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B 7615 : 2013
計量器の前後左右の4面への照射を行うものが多い。
A.7.3 衝撃性雑音試験
A.7.3.1 試験の適用
一部の分野の特定計量器では,インパルス雑音試験を適用している。
例 タクシーメーター,電力量計
A.7.3.2 容量性結合クランプ
容量性結合クランプによる衝撃性雑音の印加は,信号線が3 mを超える場合と規定していることが多い
が,特定計量器においては使用状況を考慮した適合性試験であることから,容量性結合クランプに設置可
能な1 mを超える長さの信号線に対して試験を実施する場合がある。
A.7.3.3 周辺装置
衝撃性雑音の印加を意図しない周辺装置と計量器間の信号線を試験する場合には,その周辺装置を保護
する意味で減結合回路を挿入することを推奨しているが,周辺装置の誤動作は5.3の判定から除外される
こともあり,特定計量器の衝撃性雑音試験では,減結合回路の挿入をしていないことが多い。
A.7.4 雷サージ試験
A.7.4.1 試験の適用
電源線への試験の適用について,電力線に誘導するサージ電圧を考慮すれば全ての計量器への適用が望
ましいが,特定計量器の分野によっては試験が適用されていない。
一部の分野の特定計量器では,雷に対する安全性能を確認することを目的とした,雷インパルス耐電圧
試験を適用している。
例 電力量計
A.7.4.2 サージ回数
特定計量器の雷サージ試験においては,サージ回数が3回となっている分野がある。
例 ガスメーター,非自動はかり
A.7.4.3 試験レベルの適用
特定計量器の分野によって,安全を考慮して,適用する試験レベルを“特別”と規定しているものがあ
る。
例 ガスメーター
A.7.5 伝導性イミュニティ試験
A.7.5.1 試験の適用
伝導性イミュニティ試験において,接続線等及び接地線を全くもたない計量器は,試験を適用しないと
JIS C 61000-4-6において規定しているが,特定計量器では伝導性イミュニティ試験を採り入れている分野
が少なく,電磁波障害試験の周波数範囲の下限を26 MHzとして伝導性イミュニティ試験での周波数範囲
を部分的に補っている分野が多い。
A.7.6 電源電圧降下試験
A.7.6.1 試験の繰返し数
特定計量器の電源電圧降下試験における試験間隔は1秒,繰返し数は10回としている分野がある。
A.7.6.2 試験レベルの適用
特定計量器における電源電圧降下試験は,表A.4の試験振幅及び継続時間を適用している分野が多い。
――――― [JIS B 7615 pdf 41] ―――――
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B 7615 : 2013
表A.4−試験
試験内容 振幅(%) 継続時間(サイクル)
短時間停電 0 0.5
電圧ディップ 50 1
A.7.7 電源電圧変動試験
特定計量器の電源電圧変動試験について,非充電式電池及び計量器の作動時に充電不可能な充電式電池
を仕様とした計量器に対して,最小動作電圧での試験を適用している分野がある。また,直流を主電源と
している計量器は,計量性能試験の一部として電源電圧変動試験を適用している分野がある。
A.8 追加要求事項
特定計量器の電磁環境試験は,他の法令等の規制,又は使用環境によって,更に多くの試験項目が課せ
られている分野,また独自の試験方法を採用している分野がある。例えば,電気式のアネロイド型血圧計
及び非自動はかりの中の体組成計(体重計)では,医療関連法令等の規制によって,イミュニティだけで
なく,エミッションの試験も適用されている。また,タクシーメーターでは,電源電圧変動試験は車両用
に特化した試験方法になっている。
――――― [JIS B 7615 pdf 42] ―――――
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B 7615 : 2013
附属書B
(参考)
試験名称の対応関係
B.1 対応関係
この規格の箇条,基本規格(JIS C 61000-4の規格群)の名称及び通商産業省告示第四百九十四号電子回
路を有する特定計量器の試験方法について(以下,告示という。)の項目との対応関係は,表B.1による。
表B.1−この規格の箇条,基本規格及び告示項目の対応表
箇条 基本規格群名称 告示項目
6.1 静電気放電試験 JIS C 61000-4-2 四 “静電気放電試験”
静電気放電イミュニティ試験
6.2 電磁波障害試験 JIS C 61000-4-3 六 “電磁波障害試験”
放射無線周波電磁界イミュニティ試験
6.3 衝撃性雑音試験 JIS C 61000-4-4 五 “衝撃性雑音試験”
電気的ファストトランジェント/バースト (バーストノイズ試験)
イミュニティ試験
6.4 雷サージ試験 JIS C 61000-4-5 七 “雷サージ試験”
サージイミュニティ試験
6.5 伝導性イミュニティ試験 JIS C 61000-4-6 該当なし
無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害
に対するイミュニティ
6.6電源電圧降下試験 JIS C 61000-4-11 三 “電源電圧降下試験”
電圧ディップ,短時間停電及び電圧変動に
対するイミュニティ試験
6.7電源電圧変動試験 該当なし 二 “電源電圧変動試験”
――――― [JIS B 7615 pdf 43] ―――――
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B 7615 : 2013
附属書C
(参考)
参考文献
この附属書は,試験の実施に伴い参考とする文献を記載したものである。
JIS C 61000-4-2:1999 電磁両立性−第4部 : 試験及び測定技術−第2節 : 静電気放電イミュニティ試験
JIS C 61000-4-3:1997 電磁両立性−第4部 : 試験及び測定技術−第3節 : 放射無線周波電磁界イミュニ
ティ試験
JIS C 61000-4-3:2005 電磁両立性−第4-3部 : 試験及び測定技術−放射無線周波電磁界イミュニティ試
験
JIS C 61000-4-5:2009 電磁両立性−第4-5部 : 試験及び測定技術−サージイミュニティ試験
JIS C 61000-4-6:1999 電磁両立性−第4部 : 試験及び測定技術−第6節 : 無線周波電磁界によって誘導
された伝導妨害に対するイミュニティ
JIS C 61000-4-11:2008 電磁両立性−第4-11部 : 試験及び測定技術−電圧ディップ,短時間停電及び電
圧変動に対するイミュニティ試験
CISPR 16-1-2:2006 Specification for radio disturbance and immunity measuring apparatus and methods−Part
1-2: Radio disturbance and immunity measuring apparatus−Ancillary equipment−Conducted disturbances
JIS D 5609:2005 タクシーメーター
JIS B 7611-2:2009 非自動はかり−性能要件及び試験方法−第2部 : 取引又は証明用
JIS B 8570-2:2007 水道メーター及び温水メーター 第2部 : 取引又は証明用
JIS B 8572-1:2008 燃料油メーター 取引又は証明用 第1部 : 自動車等給油メーター
JIS T 1115:2005 非観血式電子血圧計
JIS B 7550:2010 積算熱量計
JIS C 1283-2:2009 電力量,無効電力量及び最大需要電力表示装置(分離形)−第2部 : 取引又は証明
用
JIS C 1211-2:2009 電力量計(単独計器)−第2部 : 取引又は証明用
JIS C 1216-2:2009 電力量計(変成器付計器)−第2部 : 取引又は証明用
JIS C 1263-2:2009 無効電力量計−第2部 : 取引又は証明用
JIS B 7615:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.100 : 力,重さ及び圧力の測定
JIS B 7615:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60050-161:1997
- EMCに関するIEV用語
- JISC61000-4-4:2015
- 電磁両立性―第4-4部:試験及び測定技術―電気的ファストトランジェント/バーストイミュニティ試験
- JISC61000-4-6:2017
- 電磁両立性―第4-6部:試験及び測定技術―無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ
- JISZ8103:2019
- 計測用語