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表A.8−妨害−バーストイミュニティ条件
項目名 条件
流量測定・制御に使われない信号線及びデータバス ±500 V a)
流量測定・制御に使われる信号線及びデータバス ±500 V a)
DC電源入出力ポート ±500 V b)
AC電源入出力ポート ±1000 V
機能的接地ポート ±500 V a)
注a) 全体の長さが製造業者の機能的な仕様に従って3 mを超えるケーブルのインタフェ
ースポートにだけ適用できる。
b) 装置から取外し又は不接続になる電池若しくは充電電池に接続されるような入力ポ
ートには適用できない。AC/DC電源アダプタを使用する予定のDC電源入力ポート
の装置は,製造業者が指定したAC/DC電源アダプタ,又はその指定がない場合は標
準的なAC/DC電源アダプタのAC電源入力で試験する。試験は,10 mより長いケ
ーブルに恒久的に接続される予定のDC電源入力ポートに適用することができる。
A.8.4 試験手順
試験の手順は,次による。
a) 初期測定は,流量計を基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。また,機能の作動確認
を行う。
b) 最終測定は,二重指数波形過渡電圧スパイクのバーストを印加中に,基準条件の流量(実流又は擬似
流)で器差を測定する。
c) 機能の作動確認を行う。
d) 各試験条件の器差を算出する。
A.8.5 合格基準
合格基準は,次による。
a) 試験条件の適用後に,流量計の全ての機能が設計どおりに作動する。
b) 試験条件での流量計の器差と試験前の器差との差が,該当する最大許容器差の2分の1を超えない。
A.9 静電気放電イミュニティ試験
A.9.1 試験の目的
流量計が,静電気放電に耐えられることを検証する。
A.9.2 注意事項
注意事項は,次による。
a) 特に記載がない限りJIS C 61000-4-2による。また,試験中は基準条件を保つ。
b) 塗装面に放電する場合,絶縁塗装でなければ点状の先端で塗装面を貫通して接触放電を行う。また,
絶縁塗装であれば気中放電だけを行う。
A.9.3 試験条件
静電気放電イミュニティ試験の条件は,表A.9による。
――――― [JIS B 7557 pdf 21] ―――――
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B 7557 : 2019
表A.9−妨害−静電気放電イミュニティ条件
項目名 条件
試験電圧(接触放電) ±6 kV
試験電圧(気中放電) ±8 kV
試験サイクル数 各試験箇所について少なくとも10秒以上の間隔で,
直接放電は少なくとも10回接触放電する。間接放電は,水平結合面に
10回放電し,垂直結合面の複数の場所のそれぞれに10回放電する。
A.9.4 試験手順
試験の手順は,次による。
a) 初期測定は,流量計を基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。また,機能の作動確認
を行う。
b) 接触放電(直接印加)を,10秒以上の間隔で流量計の通常触れやすい表面へ電圧6 kVの静電気を少
なくとも10回接触放電する。さらに,接触放電(間接印加)を,水平結合面へ10秒以上の間隔で電
圧6 kVの静電気を10回接触放電し,垂直結合面へも10回接触放電を行う。ただし,気中放電の場合
は,試験電圧は8 kVとする。
c) 最終測定は,静電気放電中に,基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。また,機能の
作動確認を行う。ただし,定格動作条件の流量範囲内で,静電気放電の影響を受けない流量計の場合
は,静電気放電試験にゼロ流量を選択してもよい。
d) 各試験条件の器差を算出する。
A.9.5 合格基準
合格基準は,次による。
a) 試験条件の適用後に,流量計の全ての機能が設計どおりに作動する。
b) 試験条件での流量計の器差と試験前の器差との差が,該当する最大許容器差の2分の1を超えない。
c) ゼロ流量試験では,流量計の積算表示が検査目量の値を超える変動を生じない。
A.10 放射無線周波電磁界イミュニティ試験
A.10.1 試験の目的
流量計が,放射電磁界に耐えられることを検証する。
A.10.2 注意事項
特に記載がない限りJIS C 61000-4-3による。また,試験中は基準条件を保つ。
A.10.3 試験条件
放射無線周波電磁界イミュニティ試験の条件は,表A.10による。
表A.10−妨害−放射無線周波電磁界イミュニティ
項目名 条件
周波数範囲 80 MHz1 000 MHz
電界強度 3 V/m
変調 80 %AM,1 kHz,正弦波
A.10.4 試験手順
試験の手順は,次による。
――――― [JIS B 7557 pdf 22] ―――――
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B 7557 : 2019
a) 初期測定は,流量計を基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。また,機能の作動確認
を行う。
b) 流量計及び長さ1.2 m以上の附属ケーブルを,周波数範囲を表A.11に示す周波数間の17区分に分割
して電界強度3 V/mの電磁界にさら(曝)す。
c) 表中の次の周波数に達するまで搬送周波数を刻む。
d) 流量計を基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。
e) )での器差とd)での器差との差を算出する。
f) アンテナの偏波面(極性)を変える。
g) 試験手順b) f)までを繰り返す。
h) 最終測定は,電磁界を適用している間に,基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。た
だし,定格動作条件の流量範囲内で,電磁界の影響を受けない流量計の場合は,電磁界試験にゼロ流
量を選択してもよい。
i) 最終測定後に機能の作動確認を行う。
j) 各試験条件の器差を算出する。
表A.11−初め及び終わりの搬送周波数
単位 MHz
搬送周波数
80 180 500
100 200 600
120 250 700
144 350 800
150 400 934
160 435 1000
A.10.5 合格基準
合格基準は,次による。
a) 試験条件の適用後に,流量計の全ての機能が設計どおりに作動する。
b) 試験条件での流量計の器差と試験前の器差との差が,該当する最大許容器差の2分の1を超えない。
c) ゼロ流量試験では,流量計の積算表示が検査目量の値を超える変動を生じない。
A.11 サージイミュニティ試験
A.11.1 試験の目的
流量計に接続された10 mより長いケーブルがある場合に,ケーブルにサージ過渡現象が重畳されたと
き,流量計が耐えられることを検証する。
A.11.2 注意事項
特に記載がない限りJIS C 61000-4-5による。また,試験中は基準条件を保つ。
A.11.3 試験条件
サージイミュニティ試験の条件は,表A.12による。
――――― [JIS B 7557 pdf 23] ―――――
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B 7557 : 2019
表A.12−妨害−サージイミュニティ条件
項目名 条件
流量測定・制御に使われない信号線及びデータバス −
流量測定・制御に使われる信号線及びデータバス −
DC入力ポート 1.2Fr/50Th μs (8/20 μs) ), b)
グランド間±0.5 kV
線間±0.5 kV
AC入力ポート 1.2Fr/50Th μs (8/20 μs)
グランド間±2 kV
線間±1 kV
注記 Frは波頭長(front time),Thは波尾長(time to half value)を示す。
注a) C/DC電源アダプタを使用する予定のDC電源入力ポートの装置は,製造業者が指定したAC/DC電源アダ
プタか,又はその指定がない場合は標準的なAC/DC電源アダプタのAC電源入力で試験するものとする。試
験は10 mより長い恒久的に接続されたDC電源入力ポートに応用できる。
b) 装置から取外し又は不接続になる電池若しくは充電電池に接続されるような入力ポートには適用できない。
A.11.4 試験手順
試験の手順は,次による。
a) 初期測定は,流量計を基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。また,機能の作動確認
を行う。
b) 最終測定は,サージ電圧を印加中に,基準条件の流量(実流又は擬似流)で器差を測定する。
c) 機能の作動確認を行う。
d) 各試験条件の器差を算出する。
A.11.5 合格基準
合格基準は,次による。
a) 試験条件の適用後に,流量計の全ての機能が設計どおりに作動する。
b) 試験条件での流量計の器差と試験前の器差との差が,該当する最大許容器差の2分の1を超えない。
A.12 電池供給の中断試験
A.12.1 試験の目的
この試験は,電源に交換可能な電池を使用する流量計にだけ適用し,流量計が電池の交換に耐えられる
ことを検証する。
A.12.2 注意事項
試験中は,基準条件を保つ。
A.12.3 試験手順
試験の手順は,次による。
a) 流量計の機能の作動確認を行う。
b) 電池を1時間取り外し,それから元に戻す。
c) 流量計の機能の作動確認を行う。
A.12.4 合格基準
合格基準は,次による。
a) 試験条件の適用後に,流量計の全ての機能が設計どおりに作動する。
b) 試験条件での流量計の積算値又は保存した値が,変わらずに保存されている。
――――― [JIS B 7557 pdf 24] ―――――
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B 7557 : 2019
附属書B
(参考)
実流試験困難な排水流量計の試験について
B.1 一般
大口径排水流量計及び試験水路への設置が困難である流量計の試験については,実流での試験が困難な
場合がある。実流試験を行わない場合は次の方法による。
B.1.1 フリューム式及びせき式流量計の場合
パーシャルフリューム式,せき式,P.B.フリューム式など,水深を計測して流量に変換する流量計で実
流試験が困難な場合は,水深検出の方式に合わせ,水筒又は反射板を使用して試験水深を設定する。試験
水深実測値における理論流量と被試験流量計の出力値とから器差を求める(図B.1参照)。
試験水深は,最大計測水深をカバーできることが望ましい。
図B.1−水筒又は反射板による試験例
B.1.2 面速式流量計の場合
面速式流量計には,水位センサ及び流速センサが接続されている。実流試験が困難な場合は,それぞれ
個別に試験を行い,その結果を総合的に評価する(図B.2参照)。
水位センサの試験については,B.1.1に示す装置を使用する。試験水深は,最大計測水深をカバーできる
ことが望ましい。
また,面速式流量計は,平均流速を計測するものであり,平均流速検出の評価ができることが望ましい。
――――― [JIS B 7557 pdf 25] ―――――
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JIS B 7557:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.120 : 流量の測定
JIS B 7557:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7552:2011
- 液体用流量計の校正方法及び試験方法
- JISB7553:1993
- パーシャルフリューム式流量計
- JISB8302:2002
- ポンプ吐出し量測定方法
- JISC0920:2003
- 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
- JISZ8103:2019
- 計測用語