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7.3 試験方法 試験方法は,次による。
a) 繰返し性 ゼロ試験用ガスを設定流量で導入し,最終指示値を確認し記録した後,スパン試験用ガス
を同様に導入し,最終指示値を確認し記録する。この操作を3回繰り返し,ゼロ値,スパン値の各々
の平均値を算出し,各測定値と平均値との差の最大目盛値に対する百分率を求める。
b) ゼロドリフト ゼロ試験用ガスを設定流量で導入し,必要な場合はゼロ値を最大目盛値の5%程度に
設定して,24時間連続測定を行う。この間におけるゼロ指示値の初期の指示値からの最大変動幅の最
大目盛値に対する百分率をゼロドリフトとする。
c) スパンドリフト ゼロドリフト試験において,試験開始時,試験終了時(24時間後)及び中間に2回
以上(2)ゼロ試験用ガスに代えてスパン試験用ガスを導入し,指示値を記録する。この間におけるスパ
ン指示値の初期の指示値からの最大変動幅の最大目盛値に対する百分率をスパンドリフトとする(3)。
なお,ゼロドリフトの影響が見られるときは,スパン指示値からその変動分を補正する。
注(5) 各スパン測定点の測定時間間隔は,4時間以上離れていなければならない。
(6) 大気圧変化に対する指示値への影響を自動補正する機能がない計測器において大気圧の影響が
見られるときは,次の式を用いて大気圧の変動分を補正したものを,スパンドリフトとする。
ただし,計測器に大気圧変化に対する指示値への影響量が示されている場合はその値を用いて
補正する。
Pi
Cs Csi
Ps
DS 100
F
ここに, Ds : スパンドリフト(%)
Cs : スパン指示値(ppm)
Csi : 初期スパン指示値(ppm)
F : 最大目盛値(ppm)
Pi : 初期大気圧(kPa)
Ps : スパン指示値時の大気圧(kPa)
d) 指示誤差 ゼロ校正,スパン校正を行った後,中間点ガスを導入し,指示値を記録する。この指示値
と中間点ガスの表示濃度との差の最大目盛値に対する百分率を求めて指示誤差とする。
e) 最小検出限界 ゼロ,スパン校正を行った後,ゼロ試験用ガスを設定流量で導入し,指示記録させる。
2分間隔で25点以上の指示を読み,標準偏差(sx0)を求める。その標準偏差の2倍の最大目盛値に対す
る百分率を最小検出限界(χ)とし,次の式によって求める。
2 x0
x 100
ここに, sx0 : ゼロ試験用ガスによる指示値の標準偏差(ppm)
F : 最大目盛値(ppm)
備考 指示値の平滑(移動平均)時間を可変できる計測器にあっては,表2で要求される性能(応答
時間)を満たす設定範囲で行わなければならない。
f) 応答時間 試料大気導入口から設定流量のゼロ試験用ガスを導入し,指示安定後,流路をスパン試験
用ガスに切り換える。このときの指示記録において,スパン試験用ガスの導入の時点から最終指示値
の90%値に達するまでの時間を測定し,応答時間とする。
――――― [JIS B 7951 pdf 11] ―――――
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B 7951 : 2004
g) 干渉成分の影響 ゼロ校正,スパン校正を行った後,干渉影響試験用ガスを導入し,そのときの指示
値の最大目盛値に対する百分率を求める。05 ppmレンジの場合はその指示値を読む。
h) 試料ガスの流量の変化に対する指示値の安定性 設定流量のスパン試験用ガスを導入し,指示が安定
したときの値をAとする。次に流量を設定値から+5%変化させ,指示が安定したときの値をBとす
る。さらに流量を設定値から−5%変化させ,指示が安定したときの値をCとする。B−A,C−Aの値の
最大目盛値に対する百分率を求める。
i) 電源電圧に対する指示値の安定性 電源電圧を定格電圧にしてスパン試験用ガスを導入し,指示が安
定したときの値をAとする。次に電源電圧を定格電圧の+10 %に変化させ,指示が安定したときの
値をBとする。さらに電源電圧を定格電圧の−10 %に変化させ,指示が安定したときの値をCとする。
B−A,C−Aの値の最大目盛値に対する百分率を求める。
j) 耐電圧 電気回路を閉の状態で,電源端子一括と外箱(接地端子)との間に定格周波数の交流1 000 V
を1分間加えて,異常の有無を調べる。
k) 絶縁抵抗 電気回路を閉の状態で,電源端子一括と外箱(接地端子)との間の絶縁抵抗を,JIS C 1302
に規定する直流500 V絶縁抵抗計で測定する。
8. 試験報告書
作成する報告書は,5.の各項目について,7.による試験条件,試験結果などについての内
容を記述する。また,必要に応じて次の項目について記載する。
a) この規格に関する内容
b) 校正方法についての内容
c) 校正についての結果
d) 特記事項
9. 表示
計測器には,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。
a) 名称及び製造業者が指定する形名
b) 測定対象成分
c) 測定濃度範囲
d) 使用温度範囲
e) 定格電圧,定格周波数及び容量
f) 製造業者名又はその略号
g) 製造年月
h) 製造番号
備考 これらの表示は,1か所にまとめて表示しなくてもよい。
10. 取扱説明書
取扱説明書には,少なくとも次の事項を記載しなければならない。
a) 設置場所
b) 試料大気の温度,流量,ダスト濃度及び干渉成分のそれぞれの許容範囲
c) 試料大気の前処理方法
d) 配管及び配線
e) 暖機時間
f) 使用方法
――――― [JIS B 7951 pdf 12] ―――――
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B 7951 : 2004
1) 測定の準備及び校正
2) 測定操作
3) 測定停止時の処置
g) 保守点検
1) 日常点検の指針
2) 定期点検の指針
3) 流路系の清掃
4) 故障時の対策
――――― [JIS B 7951 pdf 13] ―――――
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附属書(参考)定電位電解方式一酸化炭素自動計測器
この附属書は,定電位電解方式一酸化炭素自動計測器に関する事柄を記載するもので,規定の一部では
ない。
1. 原理 ガス透過性隔膜,作用電極,対電極などを備えた検出器(電解セル),定電位電源,増幅器など
で構成され,ガス透過性隔膜を通じて電解液中に拡散吸収された一酸化炭素が,定電位電解によって酸化
されたときに得られる電解電流を測定し,大気中の一酸化炭素濃度を連続的に求める。
2. 性能 レンジ020 ppm から0100 ppm における主な性能は,次による。
a) 繰返し性 最大目盛値の±2 %とする。
b) ドリフト 4時間におけるゼロ及びスパンドリフトは,最大目盛値の±2 %とする。
c) 応答時間 計測器本体の90 %応答時間は,2分30秒以下とする。
3. 構成 計測器は附属書図1のように,ガス透過性隔膜,作用電極,対電極などを備えた検出器(電解
セル),定電位電源,増幅器などからなる。
附属書図 1 定電位電解計測器の構成例
JIS B 7951:2004の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.040 : 気質 > 13.040.20 : 雰囲気
JIS B 7951:2004の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC1302:2018
- 絶縁抵抗計
- JISK0002:1998
- 標準物質 ― 標準ガス ― 一酸化炭素
- JISK0003:1998
- 標準物質 ― 標準ガス ― 二酸化炭素
- JISK0055:2002
- ガス分析装置校正方法通則
- JISK0151:1983
- 赤外線ガス分析計
- JISK0211:2013
- 分析化学用語(基礎部門)
- JISK0212:2016
- 分析化学用語(光学部門)
- JISK0213:2014
- 分析化学用語(電気化学部門)
- JISK0215:2016
- 分析化学用語(分析機器部門)
- JISZ8103:2019
- 計測用語