JIS B 7983:1994 排ガス中の酸素自動計測器 | ページ 4

16
B 7983-1994
  (d) ガス分配管 : 二方コック及び三方コック付のガラス製毛細管とする。
  (e) ガス吸収びん : 細いガラス管を充てんした容量約180mlのものとする。
  (f) ゴム風船 : 内容積約150mlのものとする。
  (g)   字管 : 脱脂綿,精製石綿又はシリカウールを詰めたガラス製のもの(試料ガス採取管にばいじん
      混入防止用フィルタが備えられている場合はこのU字管は不要)
                                 参考2図2 ガスビュレットの例
(2) 試料採用二連理スプレー又はダイヤフラムポンプ(容量210l/min)
(3) 試料採取管 ステンレス鋼管,硬質ガラス管又は石英管のいずれかを使用する。
3. 試薬 使用する試薬は,次による。
(1) 二酸化炭素吸収液 水100mlに水酸化カリウム30gを溶かす。
(2) 酸素吸収液(1) 水100mlに水酸化カリウム60gを溶かした溶液と,水100mlにピロガロール12gを溶

――――― [JIS B 7983 pdf 16] ―――――

                                                                                             17
                                                                                    B 7983-1994
    かした溶液とを混合する。
    注(1) この吸収液は,酸素を吸収しやすいので,混合する場合は,極力空気に触れないように注意す
          る。
(3) 封液 飽和食塩水にメチルレッドを加え,液が赤色になるまで硫酸を加えて微酸性にしておく。
4. 試料ガス採取方法 試料ガス採取方法は,JIS K 0095による。
5. 測定 燃焼ガスの測定は,二酸化炭素,酸素の順序で行い,次による。
  なお,オルザット分析装置の部品は,参考2図1の記号を用いて示す。
(1) 煙道測定点からの試料ガスを,二連球スプレーに採取するか,又はダイヤフラムポンプで連続吸引す
    る(煙道内が負圧の場合のガス採取に当たっては特に注意する)。
         ├とし,
(2) (f) を        (B) を上げて液面を (A) の上部標線に合わせ, (f) を┤とし (B) をオルザット分析
    装置上部に置く。
(3) 試料ガスを採取した二連球スプレー(ダイヤフラムポンプで吸引する場合は吐出側)をU字型に接続
              ┤のまま試料ガスを流し,U字管内及び枝管内を試料ガスで置換する。
    し, (f) は
                                                    ┴とし,試料ガスを
(4) (B) はオルザット分析装置上部に置いたまま, (f) を                 (A) に導入する。試料ガス
    は圧入するような方法で, (A) に100mlよりやや過剰に採取し, (f) は┤とする。
                                                                         ├とし,100mlより過剰
(5) (B) を上げ,封液面を (A) の0目盛に合わせ,ゴム管 (G) を押さえて (f) を
    の分を (A) から追い出した後,速やかに┤とする。(A) 液面と (B) 液面を同一レベルにして (A) 液
    面が0目盛になるまでこの操作を繰り返し(コック操作は速やかに行う。),正確に100mlの試料ガス
    を採取する。
      なお,ガスビュレットへの吸込みは,前回分の置換えを考慮し,最低2回の入換操作を行うことと
    する。
(6) (B) を上げ (c) を開き,ガスを二酸化炭素吸収びん (C) に送り込み, (B) を上下してガスを (C) と
    (A) の間を10回以上往復させ,二酸化炭素を完全に吸収させる。
(7) 吸収後 (B) を下げ,二酸化炭素吸収液面を (C) 上部の毛細管標線に合わせ (c) を閉じ, (A) 液面と
    (B) 液面を同一レベルにして (A) のガス容積を読む。
(8) (6), (7)の操作を恒量になるまで繰り返し,ガス容積aを読み,二酸化炭素量を求める。
(9) 二酸化炭素吸収後 (B) を上げ (d) を開き,ガスを酸素吸収びん (D) に送り込み,以下(6)(8)と同様
    の操作によってガス容積bを読み,酸素量を求める。
6. 計算 次の式によって試料ガス中の酸素濃度を算出する。
                        酸素濃度 (v/v%) =b−a
                      ここに     a :  二酸化炭素吸収後のガスビュレットの読み
                                 b :  酸素吸収後のガスビュレットの読み

――――― [JIS B 7983 pdf 17] ―――――

18
B 7983-1994
             精密機械部会 酸素自動計測器専門委員会 構成表(昭和54年3月1日制定のとき)
                                     氏名                         所属
        (委員会長)           矢田部 照 夫      財団法人電力中央研究所
                               秋 山    収       通商産業省機械情報産業局
                               石 黒 辰 吉       東京都公害研究所
                               卯 木    稔       環境庁大気保全局
                               滝 沢 宏 夫       通商産業省立地公害局
                               仲井真 弘 多      工業技術院標準部
                               蕨 岡 達 滋       工業技術院標準部
                               安 西 幸 男       日本ベーレー株式会社
                               上 田 伸 也       富士電機製造株式会社
                               河 合 隆 昌       日本分析機器工業会
                               斉 藤    修       株式会社堀場製作所
                               坂 田    衛       株式会社島津製作所
                               杉 本 利 夫       日本碍子株式会社
                               辻    省 吾       株式会社日立製作所
                               中 村 英 男       三鷹工業株式会社
                               藤 沢    檜       電気化学計器株式会社
                               山 下 孝 一       株式会社柳本製作所
                               清 水 正 助       社団法人日本熱エネルギー技術協会
                               立 花 啓 助       三菱重工業株式会社
                               田 宮 稔 士       川崎製鉄株式会社
                               中 居 貞 雄       石川島播磨重工業株式会社
                               原 田    光       日本酸素株式会社
                               深 谷 光 世       東京電力株式会社
        (専門委員)           桑 原    脩       日本石油株式会社
                               村 里 利 明       工業技術院標準部
        (関係者)             井 上    皓       東京エレクトロン株式会社
                               大 槻 雅 晴       ダイレック株式会社
        (事務局)             砂 山    進       工業技術院標準部機械規格課
        (事務局)             植 田    博       工業技術院標準部機械規格課(平成6年7月1日改正のとき)
                               鈴 木 俊 吾       工業技術院標準部機械規格課(平成6年7月1日改正のとき)