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B 3502 : 2011
6.1.2 温度変化試験
温度変化試験は,表14による。
表14−温度急変耐久試験及び定速温度変化イミュニティ試験
温度急変耐久試験 定速温度変化イミュニティ試験
引用規格 JIS C 60068-2-14 試験Na JIS C 60068-2-14 試験Nb
前処理 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
試験条件 無通電 通電
a)
中間測定 なし
設定温度(低温)b)(℃) −40±3 c) +5±2
設定温度 開放形装置 +70±2 +55±2
(高温)b)(℃)
閉鎖形装置 +70±2 +40±2
設定温度における放置時間 (min) 3 h±30
移し換え時間 (min) 3 −
温度変化の割合 (℃/min) − 1±0.2
サイクル数 5サイクル 2サイクル
時間 2 h以内 −
後処理
温度,湿度,気圧条件2.6及び6.1による。d) −
手順
電源 無通電 −
e) f)
最終測定
注記 IEC 61131-2では,“温度変化の割合”を3±0.6 ℃/minと規定しているが,我が国の実情を考慮して
1±0.2 ℃/minとした。
注a) マルチチャネル出力モジュールの測定は,製造業者の指定によって,定格より低減してもよい。
b) 試験温度は,換気を行う装置において空気流入面から50 mm以内の1点を測定した値か,又は非換
気方式装置において,きょう体の垂直中央を通る水平面上できょう体から50 mm以内の1点を測定
した温度である。
c) −25±3 ℃も許容するが,将来の設計では推奨しない。
d) 電源を再投入する前に,基本PLCシステムの外部及び内部の結露を,空気を吹き付けて取り除く。
e) 2.5に基づくPFVPは,後処理後に実施する。
f) 2.5に基づくPFVPは,温度変化試験の間,連続して実施する。
――――― [JIS B 3502 pdf 41] ―――――
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6.1.3 温湿度サイクル耐久試験
温湿度サイクル耐久試験は,表15による。
表15−温湿度サイクル(12+12時間サイクル)耐久試験
引用規格 IEC 60068-2-30 試験Db
前処理 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
試験条件 指定なし
中間測定 なし
取付け なし
試験方法 方法2
特記事項 無通電
温度a)(℃) +55
サイクル数 2サイクル
温度,湿度,気圧IEC 60068-2-30による。b)
後処理期間 条件
電源 無通電b)
PFVP(2.5参照)による。
最終測定
後処理後に測定。
注a) 試験温度は,換気を行う装置において空気流入面から50 mm以内の1点を
測定した値か,又は非換気方式装置において,きょう体の垂直中央を通る水
平面上できょう体から50 mm以内の1点を測定した温度である。
b) 電源を再投入する前に,基本PLCシステムの外部及び内部の結露を,空気
を吹き付けて取り除く。
6.2 (内容を考慮して6.1に含めたため,削除)
6.3 機械的試験
6.3.1 振動(通常稼動条件)試験
振動(通常稼動条件)試験は,表16による。
表16−振動イミュニティ試験
引用規格 JIS C 60068-2-6 試験Fc
前処理 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
携帯形及びハンドヘルド形機器について
取付け
は,製造業者の仕様による。
基本運動 時間の正弦関数
振動振幅· 5≦f <8.4 Hz a) 定振幅 3.5 mm(ピーク)
加速度 8.4≦f ≦150 Hz a) 定加速度 9.8 m/s2(ピーク)
振動形式 掃引,1オクターブ/min(±10 %)
相互に直交する3軸方向の各軸について
掃引サイクル数
10掃引サイクル
中間測定 PFVP(2.5参照)による。
最終測定 PFVP(2.5参照)による。
注a) クロスオーバ周波数(約8.4 Hz)は,定振幅から定加速度による振動へ滑ら
かに移行するように,調整しなければならない。
――――― [JIS B 3502 pdf 42] ―――――
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6.3.2 衝撃(通常稼動条件)試験
衝撃(通常稼動条件)試験は,表17による。
表17−衝撃イミュニティ試験
引用規格 IEC 60068-2-27 試験Ea
前処理 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
携帯形及びハンドヘルド形周辺装置については,製造業
取付け
者の仕様による。
パルス波形 正弦半波パルス
ピーク加速度 147 m/s2
厳しさ
作用時間 11 ms
衝撃方法及び回数 相互に直交する3軸方向について3回(合計18回)。
中間測定 PFVP(2.5参照)による。
最終測定 PFVP(2.5参照)による。
6.3.3 自然落下(通常稼動条件)試験
自然落下(通常稼動条件)試験は,表18による。
表18−自然落下耐力試験·イミュニティ試験(携帯形及びハンドヘルド形周辺装置)
ランダム落下及び水平
JIS C 60068-2-32 方法1
引用規格 落下
支持落下 JIS C 60068-2-31 面落下
前処理 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
コードの取付け カタログ記載のコード付き
中間測定 PFVP(2.5参照)による。
最終測定 PFVP(2.5参照)による。
6.3.4 自然落下(輸送及び保管の条件)試験
自然落下(輸送及び保管の条件)試験は,表19による。
表19−自然落下耐力試験(製造業者の出荷包装したモジュール及びユニット)
引用規格 JIS C 60068-2-32 方法1
EUT(供試品)の選択 同一包装形態ごとに最も重いモジュール及びユニット
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
コードの取付け カタログ記載のコード付き
中間測定 なし
最終測定 PFVP(2.5参照)による。
――――― [JIS B 3502 pdf 43] ―――――
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6.3.5 モジュール類の着脱試験
モジュール類の着脱試験は,表20による。
表20−モジュール類の着脱試験
引用規格 なし
常設のもの 50回の着脱を無通電で行った後,PFVP(2.5参照)によって確認する。
PFVP(2.5参照)の機能試験プログラムを実行中に500回の着脱を行い,基本PLCシステ
非常設のもの ムの正常な運転に影響しないことを確認する。
着脱試験中の通信チャネルは,通信しなくてもよい。
6.4 電源端子及びメモリバックアップへの特殊機能要求仕様の検証-電源端子の特殊イミュニティ限界
次の6.4.1及び6.4.2の試験の間,PFVP(2.5参照)の適正機能検証手順を実行する。
電源端子とは,図2のポートF,すなわち,装置電源供給端子である。
6.4.1 装置電源入力端子の機能検証(交流又は直流)
6.4.1.1 電圧範囲,電圧リップル及び周波数範囲試験
電圧範囲,電圧リップル及び周波数範囲試験は,表21による。
表21−電圧リップル及び周波数範囲イミュニティ試験
引用規格 なし
EUT(供試品)設定 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
試験方法a) 最低動作電圧 最高動作電圧
AC電圧(k×Ue)b) k=0.85 k=1.10
AC周波数(k×Fn)b) k=0.94 k=1.04
DC電圧(k×Ue)b) k=0.85 k=1.20
含有リップル(k×Ue)b) k=0.05 k=0.05
試験時間 (min) 30 30
中間測定 PFVP(2.5参照)による。
最終試験 PFVP(2.5参照)による。
性能判定基準 A(8.3.2参照)
注a) PLCシステムに装置電源が二つ以上供給されている場合には,この試験は個々に実施してもよい。
b) 詳細は,表6参照。
――――― [JIS B 3502 pdf 44] ―――――
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6.4.1.2 第3高調波イミュニティ試験
第3高調波イミュニティ試験は,表22及び図7による。
表22−第3高調波イミュニティ試験
引用規格 なし
EUT(供試品)設定 製造業者の仕様による。
初期測定 PFVP(2.5参照)による。
試験方法a) 装置電源定格電圧の10 %に調整した第3高調波電圧(150 Hz又は180 Hz)を
AC装置電源に位相0°及び180°で重畳させる(図7参照)。
各位相での測定時間(min)5
中間測定 PFVP(2.5参照)による。
最終試験 PFVP(2.5参照)による。
注a) PLCシステムに装置電源を二つ以上供給している場合には,この試験は,個々に実施してもよい。
図7−第3高調波試験
6.4.1.3 電源遮断試験(瞬時停電割込)
試験方法は,電源遮断から停止までのPLCシステムの動作及び停止中のPLCシステムの動作を確認す
る。試験は,2回繰り返す。
性能判定基準は,上記の要求事項を満たさなければならない。さらに,割込みの開始から電源遮断まで
通常試験プログラムによって変更が起こってはならない。また,異常又はいかなる種類の意図しない状態
になってはならない。
6.4.1.4 始動試験
製造業者の仕様に従い外部電源を供給すると,PLCシステムは,製造業者の仕様に従って再び始動する
(自動始動又は手動始動,初期化など)。始動試験中は,異常又はいかなる種類の意図しない状態になって
はならない。
6.4.2 外部供給電源変動イミュニティ試験
通常稼動条件を外れた通常稼動条件の最小制限以下の電圧及び/又は周波数では,PLCシステムは,通
常稼動を維持するか,又はあらかじめ定めた状態に移行して正常に復帰するまで明確に規定した動作をし
なければならない。
判定については,試験中,PFVP(2.5参照)は,製造業者が指定した基本PLCシステムの動作を,保証
――――― [JIS B 3502 pdf 45] ―――――
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JIS B 3502:2011の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 61131-2:2007(MOD)
JIS B 3502:2011の国際規格 ICS 分類一覧
- 35 : 情報技術.事務機械 > 35.240 : 情報技術(IT)の応用 > 35.240.50 : 産業におけるITの応用
- 25 : 生産工学 > 25.040 : 産業オートメーションシステム > 25.040.40 : 工業計測及び制御