ量の区分及び許容量並びに試験結果の判定
  弁座漏れ量の区分及び許容量を表5に示す。試験結果の判定は,表5を基にそれぞれの規格に基づき実
施する。

――――― [JIS B 2003 pdf 7] ―――――

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                                表5−弁座漏れ量の区分及び許容量
        試験流体                                   区分
                      レートA            レートB           レートC          レートD
                                    0.01 mm3/s×バルブ0.03 mm3/s×バルブ0.1 mm3/s×バルブ
       水        漏れのないこと。
                                    の呼び径          の呼び径          の呼び径
                                    0.3 mm3/s×バルブ 3 mm3/s×バルブの 30 mm3/s×バルブの
       空気      漏れのないこと。
                                    の呼び径          呼び径            呼び径
       注記1 バルブの呼び径は,A呼びを使用する。
       注記2 漏れの許容量は,大気に放出する場合とする。

9.4 逆座漏れ検査

  逆座をもつものでは,必要に応じてその部分の漏れの有無を試験する。ただし,その方法及び結果の判
定は,受渡当事者間の協定による。

10 その他の検査

  蒸気検査,非破壊検査などの検査は,使用者から特に指定がある場合に行う。
  なお,検査方法及び結果の判定は,受渡当事者間の協定による。
  ここでいう非破壊検査とは,次の検査をいう。
a) 放射線透過検査
b) 磁粉探傷検査
c) 液体浸透探傷検査
d) 超音波探傷検査

――――― [JIS B 2003 pdf 8] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   B 2003 : 2013
                                          附属書A
                                          (参考)
                      両端フランジの傾き及び直角度の許容値
A.1 両端フランジの傾き及び直角度の許容値
  バルブの両端フランジの傾き及び直角度の許容値を,表A.1に示す。
                   表A.1−フランジ形弁の両端フランジの傾き及び直角度の許容値
          ストレート形のフランジの傾き           アングル形のフランジの直角度
                                                          単位 min
                                    呼び径               許容値
                                                      (α=θ1+θ2)
                                      100以下             30
                             125以上  250以下             20
                             300以上                      15
参考文献 ISO 5208,Industrial valves−Pressure testing of metallic valves